NTT、国産の生成AI「tsuzumi」サービス開始--「2027年に売上1000億円」と島田社長
日本電信電話（NTT）は3月25日、独自に開発した大規模言語モデル（LLM）「tsuzumi」の商用提供を企業向けに開始した。代表取締役社長を務める島田明氏は「2027年までに売上1000億円を目指す」と述べた。 tsuzumiは、NTTが2023年11月に発表した国産LLMだ。特徴の1つはモデルを大幅に軽量化した点で、パラメーター数は軽量版で70億と、OpenAIが提供する「GPT-3」の25分の1程度しかない。これによって、1つのGPUで動作し、大規模ハードウェア不要で事務所内でのオンプレミス利用にも対応する。 2つ目の特徴は「世界トップレベルの日本語処理能力」だ。パラメーターを軽量化したにも関わらず、GPT3.5と日本語性能で比較した場合の勝率は8割を超え、英語においても高い処理能力を達成しているという。さらに、マルチモーダルにも対応し、パワーポイントの図表読解や聴覚も備える。 3つ
次期マイナンバーカードのデザイン公開--「マイナカード」の名称廃止も検討
デジタル庁は、現行のマイナンバーカードの後継にあたる「次期個人番号カード」のデザインイメージを公開した。券面から性別の記載を省いたほか、色や柄、レイアウトを調整し「日本の国民カードにふさわしい、誰もが持ちたくなる魅力的なデザイン」を実現するという。導入目標時期は2026年。 デザインは次期カードを議論するタスクフォースが取りまとめた。新カードでは生年月日の記載を和暦から西暦に変更するほか、氏名についてもローマ字を表面に併記できるようにする。また、発行主体を明確化するために「日本国 JAPAN」の記載も検討する。性別については「実務上問題ない」との判断からICチップ内での記載に留める。 このほか、現行カードでは4つ存在する暗証番号を2つに集約。将来的にはスマートフォンの生体認証などを活用することで、暗証番号を不要にする。 新旧カード切り替えに伴う、窓口などでのハードウェア交換は不要と見込まれ
全銀システムの大規模障害、「真の原因」明らかに--全銀ネットとNTTデータが発表
全国銀行資金決済ネットワーク（全銀ネット）とNTTデータは12月1日、10月10日〜11日に発生した全銀システムの大規模障害の真の原因を明らかにした。 全銀システムは、日常の振込や送金をリアルタイムで処理するシステムで、国内のほぼすべての預金取扱金融機関が利用している。10月のシステム障害では三菱UFJ銀行、りそな銀行など10行で、他行宛の振り込みができないなどの障害が丸2日間継続した。 障害は、全銀システムの中継コンピューターを新機種「RC23シリーズ」へ交換し、その後営業運用を開始した直後に発生した。RC23シリーズ内の「銀行間手数料を処理するためのインデックステーブル」が破損しており、同テーブルを参照する際の処理でエラーが生じたためだ。 中継コンピューターは東京と大阪に1台ずつ、冗長化として設置されていたが、2台同時に新機種のRC23シリーズに切り替えたため、2台ともにソフトウェア障
「つながらない」の声が浮き彫りにしたドコモの現状--他社から数年レベルの遅れ鮮明
NTTドコモは10月10日、ネットワーク通信品質対策を発表した。 2023年の春ぐらいから、ドコモのユーザーからネットワーク品質に関する不満の声がSNSなどで多く上がっている。当初は渋谷や池袋などの都心部、ターミナル駅周辺が中心であったが、最近では地方にも拡大している印象だ。 他キャリアでは数年前に実施済みの対策をようやく 発表会で実際にドコモのネットワーク通信品質に対する改善策を聞いたが、第一印象としては「後手後手」に回っており、他社に比べても大きく遅れている感が強かった。 例えば、ドコモでは駅や繁華街、住宅地など全国2000カ所以上で集中的に対策を実施。さらに乗降客の多いJRや私鉄などの鉄道動線を強化するという。 しかし、鉄道動線を強化する考え方はKDDIが5G開始当初から行っており、2021年6月にはJR東日本の山手線全30駅、JR西日本の大阪環状線全19駅のホームで、5Gネットワー
「GPT-4」が無料で使える？--「新しいBing」と「Poe」の賢い使い方
先週の話はもう過去の話。AI技術の進化は日進月歩で、GPT-4の圧倒的なアウトプットの質の向上をはじめ、私たちが感じる未来への期待感は高まるばかりです。 GPT-4は、文脈理解や複雑なタスクへの対応力がGPT-3に比べて向上しており、ますます多くのことができるようになっています。 プロンプトだけでHTMLファイルのコーディングを依頼したところ、そこそこ面倒くさい要求なのに、ちゃんと動いて私自身も驚きました。 また、GPT-4のデモでは、手書きのスケッチからコーディングを行うことができるなど、これからの進化はまさに「今、試してみる価値あり」といえるでしょう。 しかし「有料だしなぁ・・・」とまだGPT-4を体験したことがない方も多いのではないでしょうか？ そこで今回は、実際にGPT-4を使いながら、その魅力と「無料」で体験できる２サービスを使いこなすコツをお伝えしたいと思います。 記事作成の相
PayPayが「改悪」せざるを得なかった裏事情
2023年5月1日、スマートフォン決済の「PayPay」を提供するPayPay社からサービスに関するいくつかの変更が発表された。Twitterでは「PayPay改悪」がトレンド入りするなど、ユーザーに衝撃を与えたようだ。 その1つがクレジットカードの新規登録、および利用を停止するというもの。PayPayは事前にチャージした残高で支払う方法だけでなく、登録したクレジットカードを使って支払うこともできるのだが、同社の発表によると2023年7月初旬に「PayPayカード」「PayPayカードゴールド」以外の他社クレジットカードの新規登録を停止し、さらに2023年8月1日には他社クレジットカードの登録自体を解除するという。 そしてもう1つの変更が、やはり2023年8月1日以降「ソフトバンク・ワイモバイルまとめて支払い」でPayPayに残高をチャージする際に2.5%の手数料がかかるというものだ。 ソ
アップル、年利4.15％の普通預金口座を「Apple Card」ユーザー向けに提供開始
Appleは米国時間4月17日、待ち望まれていた預金機能を「Apple Card」ユーザーに提供開始した。Apple Cardで得たキャッシュバック「Daily Cash」を入金するための高利回りの普通預金口座を、「Wallet」アプリで開設できる。 Apple Cardの普通預金口座はGoldman Sachsによって提供され、4.15％の年換算利率（APY）で利息を受け取れる。5.00％に近い利率を提供する普通預金口座もあるが、この利率はかなり高いと言える。 「預金機能は、当社のユーザーがお気に入りのApple Cardの特典であるDaily Cashからさらなる価値を得られるようにするとともに、毎日手軽に貯金できる手段を提供する」と、「Apple Pay」およびWallet担当バイスプレジデントのJennifer Bailey氏は発表の中で述べた。 Apple CardのDaily
「iPhone SE」に開発中止のうわさ--SEシリーズ廃止の可能性を探る
「iPhone 14」とほぼ同じパフォーマンスを、そのほぼ半分の価格で提供する「iPhone」。そう聞くと、素晴らしいアイデアだと思うだろう。だが、それは実現しなさそうだ。アナリストのMing-Chi Kuo氏の発言を信じるなら、Appleは財布に優しい「iPhone SE」の次期モデルの開発を中止する可能性がある。このモデルは、2024年に登場すると予想されていた。 Kuo氏は現地時間2023年1月6日のMediumの記事で、「サプライチェーンは、2024年の『iPhone SE 4』の生産および出荷計画が延期ではなく中止されたことをAppleから知らされた」と記している。 Kuo氏の予想が正しいとしても、中止の理由を知っているのはAppleだけだ。しかし、調査結果やメディアの報道を見ると、非常に単純な答えがある可能性が示唆されている。つまり、高価なiPhoneモデルの方が高い人気を博す
ニューヨーク市、学校での「ChatGPT」利用を禁止
ニューヨーク市教育局は、管轄する学校組織のオンライン端末およびインターネットネットワークにおける「ChatGPT」へのアクセスを禁止した。 ChatGPTは、オンラインの膨大な情報源を基に、ユーザーの質問に会話形式で回答するほか、小論文を書いたり、絵を描いたりすることもできるAI搭載チャットボットだ。 ニューヨーク市教育局は米国時間1月3日、教育ニュースサイトChalkbeatに対し、「学生の学習に対する悪影響と、コンテンツの安全性や正確性に関する懸念」を理由に、同サービスの利用を制限することを明らかにした。 「疑問に対する回答を迅速かつ簡単に得ることができるかもしれないが、学問や人生で成功を収めるために不可欠となる、クリティカルシンキングや問題解決のスキル育成にはつながらない」と、同局広報のJenna Lyle氏は語った。 学生や教員は、学校組織と関係のない端末からChatGPTに接続す
うるう秒、2035年までに廃止へ
原子時計を地球の自転に合わせるために半世紀にわたって用いられてきた「うるう秒」が段階的に廃止される。こうした調整の技術的リスクを懸念するテクノロジー大手にとっては、うれしい話だ。 時間の管理に携わる世界各国の当局が現地時間11月18日、国際度量衡局（BIPM）の会議で、うるう秒の利用停止を投票で決めた。 BIPMは、うるう秒廃止の理由について、「うるう秒の採用によって生じる不連続が、衛星ナビゲーションシステムや通信、エネルギー伝送など重要なデジタルインフラに深刻な誤動作をもたらすリスクがある」と述べている。 変更は2035年までに実施される予定だ。新たな方針は、今後100年以上使えるように策定されている。 これほど正確な時間管理は、難解な科学の領域のように思えるかもしれないが、コンピューターがタスクを常時追跡し、適切な順番で動作するようにしなければならないデジタル時代には、極めて重要なこと
孫正義氏、当面は決算会見に登壇せず--「投資先は全滅に近い成績」「今後はArmに情熱」
ソフトバンクグループで代表取締役会長兼社長を務める孫正義氏は11月11日、決算会見の冒頭に登壇。自身の情熱を今後は投資ではなくArmの成長に向けると明かした。また、次回以降の決算会見には登壇せず、同社で専務執行役員CFOを務める後藤芳光氏にプレゼンテーションを任せるとも明かした。 孫正義氏は、コロナ禍の反動による消費の増加や、ウクライナ情勢に起因するインフレによって、株式市場が大きなダメージを受けた指摘。「数年前からビジョンファンドでどんどん投資する方針を発表していたが、今の情勢は上場株であれ未上場株であれ、投資していた会社はほとんど全滅に近い成績になっている。世界中の投資家も大なり小なり傷んでいる」述べた。 続けて「この厳しい情勢のなかで、ソフトバンクとして取るべき道はなにか。ビジョンファンドでこのまま投資を続けるべきなのか、それとも、負債の比率を下げて、手元のキャッシュを厚くして、安全
QRコード改札を「ローテク」と考える人の誤解--JR東が24年春に導入、メリットとデメリットを考察
共同通信によれば、東日本旅客鉄道（JR東日本）はQRコードで通過できる新型の自動改札機を2024年春にも実用化する方針を固めたという。新幹線や在来線の駅への設置工事を年内にも開始し、2024年春から首都圏以外の地域で順次利用可能にする計画だ。 JR東日本は2020年9月に東京都内の新宿駅と高輪ゲートウェイ駅の2カ所でQRコード読み取り機を備えた新型改札機のプロトタイプの実証実験を行っており、報道内容が事実であれば、本格運用に向けて動き出したことになる。 鉄道駅でのQRコード改札についてはさまざまな意見があるが、共同通信の記事でも触れられているように、JR東日本の最大の狙いは磁気切符の段階的な廃止によるコスト削減にある。磁気切符はそれを処理する自動改札機のメインテナンスを含むコストと、さらに塗料が付いた磁気切符が利用された後の処理コストの2つが大きな問題となる。 主要エリアでのSuica導入
200Mbps超えを連発--日本上陸した「Starlink」をさっそく自宅に導入
10月11日、Elon Musk氏が率いる「Space Exploration Technologies Corp （SpaceX）」のTwitterアカウントが「Starlinkが日本でのサービスを開始しました。アジアでは初めてのサービス国です」とつぶやいた。その途端、SNSは一気に盛り上がりを見せた。 しかし、10月11日から契約受付を開始するのかと思いきや、実はSpaceXのサイトでは、かなり前から日本からの予約を受け付けていたのだった。 筆者は8月15日にFacebookでつながっているキャリアの元関係者が「Starlinkを申し込めた」というつぶやきを発見し、慌てて申し込んでいた。約2カ月後の10月12日、ようやく我が家にStarlinkのアンテナが届いたのだった。 衛星ブロードバンドサービス「Starlink」は、専用アンテナ代が7万3000円、利用料金が月々1万2300円かか
ドローンで薬を高速配送する「Zipline」--日本上陸のキーパーソンらが語る出会いから5年間の奮闘
トヨタグループの総合商社である豊田通商は、出資先である米国発スタートアップ「Zipline」の技術提供を受けて、100％子会社「そらいいな」を長崎県五島市に設立し、2022年5月より医療用医薬品B2Bドローン配送事業を開始している。 Ziplineはドローン配送の世界的なパイオニアだ。アフリカのルワンダでは病院向けの輸血用血液製剤、ガーナでは医療用医薬品を配送し、両国では1年365日、毎日20〜30機が飛び交っている。 CNET Japanは2020年、ルワンダから現地レポートをお届けしたが、2年を経て同社がアフリカ以外で事業展開する第三国として、まさか日本に白羽の矢を立てるとは衝撃だった。 そこで、2022年6月末に五島でも現地取材を実施。時速100km超えで薬を配送する様子や、Ziplineから移植された拠点設備については、前回お伝えしたとおりだ。続く今回は「そらいいな」立ち上げのキー
五島の病院などに時速100キロ超で薬をドローン配送--日本初上陸の「Zipline」を現地取材
アフリカのルワンダなどで、固定翼型ドローンを使って、病院向けに輸血用血液製剤などを配送している「Zipline（ジップライン）」。カタパルトから勢いよく発射される離陸の瞬間や、ワイヤーを使ってキャッチするドローンの回収方法がユニークであることで知られているが、このZiplineが2022年に日本に初上陸していることをご存知だろうか。 ルワンダでは1年365日、各地の病院から依頼がくると、ドローンが血液パック（輸血用血液製剤）を積んで病院へ飛び立っていく。病院上空に到着すると、血液パックを入れた箱を空から投下して、パラシュートでゆっくり安全に地上へ届けている。 CNET Japanは2020年に、ルワンダから現地レポートをお届けしたが、今回は長崎県五島市で始まった、医療用医薬品B2Bドローン配送事業を現地取材した。フライトの手順、発射や着陸の仕組み、施設設備の構成など、Ziplineから日本
なぜ頭を使うと疲れるのか--精神疲労のメカニズム、脳内の変化を解説
仕事で急ぎの報告書を仕上げるために10時間ディスプレイを見続けたり、長い論文を読解したりするなど、精神的な持久力勝負をしたときのことを思い出してほしい。そうした作業の後は、脳がもうろうとし、世界との関係を断ち切りたいという気持ちにならないだろうか。 そのような感覚は「精神的疲労」と呼ばれる。眠いわけではないが精神が弱り、それまでは出来ていた複雑な思考を続けるのが非常に難しくなる。無理にやろうとしても、うまくできない。 いい知らせがある。 この、もうろうとした脳の感覚は、頭の中だけで発生しているのではないようだ。8月11日付でCurrent Biologyに掲載された論文によると、長時間にわたる激しい認知活動が行われると、脳内にはグルタミン酸と呼ばれるアミノ酸の一種のような潜在的に毒性のある副産物が蓄積されるという。この副産物は、人間の意思決定を調整し、根を詰めて考えることをやめさせ、よりリ
夜間に発電できるソーラーパネル、スタンフォード大が開発
言うまでもないことだが、従来のソーラーパネルが生み出した電気のうち、夜間に発電されたものはない。だが、そんな常識が覆される可能性があることが、新たな研究で示された。 スタンフォード大学の研究者らは市販のソーラーパネルを改造し、放射冷却のプロセスを利用して、夜間に少量の電気を生じさせることに成功した。この研究成果は4月、学術誌「Applied Physics Letters」に掲載された。 プロジェクトを率いる研究者のShanhui Fan氏はこう語る。「重要な再生可能エネルギーの源として、私たちが思い浮かべるのは、まず太陽だろう。だが、宇宙空間の寒さもまた、極めて重要な再生可能エネルギーの源なのだ」 改造されたパネルの発電量は、昨今のソーラーパネルが日中に生み出す電気の量に比べれば微々たるものだ。それでも、とりわけ電気需要がはるかに低い夜間には、そうした電気がやはり役立つかもしれないと、研
トリニティ、単価39円の通称「原価マスク」を販売へ--販売価格を印刷し転売防ぐ
トリニティは4月27日、販売価格が単価39円の通称「原価マスク」を販売すると発表した。ウェブサイトから購入できる。1箱50枚入り（個包装）で2176円（税込み・送料別）。1枚あたり39円（税込43円）になる。1回の注文で1人4箱（200枚）まで、購入後7日間は再購入できない。倉庫入荷は、5月11日を予定している。 転売を防ぐため、製品のパッケージに原価構造のイラストと販売価格を印刷。「元の販売価格が書いてあれば、転売する人はそれよりも高く売るのは難しくなるのではと考えている」と説明する。 送料は1箱495円、2箱以上は一律506円。北海道、本州、四国、九州を除くエリア（離島）は上記にプラス2035円がかかる。ただし、マスク以外のトリニティ製品を5000円以上購入すると送料が無料になる。 新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大にともないマスクの需要が高まっている中、誰もが安価に購入
エストニアは本当に「電子国家」なのか--現地に移住した日本の若者がみた実情
近年、デジタル化政策を次々と推し進め、世界の中でも最前線を行く「電子国家」として日本でも有名になっている、人口わずか130万人の小国がある。それがエストニアである。 「e-government」と呼ばれる国民データベースにより、国民はICチップ付きIDカードによって全ての行政サービスを受けることができる。また国民の96%がインターネット上で所得税申告を行うなど、行政インフラのIT化が進んでいる。現在では「eResidency」という制度によって世界中の人々に「virtual国籍」を発行するというユニークな政策も行なっている国である。まるで国全体がスタートアップ組織のようだ。 しかし、国が打ち出す電子国家としてのイメージとは裏腹に、実際には多くの人がいまだに現金を使っていたり、ネット投票を利用していなかったりと、後進的な部分もまだまだ残っている。だからこそ、この先エストニアという小国がどのよ
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意識を持つスパゲティのように物を絡め取るロボット--ハーバード大が開発
