「もう、特別な場所ではない」 フジロックフェスティバル（2019年は7月26日〜28日に開催）が終わった。 海外からはケミカルブラザースやSIAといった大物の来日、国内組ではエルレガーデンの11年ぶりの出演など、豪華なアーティストの参戦も話題を呼んだ。ソールドアウトする日が出るなど、今年も成功のうちに幕を閉じた、と言っていいと思う。 「フジロックフェスティバルは他のフェスとは違う」――フジロックに毎年通う人たちは、そう言ってフジを特別視してきた。 毎年まだアーティストのラインナップが決まる前からチケットをとり、タイムテーブルが出る前から予定を立て、宿を押さえ、どうやって7月最後の金曜日を休もうかと画策する人種が確かに存在する。開幕したフジロックのゲートの前で、「明けましておめでとうございます」と挨拶し合う彼ら、“フジロッカーズ”と呼ばれる人々は、「再びフジロックに集まること」を目的とし、金

林博史・関東学院大学教授 「慰安婦」はいなかったとする「否定派」の主張を、資料の検証や元「慰安婦」の聞き取りを行っている歴史学者、政治学者らが反証し、問題の争点を浮上させた映画『主戦場』。4月から上映している東京・渋谷の映画館イメージフォーラムではいまなお終映日未定のロングランとなっており、現代ではアンタッチャブルとなりつつあった「慰安婦」問題への関心が高まっている。 また、現在開催中の国際芸術祭「あいちトリエンナーレ2019」内の企画展「表現の不自由展・その後」で展示されていた少女像（※1）について批判が殺到、脅迫やテロを予告するようなファクス・電話が相次いだため、展示開始からわずか3日で同企画展自体が中止となった。これついては、「表現の自由」の制限のみならず、歴史を歪曲する動きが表出したことも懸念すべき点だといえよう。それを裏付けるように、大阪市の松井一郎市長は8月5日に記者団に対し、

米国で大ヒットし、日本でもNHKで放映されている連続ドラマ「THIS　IS　US（ディス・イズ・アス）」で、「Nagasaki」という単語が「破壊する」「つぶす」という意味の動詞として使われている。原爆の壊滅的な威力を踏まえ、完膚なきまでにたたきつぶすという意味合いで用いたとみられる。日本語版製作関係者によると「ナガサキする」という動詞としての用法は、過去の欧米作品には見当たらず「ショックを受けた」といった声が上がっている。 作品は誕生日が同じ36歳の男女3人と両親を中心に描く連続ドラマ。米NBCテレビが放映し、テレビ界最高の栄誉とされるエミー賞の主演男優賞も受賞、続編の製作が続いている。 「Nagasaki」がせりふに使われたのはドラマのシーズン1（計18話）第2話「ビッグ・スリー」。主要人物の一人、俳優ケビンがコメディードラマで道化役を続けるのに嫌気が差し降板を決意、テレビ局の代表と会

ゲーム理論の問題で、１００個の金貨を配分する問題があります。 Aさんが１００個の配分を決めます。 Bさんはそれを受け入れるか、拒否するかの２択です。 受け入れたら二人ともその個数を貰ってお終い。 拒否したら二人とも貰えず終わる。 元の問題では、拒否した場合は、AさんもBさんも殺されてしまうとかいう設定があったりしますが、まあそんな設定は一旦なかったことにしましょう。 で、ゲーム理論的な最適戦略はどうなるでしょうか？という問題です。 この問題、Aさんは９９個、Bさんが１個という配分に決定し、それをBさんはそれを受け入れて９９対１という分配にするのがお互いの最適であると言うのがゲーム理論的な回答です。不公平だと言われようが、Bさんは拒否したら０枚、承諾したら１枚なので受け入れざるを得ない、というのです。 ポーカープレーヤーとしては、この問題を見たときに 「これ、１回だけじゃなくて１００回やった

Parrots in captivity seem to enjoy video-chatting with their friends on Messenger

※本来は育児休暇ではなく育児休業で法律も「育児休業、介護休業等育児または家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」でも休暇という文字はないけど、言葉的になじまないので育児休暇にしています。 進次郎が首相官邸で結婚報告したことを他の自民議員がやっかんでるけど、本来、進次郎は人気の彼を陣営にいれたい安倍さんと距離を置いていたんだが、めでたいことだけに断ることができなかったんだろうなぁ。安倍さん、ずる賢いわぁ〜 それはさておき。進次郎よ、本当に日本のことを想うなら、君は絶対に育児休暇を取らないといけない。日本はそれで超少子高齢化にブレーキを掛けられるかもしれない。本日はそのことをエビデンスを添えて書く。党派や主義主張を超えて日本国民はこのムーブメントをおこさないといけない。 夫の育児と家事負担が少子化対策の鍵という内閣府の調査報告 以前にも書いたが、内閣府経済社会総合研究所が2011年に長文の論文