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【新文化】 - 紀伊國屋書店、「キノベス!2019｣｢じんぶん大賞2019」を発表
12月26日、「キノベス！2019」と「紀伊國屋じんぶん大賞2019」を発表した。 紀伊國屋書店のスタッフが全力ですすめる本を選ぶ「キノベス！」の1位には、瀬尾まいこ『そして、バトンは渡された』（文藝春秋）が選ばれた。2位は平野啓一郎『ある男』（文藝春秋）、3位は村田沙耶香『地球星人』（新潮社）。 読者のアンケートをもとに人文書のベスト30を選ぶ「じんぶん大賞」の1位は、木庭顕『誰のために法は生まれた』（朝日出版社）に決まった。2位は倉橋耕平『歴史修正主義とサブカルチャー』（青弓社）、3位は吉川浩満『人間の解剖はサルの解剖のための鍵である』（河出書房新社）。 来年2月1日から全店で両賞のフェアを開催する。
台湾出身女性に「国へ帰ったら」 差別発言認め賠償命令：朝日新聞デジタル
「国に帰ったらどうか」――。大阪市内のスイミングクラブで、そんな差別的発言を受けたとして、台湾出身の女性が６０代男性に２００万円の損害賠償を求めた訴訟で、大阪地裁は男性に慰謝料１５万円の支払いを命じる判決を言い渡した。 日常生活における個人間の「ヘイトスピーチ」で賠償が認められたケースは異例。外国人労働者の受け入れが拡大されようとする中、海外にルーツを持つ隣人たちとの関わり方が問われている。 判決などによると、大阪市内のスイミングクラブで昨年２月、台湾出身で日本国籍を取得した大阪市の長尾優希さん（６３）が、連れてきていた高校生のおいが６０代の男性利用客の貸しタオルを間違って使ったことをめぐって男性とトラブルになった際、男性から「ここは日本ですよ。お国に帰られたらどうですか」と言われた。 今月１７日の判決で、藪田貴史裁判官は、長尾さんが発音などから海外出身だとうかがわれる状況だったと指摘し、
日本語の未知の力を教えてくれる…多和田葉子の翻訳作品の魅力（小澤 英実）
今年で第69回を迎える、アメリカで最も権威のある文学賞である全米図書賞が11月14日（現地時間）に発表され、多和田葉子さんの小説『献灯使』の英語版 ”The Emissary” が翻訳文学部門を受賞しました。1982年に『万葉集』と樋口一葉の作品集が受賞しているため、今回の受賞は、日本の文学作品として36年ぶりの受賞となります。とはいえ、日本人には馴染みの薄い全米図書賞。『献灯使』という小説の何が評価され、受賞につながったのか。英米文学の第一人者である三人に寄稿していただきました。 パフォームする言葉たち 多和田葉子は、書かれた文字を読むことでしか行くことのできない世界に読者を連れていくことにかけては唯一無二の作家だ。作品を読むと、自分が習得していると思い込んでいる日本語にどれほど未知の力があるかをいつも思い知らされる。 『エクソフォニー 母語の外へ出る旅』のなかに深く胸を打たれたエピソー
ニトリ会長が2018年の日本経済を大予測！「今年はズバリ…」（週刊現代） | マネー現代 | 講談社（1/4）
「経営者は先を読むことが大切な仕事」。似鳥会長はそう語る。目先のことばかりにとらわれていては、企業も個人も「勝てない時代」。なるほど、日本経済のこれからはこんなに変わっていくのか！ 株価はこう動く 経済界一、経済予測を的中させる男――。 ニトリホールディングス（HD）会長の似鳥昭雄氏（73歳）は、財界でそう呼ばれる。 毎年、年始に予測する株価、為替は連続的中。ニトリHDの経営は為替が1円円安になると15億円の営業利益を失うが、似鳥会長の予測をもとに為替予約契約をすることで、直近6年間で約630億円もの為替リスクを回避してきた。 同社は30年連続の増収増益中だが、その驚異的なパフォーマンスを支えているのが似鳥会長の経済予測なのである。 ニトリHDの東京本部（東京・北区）。応接室に姿をあらわした似鳥会長はさっそく、「いまの相場はそれほど長く続かないと思うんですよ」と語り出した。 '17年の日本
News Up クイーン単独インタビュー【後編】ブライアン・メイさん | NHKニュース
世界的に人気を誇るイギリスのロックバンド「クイーン」。映画「ボヘミアン・ラプソディ」の異例の大ヒットで今、改めて注目されています。26日に掲載したロジャー・テイラーさん（69）に続きギタリスト、ブライアン・メイさん（71）の単独インタビューをお伝えします。（聞き手：国際部 佐伯敏） （記者） お孫さんと映画「ボヘミアン・ラプソディ」を観に行ったとインスタグラムに投稿していましたね。いかがでしたか？ （ブライアン） すごい体験だったよ。彼の人生に大きな影響を与える出来事だったんだろうと思う。祖父と一緒に映画に行き、その人生がどのようなものだったかを知るなんて、ずっと覚えているんじゃないかな。僕にとってもすばらしいことで、孫と１対１で通じ合うというか、そういうことは大切なんだけど、めったに機会はないんだ。孫が７人もいて、それぞれと時間をともにするというのはなかなかできないからね。 （記者） 映
カード会社、その場で最大５％値引き＝消費増税対策のポイント：時事ドットコム
カード会社、その場で最大５％値引き＝消費増税対策のポイント 2018年12月26日23時38分 ２０１９年１０月の消費税増税に合わせた景気対策として政府が実施するキャッシュレス決済への最大５％ポイント還元について、一部クレジットカード会社がポイント付与の代わりに、その場での値引きを検討していることが２６日、分かった。失効ポイントによるカード会社の利益発生を避けるためだが、現金値引きを好む消費者にも恩恵がありそうだ。 政府が実施するのは、中小小売店などで現金を使わないキャッシュレス取引をした顧客に対し、買い物ポイントを最大５％付与する仕組み。クレジット会社は、付与したポイントに相当する金額を後で政府に請求する。 ただ、多くのクレジット会社のポイントは高額品にしか交換できなかったり、有効期限があったりするため、２０～３０％程度が使われずに失効しているとみられる。 「ポイントが失効すると、政府か
ポイント還元に予算2800億円…実は3割は開発費など
政府は消費増税対策としてキャッシュレス決済した場合、ポイント還元する方針で約2800億円の予算を計上していますが、そのうち3割がポイントを還元するためのシステムの開発などに使われることが分かりました。 政府は来年10月の消費税の引き上げから9カ月間に限って、中小の小売店でキャッシュレス決済した場合、最大5％のポイントを国の予算から還元する方針で経済産業省が2798億円を計上しています。関係者によりますと、そのうち3割にあたる830億円はポイントを還元する9カ月間しか使われないシステムの開発のほか、「制度について全国から問い合わせが相次ぐ」と想定してコールセンターの設置や広報に使われます。政府内では複雑な制度の導入に多額の税金を使うことに「あり得ない」などという疑問の声も上がっていて、財務省は経産省に対して費用を精査するよう求めています。
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日本とクジラ なぜ日本は捕鯨をするのか - BBCニュース