気候変動に関する事実をどれほど明確に説明しても十分とはいえない。国民の信頼を得るには、研究者が自らのやり方を変える必要がある。 地球温暖化に関しては、それを裏付ける有力な科学的証拠が存在している。最近、イーストアングリア大学(英国ノーフォーク州ノーリッチ)から流出した電子メールと、IPCC(気候変動に関する政府間パネル)の最新評価のもととなるデータの欠陥を巡るスキャンダルが勃発したが、地球温暖化の証拠自体は揺らいでいない。そこで問題となるのは、こうした論争によって、気候科学、さらにはその研究者自身に対する国民の信頼が、どの程度損なわれたのかという点だ。 ある程度、信頼度が低下したことは間違いない。しかし複数の世論調査のデータを詳しく調べてみると、国民は、研究者を信頼しており、地球温暖化の存在を信じ、それについて政府が何らかの対策を講じることを望んでいる、と大まかにいうことができる(Natu