マルチクラウド採用の企業は81％、サーバレス採用の企業は12％から21％へ急増。RightScaleの調査2018年版
マルチクラウド採用の企業は81％、サーバレス採用の企業は12％から21％へ急増。RightScaleの調査2018年版 マルチクラウドに対応したマネジメントサービスを提供している米RightScaleは、クラウドに関するユーザー調査の2018年版「State of the Cloud Report | RightScale」を発表しました。 RightScaleによる調査のため、マルチクラウドのユーザーが多めにでる傾向はあると思いますが、今年も1000人以上の大企業においては、81％がマルチクラウドを採用している結果が出ています。 ただし、昨年の結果ではマルチクラウドの企業は85％となっていたため、マルチクラウドの採用率はほぼ横ばいといえそうです。 どのクラウドを利用しているのかの結果が下記です。昨年と比較してもっとも成長しているのは、昨年の時点では存在していなかったVMware Clou
Microsoft、Google、AWSも取得した「ISO/IEC 27018」とは？
今注目を浴びる「クラウドセキュリティ」のISO規格 2016年から、クラウドセキュリティに関するISO規格が市場で注目を集めています。その大きな理由の1つとして、クラウドコンピューティング利用が年々増加の一途をたどる一方で、セキュリティへの懸念が依然払拭（ふっしょく）されていないことが挙げられます。 総務省が発表した「平成28年版 情報通信白書」によれば、2015年末時点でのクラウド利用企業の割合は前年増5.8%の44.5%に達しています。しかし同時に、クラウドを利用しない企業のうち38.8％がその理由として、「情報漏えいなどセキュリティに不安がある」を挙げています。こうした企業の不安を解消するために、クラウドサービスにおける情報セキュリティや個人情報保護に関するISO認証を取得する企業が増加しているのです。
総務省｜報道資料｜「クラウドサービス提供における情報セキュリティ対策ガイドライン」（案）に対する意見募集
総務省では、ASP・SaaSにおいて適切な情報セキュリティ対策を実施するための指針として、「ASP・SaaSにおける情報セキュリティ対策ガイドライン」（平成20年1月策定）を公表し、ASP・SaaS事業が企業の生産性向上の健全な基盤となるよう、ASP・SaaSにおける情報セキュリティ対策を促してきたところです。 今般、クラウドサービス利用の進展状況等に対応するため、IaaS・PaaS事業等を含めたクラウドサービスの提供事業者向けに、「クラウドサービス提供における情報セキュリティ対策ガイドライン」（案）を改めて策定することとしましたので、その案について平成26年2月22日（土）から同年3月16日（日）までの期間、意見を募集します。 総務省では、ASP・SaaS※1において適切な情報セキュリティ対策を実施するための指針として、「ASP・SaaSにおける情報セキュリティ対策ガイドライン」（平成2
クラウド・アプリケーション・アーキテクチャ
The document discusses several Java technologies presented at the JJUG CCC 2010 Fall conference, including XML SmartDoc, Relaxer, SimpleModeler, and g3. It focuses on g3, a framework built using Scala that utilizes DSLs and supports REST/Atom, event-driven architectures, and integration patterns like splitter/aggregator. Key-value stores and CQRS are presented as alternatives to relational databas
Interop Tokyo 2012 | The Leading Business Technology Event
国内マーケットの動向はもちろん、グローバルな視点で見た今後のIT活用の方向性を示す『基調・特別講演』では、市場に大きなインパクトを与え続ける企業からオピニオンリーダーを迎え、トレンドと今後の方向性を探ります。 ネットワーク機器やサービスの有力企業とともに、効果的なIT活用によってビジネスの活性化に成功している企業も登場し、そのノウハウを皆様と共有します。 総論的な情報に留まらず、受講者の技術力アップを目的としてテーマごとにより深く解説する『エデュケーショナルコンファレンス』は、業界のキーマンで編成されるプログラム委員会による徹底議論を経て決定された70超のセッションで構成されています。 様々な受講者のレベルに対応しており、基礎教育からさらにハイレベルな講座まで、幅広くカバーしています。 2012年のカテゴリ ・データセンタ ・インターネット/ネットワークインフラストラクチャ ・エンタープラ
最新のクラウド技術を無料で学べる「MVA」を知っているか？
クラウド技術を無料で学べるWebサービス 仮想化からクラウドコンピューティングへ、ここ数年で企業を取り巻くITトレンドは急激に変化しており、クラウド関連の新しい製品や技術が次々と登場してきている。こうした中で、社内システムの運用管理を担うITエンジニアにとっては、日々の忙しい業務をこなしながら、クラウドに関する知識をいかに身に付けていくかが大きな課題になりつつある。 しかし、いざ学習しようと思っても、一般的な教育プログラムでは高い受講料がかかったり、最新のクラウド技術まで対応していなかったり、専門書では内容が高度すぎたりと、効果的に学べる環境が整っていないのが現状だ。そこで、ITエンジニアがクラウド技術を手軽に学習できるトレーニングサービスとして、日本マイクロソフトが今年3月にスタートしたWebサービス「Microsoft Virtual Academy」（以下、MVA）が注目を集めている
「クラウドデザインパターン」をAmazonが公開。システム冗長化、突発的トラフィック対応、動的コンテンツ処理など45種類
Amazonクラウドを使ったシステム設計の際に直面する典型的な問題に対して、解決策を分かりやすく分類、解説した「AWSクラウドデザインパターン」（略称CDP）が公開されました。Facebookページも開設されています。 作成したのはAmazonのスタッフやサードパーティのエンジニアら。 CDPのWebサイトはWikiで作られているため、誰でも新たなデザインパターンなどを追加可能。現在45種類のパターンが登録されており「あと3つ加えると“CDP48”と言えるようになるので、ぜひ追加してください」（玉川氏。JAWS Summit 2012でCDPの公開について説明した際に）と、呼びかけています。 45種類のパターンが9のカテゴリに分類 それぞれのパターンには、名前、解決したい課題、クラウドでの解決方法、実装方法、解説図、メリットと注意点、関連パターン情報などが含まれています。 例えば、サーバの
企業活動に深刻な影響、被災者支援に「ITの力」
未曽有の大被害をもたらしている東日本巨大地震。地震は、電気、ガス、水道といったライフラインや回線網、工場への被害のほか、物流活動の停滞、さらには鉄道の運休や福島第1原発事故により、ICT関連企業の活動にも大きな影響を及ぼしている。 そんな中、被災者や被災企業を、クラウドやインターネットといった「ITの力」で支援する動きが活発化している。ここでは、ICT関連の被害状況や企業／社会への影響を解説するとともに、ITベンダーによる復興支援策と、ITを駆使した情報提供／支援ツールの最新動向について解説しよう。 物流活動や電力供給、鉄道運行に甚大な影響 クラウド無償提供や修理費用の割り引きなど、ITベンダーの支援続々 「情報不足」をITシステム／サービスで補う
「情報不足」をITシステム／サービスで補う
東日本巨大地震についての的確な情報を発信すること、そして正しい情報を得ることは、被災された方、支援する方の双方にとって、とても大事なことだ。こうした状況のなかで期待されるのが、ITを駆使したさまざまなシステムやサービスの活用である。 例えば、被災された方や、被災地の自治体や企業・団体が情報を発信する手段として、クラウドサービスの活用が活発化している。また、インフラの状況を確認したり、被災地の方が的確に情報を交換したりするためのツールも続々と登場している。 こうしたサービスやツールなどは、3月11日の地震発生からわずか数日で登場した。大手事業者だけでなく、ベンチャー企業や個人開発者の活躍も目立つ。まさに、皆が一丸となって復興を祈っている証である。 情報提供/支援ツールに関するニュース一覧へ 注意喚起に関するニュース一覧へ 災害用伝言板からWebサービス活用まで短期間に登場 被災者が自らの無事
クラウド無償提供や修理費用の割り引きなど、ITベンダーの支援続々
未曽有の大震災を受けて、ITベンダー各社は、被災者や被災した企業・団体に対する様々な支援策を打ち出している。 今回の支援策で特に目立ったのが、クラウドサービスの無償提供。これは、被災した企業・団体あるいは被災者を支援したい企業・団体に対して、SaaS（ソフトウエア・アズ・ア・サービス）やPaaS（プラットフォーム・アズ・ア・サービス）、IaaS（インフラストラクチャー・アズ・ア・サービス）を無償で提供するというものだ。これにより、迅速なシステム構築を支援する。また、コンピュータメーカー各社は、被災した顧客に対して、ハードウエアの修理・保守費用を割り引く支援策を発表している。無線LANの開放やメール無料化など、通信手段に関連した支援策を発表した企業も多い。 復興支援のためには、義援金も大きな力になる。今回の震災では、多くのネット企業が、ネット上で災害復興のための義援金の受付を開始した。Yah
現場開発者視点で答える「Windows Azure業務アプリ開発の実際」（1/5） - ＠IT
連載：.NET中心会議議事録 第2回 現場開発者視点で答える「Windows Azure業務アプリ開発の実際」 デジタルアドバンテージ 一色 政彦 2010/03/26 2010年3月6日（土曜日）、＠IT／.NET開発者中心コーナー主催（グレープシティ協賛）の第2回.NET中心会議が開催された。今回のテーマは、多くの開発者が関心を寄せ始めている「クラウドとWindows Azure」。雨の降る悪天候にもかかわらず、「クラウドの現状と今後を知ろう」と多くの開発者が来場し、基調講演やパネル・ディスカッションに熱心に耳を傾けた。 そんな熱気あふれる雰囲気の中、ギターを弾くとその音がPC上の文字コードに変換されて文字入力できるという、あえて生産性の低い文字入力手法を実現した「おばかアプリ」による自己紹介で会場の笑いを取りながら基調講演を開始したのが、「エンジニア視点で比較する“雲”の違い」や「業
「クラウド・コンピューティング社会の基盤に関する研究会」報告書
IPA（独立行政法人情報処理推進機構、理事長：西垣 浩司）は、3月24日（水）に「クラウド・コンピューティング社会の基盤に関する研究会」報告書を公開しました。 この報告書は、IPA内に設置した「クラウド・コンピューティング社会の基盤に関する研究会（座長：筑波大学大学院 加藤和彦教授）」における発表や議論、および実施したアンケート等の調査結果を踏まえ、座長をはじめとした研究会委員とIPAによって取りまとめたものです。 「クラウド・コンピューティング社会の基盤に関する研究会」では、クラウド・コンピューティング（以下「クラウド」）の社会への浸透が進む中、必ずしもITの最新動向に関する専門的知識を持たないユーザ側の視点に立ち、クラウド環境下における信頼性、セキュリティ等の新たな課題を抽出・整理し、個人および企業等における情報処理の「クラウド化」のあり方を検討してきました。その成果である本報告書で
TISが企業向けPaaS／IaaSを発表 月2万2000円から
TISは3月15日、企業向けにOSやミドルウェア、サーバやストレージの機能をネットワーク経由で提供するサービス「TIS Enterprise Ondemand Service」を発表した。月額2万2000円からで、7月に提供を開始する。 TISは3月15日、企業向けにOSやサーバの機能をネットワーク経由で提供するサービス「TIS Enterprise Ondemand Service」を発表した。7月に提供を開始する。月額2万2000円から。 TIS Enterprise Ondemand Serviceは、OSやミドルウェア、サーバ、ストレージなどの機能をオンデマンドで提供するPaaS（サービスとしてのプラットフォーム）／IaaS（サービスとしてのインフラストラクチャ）。利用企業は、「ポータル」と呼ぶWebページから、サーバやストレージの利用、仮想マシンの監視、起動、停止、バックアップな
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「農業クラウド」10月に商用化 富士通、農作業実績など保存 - 日本経済新聞
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