瀬戸 久美子 日経WOMAN編集部 旧・日経ホーム出版社(現日経BP社)に入社後、日経WOMAN、日経TRENDY、日経ビジネス編集を経て2013年4月より現職。 この著者の記事を見る
瀬戸 久美子 日経WOMAN編集部 旧・日経ホーム出版社(現日経BP社)に入社後、日経WOMAN、日経TRENDY、日経ビジネス編集を経て2013年4月より現職。 この著者の記事を見る
グーグル、フェイスブック、ツイッターなど、人々の生活や働き方を変える技術と衝撃をもたらすインターネット企業を数多生み出してきた米シリコンバレー。この地にまた1つ、世界を変えようとするネット企業が脚光を浴びている。 その名は、エバーノート。パソコンやスマートフォンなど、様々な情報端末で作成した「メモ」をインターネット上に一元管理できる「Evernote」を提供する。極めてシンプルなコンセプトと使い勝手の良いサービスは瞬く間に心を捉え、利用者は急増。2008年のサービス開始から4年で、世界の利用者数は約4000万に到達し、日本、中国、ヨーロッパなど、世界的なサービスとなった。 当然、投資家もエバーノートを放っておかない。セコイアキャピタルやメリテックキャピタルパートナーズなど、シリコンバレーの著名なベンチャーキャピタルが同社に出資している。会社評価額は既に10億ドル(約800億円)規模となり、
日々の業務に追われ、毎日を過ごしているけれど、「これでいいのだろうか」なんて思いが頭をよぎったことがないだろうか。 『ミッション 元スターバックスCEOが教える働く理由』(アスコム)で問いかけているのは、「人はなぜ働くのか」「人は何のために働くのか」という根源的なテーマ。著者は、英国自然派化粧品ブランド「ザ・ボディショップ」を運営するイオンフォレストの代表取締役社長、「スターバックスコーヒージャパン」のCEOを務めてきた岩田松雄さん。 『ミッション 元スターバックスCEOが教える働く理由』は、岩田さんがミッション(使命)を強く意識するようになったザ・ボディショップ、スタバ時代での経験談を交えながら、読者に「何のために働くのか」を自発的に考え、「自分のミッション」を構築するヒントを与えてくれる一冊だ。「会社員をしていると、"社内事情"や上司の意見、クライアントの好みばかりを意識しているうちに
忙しくて瞑想なんてする時間がない? よくわかります。この現代において時間が余っている人などそうはいないでしょう。ですが、ライフハッカーでもお伝えしてきたように、瞑想は本当に多くの効用があるのです。気分をリフレッシュし、感性を高め、人をより賢く優しくし、情報過剰な現代社会にうまく対処するのを助けてくれます。 CEOたちを対象とした戦略アドバイザーで、著書『最高の人生と仕事をつかむ18分の法則』もあるピーター・ブレグマン(Peter Bregman)氏も「忙しいビジネスマンこそ瞑想すべし」と勧めるひとり。その理由を聞いてみましょう。 瞑想なんて、ビジネスに役立たないから意味がない? ならばこう言いましょう。瞑想はあなたの生産性をアップさせます。 どうやって? 「衝動を抑える能力」を高めることによって。■瞑想で得られるスキル ある研究によると、衝動を抑える能力は、人間関係を良くし、信頼性を高め、
フェイスブックNo.2、シェリル・サンドバーグCOO「私は毎日午後5時半に退社し、家族と夕食を楽しむ。」 2012/4/8 アメリカ, 地域, 時事雑記 昨年、米フェイスブックでCEO・ファウンダーのマーク・ザッカーバーグより高い報酬(約3千万ドル、約25億3千万円)を得たCOOのシェリル・サンドバーグ氏。ハーバード大学を首席で卒業し、マッキンゼー&カンパニー、ローレンス・サマーズ米国務長官の首席補佐官、グーグルの副社長と渡り歩き、ハリウッド映画も真っ青なキャリアウーマンです。 実は、二児の母でもあるサンドバーグ氏。そんな彼女が、MAKERSのインタビューで、仕事と家庭の両立について語っています。キャリアウーマンを目指す女性だけでなく、男性ビジネスマンにも興味深い内容なので、インタービューのまとめ記事を簡単に紹介します。 ■参考記事 Sheryl Sandberg Leaves Work
米Facebookは4月9日(現地時間)、写真共有サービスを運営する米Instagramを10億ドルで買収すると発表した。Instagramは世界で会員3000万人以上を抱える人気サービス。Instagramは今後も独立したサービスとして運営し、Facebookは写真投稿サービスの運営ノウハウをInstagramから取り込んでいく狙いという。 Facebookのマーク・ザッカーバーグCEOは、Facebookへの投稿で「Instagramの買収と優秀なチームがFacebookに参加するというニュースをシェアできてエキサイトしている」とInstagramの買収に合意したことを明らかにした。買収額の10億ドルは現金と株式で支払われる。 Instagramは2010年10月、iPhone向けアプリとして登場した。投稿する写真がポラロイドのような正方形になることや、さまざまなフィルターを使ってエフ
米アップルは現地時間3月18日に株主還元策についての電話会見を開き、概要説明の後に証券アナリストからの質問に答えた。 その中でティム・クックCEO(最高経営責任者)は、「本日は製品発表の会見ではない」としながらも、「アップルは信じられないほどの高い成長を誇っていて、これから出していく新製品群にはとても自信がある。顧客も喜ぶだろう」と宣言した。発売直後の新型iPadについても「記録的な売り上げになる」とした。 ピーター・オッペンハイマーCFO(最高財務責任者)も、「今後の新製品も自信がある。経営戦略についても投資計画についても綿密に計画し、検証しており、今後もうまく進む」と語った。またオッペンハイマーCFOは「アップルは米国企業の中で最も多く配当を払う会社になる」と強調した。配当には米国内にある資金を使い、海外の口座にある資金は課税の問題もあり、使用しないという。 クックCEOは今後も配当と
白石 武志 日経ビジネス記者 日本経済新聞社編集局産業部(機械グループ)、京都支社、産業部(通信グループ、経営グループ)を経て、2011年から日経ビジネス編集部。現在は通信、半導体、家電業界などを担当する。 この著者の記事を見る
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