「我々は西欧を理解できるか？」 西欧精神、すなわちクリスト教を日本人は理解できない。：日経ビジネスオンライン
「古典」とか「名著」とか稱せられる作品は、天才や賢人の眞劍な思索の結晶であり、それとじつくり附合へば、吾々はこの世に充滿してゐる噓八百を見拔けるやうになる。それは素晴しい事ではないか。そこで私は、この世の噓八百の中から幾つかを選び、それらの噓を噓と知るためにはこれだけは讀むべし、そしてかう讀むべしと、日頃信ずるところを書き記したのである。選んだ作品の大半は短篇小説で、私はまづ荒筋を語り、次いで古今東西の作家達が看破つた噓が、今日依然として噓と看破られずに大手を振つて罷り通つてゐる次第を語る事にした。（「プロローグ」より） 英文学者松原正氏（早稲田大学名誉教授）は1982年に出版した『人間通になる読書術 賢者の毒を飲め、愚者の蜜を吐け』の冒頭にこう書いた。 「古典」や「名著」として松原氏は、フローベール、ヘミングウェイ、オーウェル、イプセン、モーム、モーパッサン、ドストエフスキー、バルザック
「なぜもっと早く降伏できなかったのか」を議論しよう：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 8月6日の広島平和記念式典にルース駐日大使が米国の代表として初めて出席したことが話題になった。広島に原爆を投下したB29爆撃機エノラ・ゲイの機長ポール・ティベッツ氏（故人）の息子さんはテレビ・インタビューで、広島の式典への米国代表の参加について、「参加すべきではなかったと思う」と不快感を示したという。 もっとも原爆投下についてルース大使が謝罪を述べたわけではない。これに対して、日本の被爆者やその遺族・家族らは強い不満を感じているようだ。一方、米国では「参加したこと自体が『無言の謝罪』になるので許せない」という批判が起こっている。ポール機長の息子さんは、同じテレビのインタビューで「原爆投下が戦争終結を早め、多数の人々の命を救ったとして、『当然、
ゆうパックに何が起きたのか 責任者不在の再国有化が招いた失敗の必然：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「パンク」という表現は、物流業界ではそう簡単には使えない。責任問題の避けられない、オペレーションの決定的な失敗を意味するからだ。それが「ゆうパック」で7月1日に発生した。 日本郵便は7月6日時点で、34万4000個に半日から1日程度の遅れが出たと発表しているが、これは正確には方面別仕分けを行うターミナル時点で確認できた遅延のみであり、最終的な配達の遅れがそんなレベルでないのは明らかだ。 これだけ大規模な宅配便のバンクとなると、今からおよそ10年前の2000年のお歳暮時期に、日本通運のペリカン便が最大数週間の遅延を発生させて以来のこととなる。 10年前の教訓を活かせず この遅延に先立ち日通は、ヤマト運輸や佐川急便に大きく水を空けられていた宅配便
技術より“人づくり”で負けた日本：日経ビジネスオンライン
吉川良三（よしかわ・りょうぞう）氏 1940年生まれ。64年日立製作所に入社後、ソフトウエア開発を担当し、CAD/CAMに関する論文を多数発表した。日本鋼管（現JFEホールディングス）を経て、94年に韓国サムスン電子に入社。常務としてデジタル技術を活用した設計・開発の業務革新を担当した。帰国後、2004年より東京大学大学院経済学研究科ものづくり経営研究センター特任研究員として、日本と海外の製造業を比較研究している。 主な著書に『危機の経営～サムスンを世界一企業に変えた3つのイノベーション』（講談社、畑村洋太郎氏との共著）。（写真：中村 宏） ―― サムスン電子の役員として約10年間働いた経験をお持ちです。成長が続くサムスンの人材育成にはどのような特徴があるのでしょうか。 吉川 実はサムスンの人材育成は、日本企業に学んだ社員教育の手法が基盤になっています。サムスングループの創業者であるイ・ビ
ロスジェネの勝ち組が『仕事漂流』する理由 ～現状維持では生き残れない…：日経ビジネスオンライン
いわゆるロストジェネレーションである。1990年代半ば～2000年代前半の「就職氷河期」に就職した若者たち。 そのひとり、東京大学法学部出身の男性は、経済産業省を辞めてしまった。2000年代初め、入省3年目の春のことだ。退職理由は、「パスが見えるのが耐えられない」だった。 パスとは、入省後2年間は雑用、その後に係長、課長補佐、16～17年後に課長といったお決まりの昇格のルートを指す。 現在32歳のこの男性は、高級官僚の肩書きをあっさり捨てた後、ITベンチャー役員→タイルメーカー役員と職を移る。 「努力の継続こそ美徳」が通用しない世代 本書は、冒頭の元官僚を含むこの世代の学歴エリートたち8人が、いかなる理由で入社間もなく辞職し転職したのか、何層にも重なる心模様や葛藤を、1人当たり40ページ以上かけて綿密に描いたノンフィクションである。 史上最年少の26歳で大宅壮一ノンフィクション賞を受賞した
まさに至れり尽くせり、“究極”の働きやすさを追求するベンチャー企業：日経ビジネスオンライン
「日経ビジネス」は6月28日号で以下のような特集を組んだ。「日本一楽しい職場――『もしドラ』を超える現実があった」（購読申し込みはこちら）。 長引くデフレとグローバル競争の激化で多くの企業には閉塞感が漂う。個々の職場に目を転じても、強いられる効率化と求められる成果の重みで職場に吹く風は滞る。「毎日でも会社に行きたい」。胸を張ってこう言い切れるビジネスパーソンはそれほど多くないのではないだろうか。 だが、つまらない職場に未来はない。 この国は今、時代の転換点に立っている。新興国が猛烈な勢いで飛躍する一方、足元を見れば、会社は閉塞感ばかりで成長の芽に乏しい。日本を牽引した製造業はより高い付加価値を求められ、国内ではサービス産業が経済成長の主体となりつつある。 この時代に必要なのはイノベーションであり、顧客を感動させるサービスだ。そして、それを実現するのは楽しい職場にほかならない。この特集に関連
米国は意図的に「経営のプロ」を作っている：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン なぜ米国では、たくさんの「経営のプロ」を輩出できたのか。その理由のうち、前回はMBAをはじめとする「教育のしくみ」について触れた。今回は、米国企業の果たす役割、いかに「意図的に」経営のプロを輩出するメカニズムを内在しているのかについて、見てみたいと思う。 早い段階から経験の場を与える米国 米国の多くの大企業には、幹部候補を選りすぐり、独自のプログラムによって特別に養成するようなしくみがある。リーダーシッププログラム、ハイポテンシャルプログラムなど、呼び名はさまざまだが、特定の幹部候補を会社が選抜し、挑戦的な目標を与えて成長させ、厳しく実践で鍛えていくエリート教育を施していくのだ。 善し悪しはさておきとして、米国のリーダー育成の発想は明快である
「ジャパン・ディッシング」の深層：日経ビジネスオンライン
日米関係にすきま風が吹いている。 安全保障面はもちろん、経済面でも強く結びついてきた両国関係は、今後どうあるべきか。日米関係に詳しい識者、財界人に聞いた。 6回目は、米保守系シンクタンク、アメリカン・エンタープライズ研究所（AEI）のマイケル・オースリン日本部長。辛口の若手日本研究者として知られる。4月22日付けウォール・ストリート・ジャーナル紙（電子版）への寄稿では、米国が日本を無視する「ジャパン・ディッシング（日本切り捨て）」の時代に突入したと、鳩山政権を酷評した。バッシング（叩き）、パッシング（外し）、ミッシング（喪失）、そしてディッシング（切り捨て）へと変容する日米関係の行方を聞いた。 （聞き手は、ニューヨーク支局＝水野 博泰） ── 普天間問題についてどう見ていますか。 オースリン 全くもって「不必要な危機」だと思います。 鳩山政権が初期段階で合理的で適正な理由を示していたら、米
沖縄が嫌悪する「国家のウソ」：日経ビジネスオンライン
「最低でも県外」「移設先の腹案がある」。だが、それは虚言だった。基地ばかりかホームレスまでが集まる沖縄で、県民はこう考え始めている。「国の甘い言葉に乗れば、さらに経済は悪化する」と。 「沖縄の人々にお詫び申し上げないといけない。すべてを県外に、というのはなかなか難しい」 5月4日、鳩山由紀夫首相は沖縄を訪問し、米軍普天間基地の移設問題で「国外、最低でも県外」という持論を撤回した。 そして移設先は事実上、名護市の辺野古に戻ってしまった。その海辺で、反対運動の先頭に立ってきたヘリ基地反対協議会の安次富浩・代表委員は、座り込みを続けている。 「こんなウソで国民をだますなんて、政治家として恥ずかしくないのかね」 安次富代表は最後まで鳩山首相を信じて、苛立つ住民たちをなだめてきた。だが、今回の発言を聞いて、考え方が一変した。直後に鳩山首相が名護市のキャンプ・シュワブを訪問すると、安次富代表は抗議の声
元凶は郵貯と円高にあり：日経ビジネスオンライン
（日経ビジネス4月19日号82ページのリポート「日本の財政が破綻する」の詳細版です） 鳩山由紀夫政権は今、とてつもない愚行を犯そうとしている。郵便貯金を再び膨張させ、大きな政府に舵を切ろうというのだ。国債増発に依存し、ばらまきを続けてきた日本の財政はもう破綻寸前まで来ている。 藤巻 健史（ふじまき・たけし）氏 ［フジマキ・ジャパン代表取締役］ 1950年東京都生まれ。74年、一橋大学商学部卒業、三井信託銀行入行。80年、ノースウエスタン大学大学院でMBA（経営学修士）取得。85年、モルガン銀行に移り、資金為替部長、東京支店長などを歴任。外国為替、債券取引などで巨額の収益を上げ、「東京市場屈指のトレーダー」の異名を取る。2000年の退行後、米著名投資家、ジョージ・ソロス氏の投資アドバイザーを経て、フジマキ・ジャパン代表取締役。今年3月に『日本破綻～「株・債券・円」のトリプル安が襲う』（講談社
episode:16 「『日本一の半導体工場だ、台湾に匹敵する』と言われたんだよ」：日経ビジネスオンライン
前回までのあらすじ 12年ぶりに大日本鉄鋼に戻った旭山隆児（あさひやまりゅうじ）の新部署、第三企画室の最初の会議でで風間麻美（かざまあさみ）と楠原弘毅（くすはらこうき）のふたりは「一週間出社禁止」と「好きなことをすること」を言い渡される。父の遺したGB250クラブマンでツーリングに出た風間麻美は、CB750Fに乗る初老の男、堂本に出会う。彼が出入りしているガレージ村はレストアのための設備がそろった、バイク好きの人間たちのいわば秘密基地だった。 第三企画室に配属されて何日も経たないうちに「出社するな」と会議で決まり、「いちばんやりたいことをやれ」と命令されるという、想像を超えた「激動の新入社員生活」が始まったのだった。 1週間ぶりにオフィスへ出てみると、新しかったはずの場所が妙に懐かしい。会社に出るというのがどうしてこれほどほっとするのだろう。 楠原弘毅は入社わずか2か月ほどですっかり「会社
グーグル、無限への挑戦：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Stephen Baker （BusinessWeek誌シニアライター、ニューヨーク） 米国時間2007年12月13日更新 「Google and the Wisdom of Clouds」 「データ量が今の1000倍になったとしたら、君ならどうする？」 この質問をされると、それまで自信満々で入社面接に臨んでいた若者はしどろもどろになってしまう。 今や超難関、米グーグル（GOOG）の採用面接でのひとコマである。質問を投げかけるのは、上級ソフトウエアエンジニアのクリストフ・ビシグリア氏（27歳）。ほっそりとした体格と、ウエーブのかかった長髪のビシグリア氏が試しているのは、目の前にいる大学生が「グーグラー（グーグル社員）」流の発想法について来られ
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