日本オリンピック委員会(JOC)の市原則之専務理事が13日、広島市内で記者会見した。市原氏は、広島、長崎両市の2020年夏季五輪共同開催案について、「五輪憲章をよく勉強してほしい。世界中の選手が同じ選手村で暮らすことで友好が生まれる。国際オリンピック委員会(IOC)も(1都市開催の原則は)崩せないと思う」と指摘。現状ではIOCが共催案を受け入れる可能性は低いとの見方を示した。 一方、東京都の石原慎太郎知事は今月、20年五輪の再招致に強い意欲を示し、東京が開催地になれば広島でマラソンなど一部競技を開催したいと話した。これに関して市原氏は、アテネ五輪で砲丸投げが、アテネから300キロ以上離れた古代五輪の聖地オリンピアで開催された例を挙げ、「東京は開催計画が素晴らしかったが、理念に乏しいところがあった。それを補完するために『平和五輪』はすばらしいかもしれない」と述べ、今後、JOCで検討する考え