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今回は趣向を変え、「部下が上司に言ってはいけない言葉」のワースト10を発表する。言葉の選定と順位はあくまでも私個人の主観に基づく。私なりの根拠も記しておく。 ワースト10は私が長年のコンサルティング活動の中で蓄積してきた「言い訳集」を基にしている。私はもっぱら現場の営業担当者を相手にしており、彼らはありとあらゆる種類の言い訳を駆使し、「できない理由」「できていない理由」「できなかった理由」を私に言ってくる。 同じ言い訳を彼らは上司の営業部長や課長にもしている。そうした言い訳はいずれも「部下が上司に言ってはいけない言葉」である。つまり、今回のコラムでは矛先を「上司」ではなく「部下」に向ける。 「なぜ上司の肩を持つのか。ダメ上司が沢山いるから何事もうまくいかないのだ」と思われた「部下」の方がおられるだろう。 実は、ずいぶん前から私は「ダメ上司」という物言いに違和感を覚えてきた。「上司」や「管理
家電製品などを店舗で商品を購入する時に、果たしてネットで買うよりも安いのだろうか?という点は気になるところですが、その都度ネットで検索するのも手間がかかります。そんな時にバーコードを読み込むだけでネットでの最安値を教えてくれるアプリが「クイックスキャン」です。 iTunes App Store で見つかる iPhone、iPod touch、iPad 対応 クイックスキャン – バーコードスキャナー/ベストショッピングのガイド https://itunes.apple.com/jp/app/kuikkusukyan-bakodosukyana/id446067710 まず、Appストアからアプリをダウンロード。 ダウンロードしたアプリを開くと、クイックスキャンプロの広告が出てくるので、「Skip」をタップ。 「Scan Barcode」をタップすると…… こんな感じの画面が現れます。画面中
グーグル、フェイスブック、ツイッターなど、人々の生活や働き方を変える技術と衝撃をもたらすインターネット企業を数多生み出してきた米シリコンバレー。この地にまた1つ、世界を変えようとするネット企業が脚光を浴びている。 その名は、エバーノート。パソコンやスマートフォンなど、様々な情報端末で作成した「メモ」をインターネット上に一元管理できる「Evernote」を提供する。極めてシンプルなコンセプトと使い勝手の良いサービスは瞬く間に心を捉え、利用者は急増。2008年のサービス開始から4年で、世界の利用者数は約4000万に到達し、日本、中国、ヨーロッパなど、世界的なサービスとなった。 当然、投資家もエバーノートを放っておかない。セコイアキャピタルやメリテックキャピタルパートナーズなど、シリコンバレーの著名なベンチャーキャピタルが同社に出資している。会社評価額は既に10億ドル(約800億円)規模となり、
再選を果たしたバラク・オバマ米大統領は米東部時間7日午前1時半すぎ(日本時間同午後3時半すぎ)、イリノイ州シカゴで支援者の前に登壇し、次の勝利演説を行った。生中継したCNNの放送からgooニュースが書き起こした。英語の原文はこちら。 ありがとう、ありがとう。本当にどうもありがとう。 元植民地が自分たちの宿命を自ら決める権利を勝ち取ってから200年以上たったこの夜、この国の団結をより完成させるための仕事が、さらに前に進みます。前進するのは、皆さんのおかげです。戦争や恐慌に打ち勝った心を、皆さんが再確認してくれたからです。この国を深い絶望の淵から素晴らしい希望の高みへと引き上げてくれた心のことです。私たちがそれぞれに個人の夢を追求する一方で、私たちはみな同じアメリカの家族なのだと。私たちはひとつの国、ひとつの国民として一緒に浮きも沈みもするのだという、信念のことです。 この夜、この選挙では皆さ
オバマ大統領の再選が決まりました。初の黒人大統領を生み出した 4年前の熱狂と比べると、なんとも渋い勝利でした。 んでもって気の早いちきりんとしては、既に4年後の大統領選が大変に楽しみです。 なぜかというと・・・ ご存じのようにアメリカでは二大政党が政権を取り合っています。その違いは、ざっくり言うとこんな感じです↓ <共和党・Republican> ・保守層が支持 (神が人を作った、中絶反対、家庭教育や道徳教育が大事など) ・小さな政府志向 (減税、規制緩和賛成、社会福祉の充実反対、銃規制反対など) ・支持産業 (農業・畜産業、資源系、軍需産業、その他、歴史の長い産業) ・“アメリカは世界の盟主”的外交姿勢 (中国と世界を分け合うなんてありえない。国連なんてゴミ、他国を助ける必要はない) ・富裕層の支持が大きい ・南部・中央寄りの州で支持が高い(red states 赤い州) ・今回の候補者
田中真紀子文科相は秋田公立美術大など3大学の2013年度開校を不認可とした問題について6日に大学設置認可に関するあらたな検討委員会を発足させる意向を表明した。 文科相の諮問機関である大学設置・学校法人審議会の見直しをこの委員会で行い、改めて3大学の設置認可を判断することとして、来春の開学への可能性を残す考えである。 大臣は設置審議が「許可されてから工事をするならわかるが、ビルが建って、教員も確保してから、認可申請をするというのは筋違いだ」と批判した他、設置審議会の構成が委員29名中22名が大学関係者であることを咎めて、「多くのジャンルの方の意見を聞きたい」とした。 不認可という爆弾を放り投げてみたものの、世論の袋叩きに遭って、あわてて引っ込めたということである。 政治的にはそれだけの単なる失策に過ぎないが、この失策の背後には大学教育をめぐる本質的な問題点がいくつも透けて見える。 ひとつは文
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