頑張らない、自分の頭で考えないのが「真に生産性の高い働き方」だ（大竹 慎太郎,けんすう） @gendai_biz
新卒で入ったサイバーエージェントで、半年ものあいだ営業成績が圧倒的ビリだったところから一転……、新人賞や全社MVPを獲得し、起業したベンチャー企業を半年で70人に、3年で180人規模にまで育てたトライフォートCEO 大竹慎太郎氏の著書『起業3年目までの教科書』 の発売を記念して、大竹氏のかねてからの友人であるけんすう氏（古川健介氏・Supership取締役）との起業家対談・前編をお届けします。 （取材・文：編集集団WawW! Publishing乙丸益伸、岡田絢子） 大竹：僕はけんすう君のことを、「ノウハウの塊」「ライフハックの鬼」のように思っているんですけど（笑）、今日は僕の処女本である『起業3年目までの教科書』の発売記念対談ということで、けんすう君に仕事のコツのような話を聞きたいと思っています。 けんすう：ライフハックの鬼……。 大竹：ブログとか読んでいると、「なんてノウハウの塊なんだ
海老原嗣生さんと語る「30歳の転職相談」【第1回】「世間のキャリア論も社畜論も間違いだらけです」（飯田 泰之,常見 陽平） @gendai_biz
プロ中のプロが語る、世界共通の真理 瀬尾(「現代ビジネス」編集長) こんにちは。今日は「現代ビジネス」の新しい座談会企画「饒舌大陸」の第1回をお送りします。 「いまどきの『働き方』を考える連載フォーラム」という副題の通り、毎回、飯田泰之さんと常見陽平さんのお二人とゲストの方の合計3名で、「仕事」や「働き方」をテーマに月に一度、語り合って頂くというものです。 ニコニコチャンネルで生放送し、その後、テキスト化して編集を加え、「現代ビジネス」に掲載します。では飯田さん、常見さん、よろしくお願いします。 飯田 よろしくお願いします。今日はゲストに海老原嗣生さんをお迎えして、いわゆるアラサーの進路相談、タイトル的には「30歳の進路相談」という感じで進めていきます。 だいたいの人は僕を知らないと思いますが、何となくこういうニコ生の司会とかをやってる飯田泰之と言います。職業はたぶん駒澤大学の准教授です。
経済論戦勝ったのはどっちだ!森永卓郎vs.池田信夫 激突120分（週刊現代） @gendai_biz
「フィクションの話をするんじゃないよ!」。今年の元旦、テレビの生放送中に、景気対策を巡って激論を繰り広げた森永氏と池田氏。はたして日本経済は立ち直るのか。話題の二人が、再び相見える! それは19世紀の理論だ ---森永さんと池田さんは、元旦の「朝まで生テレビ!」で、日本経済の再生のために何をすべきかについて、大激論を交わして話題になりました。「朝生」での議論の決着をつけるためにも、ぜひお二人に、あらためてこの問題について討論をしていただきたいと思います。 池田 デフレ、デフレと言いますが、デフレというのは、要するに長期的な経済停滞の結果なんです。だから表面的な現象だけにとらわれるのではなく、その根本原因を考えるべきです。 ---池田さんは、日銀による金融の量的緩和(国債の買い取りなどによって銀行に資金供給をすること)拡大に強く反対していますね。 池田 必要なときは金融緩和をやるべきですが、
非正規社員の雇い止めも飛び出した「再国有化」日本郵政「営業赤字」転落の実態（髙橋 洋一） @gendai_biz
日本郵政グループの郵便事業会社（ＪＰ日本郵便）がガタガタだ。2007年10月の民営化以降、日本郵便の経営は順調だったが、民主党への政権交代による経営陣の入れ替えなどで2009年10月から収益力が急落した。さらには非正規職員の正規化を行いながら、新規採用は中止などと雇用政策が右に左に大きく揺れ動き、ついに、非正規職員の雇い止めまでになっている。 日本郵便は、15万人超の非正規社員の一部について、今年３月末に切れる契約を更新しない「雇い止め」を全店規模で実施すると報じられている。その規模は2000人程度のようだ。その理由は業績悪化である。 そもそも日本郵便は、当時の亀井静香金融担当相の鶴の一声で非正規雇用の正社員化も進め、昨年12月、非正規社員約6500人を正社員に登用した。その一方で、今回の非正規雇用の雇い止めや、2012年度の新規採用の中止もしているのである。 このやり方は、国家公務員の採
あえて問う。長時間労働も辞さない「ぐるなび」の選択（井上 久男） @gendai_biz
前回の本コラムで、NECの改革では新しいことに挑戦できない人事制度が「抵抗勢力」なっていると書いた。筆者が大企業のサラリーマンを取材しても、やる気をなくすような成果主義や効率性を阻む「コンプライアンス対応」に憤りを感じている人も多かった。定量的には図りづらい問題ではあるが、日本企業の競争力が失われている要因のひとつは、社員のモチベーション低下にあるのではないだろうか。 こうしたことに問題意識をもって会社のかじ取りをしている経営者もいる。その一人が飲食店情報などをインターネットで提供する、ぐるなびの創業者である同社の滝久雄会長だ。ぐるなびは、滝氏が1996年にサービスを開始し、2000年に分社独立、05年に上場を果たした。 上場直後の2006年3月期連結決算の売上高が約86億円、営業利益が約14億円だったのが、2010年3月期は、売上高が約242億円、営業利益が約45億にまで伸びた。少子高齢
「僕はまだ、思春期を こじらせている」『進撃の巨人』諫山創（FORZA STYLE） @gendai_biz
仕事部屋の広さは約6畳。二人のアシスタントと作業をする。作画中はヘッドフォンでラジオを聴くことが多い。エアコンの直風が当たるため、普段はマスクを着用。机の横には、紙パックのフルーツジュースとお煎餅が置かれていた。「食には興味がない」と言う 〔PHOTO天翔〕(以下同) 「このマンガがすごい! 」 2011年版オトコ編1位 巨人が次々に人を食う怪作が、3巻で218万部突破! 「人間にとって一番怖いのは"食われること"だと思います。高度な文明社会を作って食物連鎖から逃れたように見えても、そこが決して安息の地ではないことを、僕たちは本能的に知っているんです」 エアコンが唸る6畳ほどの仕事場で、諫山創(いさやま.はじめ)氏(24)は静かにそう呟いた。『別冊少年マガジン』(講談社刊)で大ヒット中の連載マンガ『進撃の巨人』の著者である。3巻で計218万部を突破した作品は、宝島社が選ぶ2011年版「この
田原総一朗×辻野晃一郎（グーグル日本法人前社長）「なぜソニーは凋落したのか」 （田原 総一朗） @gendai_biz
辻野:本(『グーグルで必要なことは、みんなソニーが教えてくれた』新潮社)にも書いたんですが、私自身はあまり理系か文系かという強い思いがなかったんです。 それで親父に相談したら、「安定路線を行け。東大法学部を出て日銀か大蔵省に入れ」みたいなアドバイスを受けて、「それは違うだろう」と･･･。 もともと自分の判断で文系に行こうと思っていて、高校で進路が別れる時の希望用紙にも最初は「文系」と書いていたんです。でも親父から言われたことにちょっと反発を感じたんですね。で、慌てて理系志望に変えて、希望用紙を出したんです。 田原:理系にこだわりがあったわけではないんですか。 辻野:まぁ、嫌いではなかった。好きでしたね。数学もそうだし、理科系の学問は好きだったんです。ただ将来のことを考えどっち行こうかと思った時、最初はなんとなく「文系に行こうかな」と思っていたんです。もともと小さい頃は映画監督になりたかった
新聞記者たちの不安を聞きに行く【第二回】 日経新聞記者たちの小さな怒り（週刊現代） @gendai_biz
新聞記者たちの不安を聞きに行く 【第二回】 日経新聞記者たちの小さな怒り オレたちの仕事はなくなるのか会社はどうなる 文:井上久男 【第一回】 はこちらをご覧ください。 [文:ジャーナリスト 井上久男] いま新聞各社は、生き残りをかけてネットの世界に新たな収益源を求めようとしている。だが、日経新聞を筆頭に、現場の記者から漏れるのは不満の声ばかりだ。 成功なのか、失敗なのか 「仕事がきつくなった･･･58%」 日本経済新聞の労働組合が今夏、「健康･福利厚生アンケート」で、1年前と比べて仕事の負担が増えたかなどを聞いた調査の結果だ。この背景には人減らしも影響している模様だが、組合報では「電子版の創刊で仕事がきつくなったと答えた人も全体の4割近くいた」と説明している。 実際、アンケートには、 「電子版独自コンテンツの取材が増えた分、忙しくなった」 「少ない人数で24時間カバーするので勤務時間が不
本当は凄い 日本の底力 全国民必読! ダメなのは政治家だけ 円高も中国も怖くない | 永田町ディープスロート | 現代ビジネス [講談社]
中国にはぶん殴られるわ、政府の対応はマヌケで弱腰だわ、脱官僚をはじめとする民主党のマニフェストは何一つ実現できないわ、この国はこれから大丈夫なのか、国民誰しもがそう思う。 だが、世界から見た日本はまだ圧倒的に優れた国だ。実は資源大国であるし、技術力ではダントツの世界ナンバーワン。そして何より、教育レベルの高さと、誠実でサービス精神に富む人間力で他国を寄せ付けない。知らないのは日本人だけだ。 もっと自信を持っていい 「失われた20年」「デフレは終わらない」「日本経済は中国に追い越される」･･･などなど、日本の将来への暗い予測を新聞やテレビで聞かない日はない。もうこの国に希望はないかのような雰囲気だ。 だが、悲観する必要はまったくない。本当は、日本は十分すぎるほど強い。 10月25日に中国政府直属のシンクタンク「中国社会科学院」が発表した報告書で、日本の国際競争力はアメリカ、EUに次ぐ世界第3
急成長する写真共有アプリ「Instagram」の舞台裏（鈴木 仁士） @gendai_biz
先週からあるiPhoneアプリケーションが世界中で話題を呼んでいます。それが写真共有アプリケーションのInstagramです。同アプリはApp Store公開わずか１週間で10万ダウンロード(参考までにFoursquareは6万のユーザーを集めるのに7ヶ月かかっています*)を成し遂げ、この瞬間もさらに成長をしています。 今までiPhone上で写真を共有するサービスは数多くありましたが、その中でInstagramを輝かせる魅力は、美しい写真を共有することで、あなたのソーシャルグラフ(人との繋がり)が広がっていくことにあります。 本日はそんなInstagramの魅力、そして何故Instagramが生まれたのか？スポットライトの当たりづらい共同創業者の舞台裏ストーリーをメインにご紹介をしたいと思います。 写真共有を再発明するアプリケーションが登場 同サービスの原点、そしてコンセプトは「昔ながらの
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