メルカリに入社して1年半くらい経ったのだけど、7月から1年近くいたチームから別のチームに移ることになった。 かなりドラスティックに組織を変えていく文化の中で1年間同じチームにいたのは社内でも稀有な経験だったこと、前職でも1年間同じチームにいたことはなかったことから自分にとって大きめの節目なので、転職するときの意志として強かった「自分の手で人に自慢できる機能を世に出したい」ということがどれくらいできたか勝手に振り返ってみる。 細々した機能から大きめの機能まであるけど全部語れないのでいくつかメモしておく。 試しに入社してから今日までにmergeされたPRの数を数えたら408個だった。土日含めて一日0.7個のPRをリリースしてる計算らしい。 メルカリチャンネル メルカリチャンネル とにもかくにもこれが一番大きい機能であり、かけがえのない経験だった。 新規サービスで使ったことのない技術にチャレンジ
傍から見たらクズみたいな男ほど、不思議と女に切れ目がなくて30手前で結婚したりする 一方で、そこそこの大学を出て、そこそこの企業で、そこそこの給料を貰ってるのに10年も彼女がいない奴もいる これには、ちゃんと理由がある。根拠のない自信の有無、これが大きい。 例えば、俺が知っている奴に、こんなどうしようもないクズがいる幼い頃から欲しい物があれば万引きを繰り返していて、それを武勇伝として自慢話にしているし タバコ代を使いたくないから、周囲に対して500円の寸借詐欺を繰り返し続けている事を、こんな風に自慢する 「初めのうちは3,4回程度借りたら、1回にまとめて1000円程度を返すんだ。そして段々と返す間隔を広げるんだよ。 そうしたら馬鹿な連中は、器のでかい自分を見せたいのか、幾ら貸してるか覚えてもないのか、相変わらず金をくれる。 そういう馬鹿が何人かいれば、たばこ代には困らないw子供だからと万引
強行採決された働き方改革の本丸「高度プロフェッショナル制度」。そのニーズの根拠となる労働者ヒアリングについて、編集部の情報公開請求に厚労省が1カ月延長し、国会閉会後に開示したのは、A4サイズ用紙24枚の墨塗り文書(写真)。「半分、… https://t.co/mqs8HcS6vI
東京医科大(東京)が医学部医学科の一般入試で女子受験生の合格者数を抑制していた問題で、同大による内部調査の詳細が判明した。今年の一般入試では、受験者側に知らせないまま、減点などで女子だけでなく3浪以上の男子の合格者数も抑える一方、5人前後の特定の受験生には加点していた。一連の得点操作は、臼井正彦前理事長(77)の指示で行われていた。 同大は週内にも調査結果を公表する見通し。文部科学省の私大支援事業を巡る汚職事件で、臼井前理事長を贈賄罪で起訴した東京地検特捜部も、一連の操作を把握しているとみられる。 同大医学科の今年の一般入試は、マークシート方式の1次試験(計400点満点)後、2次に進んだ受験者が小論文(100点満点)と面接を受け、1次の得点と合算して合否が決まった。
doda X(旧:iX転職)は、パーソルキャリアが運営するハイクラス転職サービス。今すぐ転職しない方にも登録いただいています。 今の自分の市場価値を確かめてみましょう。 日進月歩で進化するテクノロジー、若いメンバーからの斬新な提案・・・こうした新しいものに対して、人は歳を取れば取るほど抵抗を示すようになると言われます。 その理由の一つが「捨てられないから」。過去の成功体験、現在の地位や権力を手放したくない思いが、新しいものに対する抵抗感、あるいは先入観につながっているとは、中高年のビジネスパーソンを指してよく批判されるところです。 どうすれば、いくつになっても「捨てられる」人になれるでしょうか。「捨てられる」人とそうでない人とでは、いったい何が違うのでしょう。 今回は、50代にして起業し、110億円の資金調達に成功したことで話題になった「セキュリティおじさんベンチャー」ことBlue Pla
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「今は都会に住んでいても、自分を育んでくれた『ふるさと』に、自分の意思で、いくらかでも納税できる制度があっても良いのではないか」(総務省ポータルサイト) こうした問題意識をきっかけに、2008年から始まったふるさと納税。制度開始から10年が経ち、全国の自治体への寄付額は計2447億円となり、初めて2000億円の大台を超えた。 納税者は事実上、寄付金額から2000円(自己負担分)を差し引いた金額が所得税や住民税から控除され、税負担が減る。一方、寄付した先の自治体からは「返礼品」として地場の名産品などがもらえる。寄付を募りたいあまり、一部の自治体が地場産品とはいえない品物をそろえ、ネットショッピングの様相を呈していることを総務省は問題視している。 寄付金が集まり、潤う一方の自治体ばかりではない。特に、大都市の自治体は危機感を強めているのが実態だ。財政が健全で国から地方交付税を受けていない東京都
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