「日本人は金払えない」アジアの胃袋に向かう高級魚 | NHK | ビジネス特集
日本で水揚げされるノドグロやマナガツオといったいわゆる高級魚の行き先が、国内から海外に移っていると言われている。背景には、刺身でも食べられる日本の“鮮魚”に目覚めたアジアの巨大な胃袋があった。九州の近海でとれるおいしい魚が魅力の福岡でも、その影響がじわりじわりと広がっている。 （福岡放送局記者 早川俊太郎） 「ボーとしていると、あんたらそのうち魚食べられんくなるぞ」 福岡の鮮魚市場の関係者のことばに、応接室で出されたお茶を飲む手が思わず止まる。魚の輸出が急拡大していて、市場の仲買人たちの目は、すでに海外に向いているという。 福岡に転勤して、カワハギをはじめとする九州の地魚に魅せられた者として、なんとも気になる話だ。 現状をこの目で確かめようと、全国有数の水揚げ額を誇る博多漁港を擁し、あの長浜ラーメンでもおなじみの長浜鮮魚市場を取材した。
“青春の禁じ手” 神保町の古本屋街、それを許した店主がいた | NHK | News Up
お金がなかった。 学ぶためにどうしても必要な本なのに、青年はそれを買うお金がなかった。 だから毎日、お目当ての古本屋に行っては、やってはいけない禁じ手を使った。 そして、ついに店主に声をかけられてしまう。 「おい、お前、名前は何ていうんだ！」 DX、効率化、費用対効果、年が明け新しい取り組みがどんどん進んでいく。 だけど、数字に表れない大切なものだってきっとある。 （ネットワーク報道部 松本裕樹） 去年10月、日本には円安の嵐が吹いていた。 海外のモノが高くなり、その影響を取材しようと神保町の古本屋街に行った。 「海外の洋書を扱う店なら影響があるだろう」 それくらいの気持ちでたまたま電話をしてつながったのが、崇文荘書店という洋書の専門店だった。
「ネオジム磁石」AIで約1.5倍の強化に成功 物質・材料研究機構 | NHKニュース
さまざまな電子機器に使われる「ネオジム磁石」と呼ばれる強い磁石を、人工知能＝AIを使って製造の条件を改良し、さらに強い磁石を作り出すことに物質・材料研究機構が成功し、AIを使った材料開発の事例として注目されています。 「ネオジム磁石」は、小さくても強い磁力を持つことからスマートフォンや電気自動車、それにエアコンなどさまざまな電子機器に使われている重要な部品です。 物質・材料研究機構の佐々木泰祐主幹研究員などの研究グループは、製造の際のデータをAIに学習させ、強い磁石にするために必要な要素を検討させました。 その結果、製造装置から磁石を押し出す際の温度と圧力が磁石の性能に重要であることが分かり、製造条件を改良しておよそ1.5倍強いネオジム磁石ができたということです。 AIを使って材料開発を行うことは「マテリアルズ・インフォマティクス」と呼ばれて近年、研究開発が加速していて、今回の成果もこうし
アニメ産業 市場規模 去年 初めて“海外”が“国内”上回る | NHKニュース
去年のアニメ産業の市場規模は、新型コロナウイルスの影響でライブイベントなどの売り上げが大幅に減少し11年ぶりに前の年を下回りましたが、海外展開は好調で、調査開始以来、初めて海外市場が国内市場を上回りました。 アニメーションの制作会社などで作る日本動画協会は、去年のアニメ産業の市場規模を発表しました。 それによりますと、市場規模は過去最高を記録した2019年よりも884億円ほど減って2兆4261億円となり、11年ぶりに前の年を下回りました。 「テレビ」や「映画」など9つある調査項目のうち、いわゆる巣ごもり需要の影響で「配信」がおよそ36％増加したものの、アニメソングのライブイベントなどにあたる「ライブエンタテイメント」が前の年に比べて65％減少しました。 2015年から急激に増えている海外の配信サービスとの契約やグッズ販売などの「海外展開」は前年を上回って1兆2394億円となり、調査開始以来
WEB特集 壊れたら もう直せない… | NHKニュース
群馬県にある「鳴瀬橋」。 長さ３２メートルのコンクリート製の橋で、かつては車も通れる橋でした。 しかし、３年前から通行止めの状態が続いています。 これは北海道の「百松橋」。 こちらも車が通れる橋でしたが、今は車両通行止めに。 看板には「解除時期は未定」の文字が…。 実は今、こうした「渡れない橋」が各地で増えています。 国土交通省が調べたところ、自治体が管理する橋のうち、通行止めになっているのは2018年で2901。2008年は977橋だったのに10年間で3倍近く増えています。 背景にあるのが…そう「老朽化」です。 「コンクリートは永久構造物」「とにかく造れ」 そう思われていた時代がありました。 戦後の高度経済成長期です。 人口が増加する中で、私たちの暮らしを豊かにするために、「道路を造れ」「トンネルを掘れ」「橋を架けろ」という時期でした。 いわば“どんどん”造れや造れの時代。 「老朽化」や
小中学校の水道蛇口を手回し式からレバー式に 島根 邑南町 | NHKニュース
新型コロナウイルスの感染を防ごうと、島根県邑南町は、町内のすべての小中学校などの水道の蛇口を、手回し式からレバー式に取り替えることになりました。 学校の手洗い場などにある蛇口の多くは、手回し式で手で直接触らなければならず、手洗い後に蛇口を触る際にウイルスが付着するのではないかと懸念する声もあります。 こうした声が寄せられる中、島根県邑南町は、町内の小中学校や公民館の手洗い場やトイレにある蛇口を手回し式からレバー式に取り替えることを決めました。 レバー式は、ひじなどで操作できることから、手洗いのあとウイルスが手に付着するリスクが軽減されるということです。 蛇口の取り替えを町に提案した公立邑智病院の石原晋名誉院長は「レバー式の蛇口は手回し式に比べ清潔ですが、手で操作しては意味がないので正しい使い方を指導していきたい」と話しています。 また邑南町は「今後は町内の体育施設などでもレバー式蛇口への取
新型コロナ ＢＣＧワクチン“予防効果なし” イスラエル研究Ｇ | NHKニュース
結核を予防するＢＣＧワクチンを受けた人が新型コロナウイルスに感染しにくいかどうか調べたところ、接種した人と接種していない人で陽性となった割合に差はなく、予防効果は認められなかったとする研究結果をイスラエルの研究グループが発表しました。 ＢＣＧワクチンの定期接種を行っている国や地域では、新型コロナウイルスへの感染者や感染後に死亡する人が少ないという指摘があり、各国で検証する研究が進められています。 イスラエルのテルアビブ大学の研究グループは、イスラエルでは1982年までＢＣＧワクチンの定期接種が行われていたことに注目し、接種を受けた世代と受けていない世代で感染する割合に差があるか解析した結果を「アメリカ医師会雑誌」に発表しました。 それによりますと、イスラエルでことし３月から４月初めにかけて新型コロナウイルスのＰＣＲ検査を受けた人のうち、ＢＣＧワクチンの接種が行われていた1981年までの３年
米 ＮＹに１枚４ドルで販売するマスクの自動販売機登場 | NHKニュース
新型コロナウイルスの感染が拡大して、品薄状態が続くマスクを売る自動販売機がアメリカ・ニューヨークに登場しました。 早速、マスクを購入した近所に住む女性は、「自分用に３枚購入しました。マスクが手に入る場所があるということは大切で、とても助かります」と話していました。 ニューヨークでは、感染防止を徹底するため人との距離を十分とれない公共の場所では、マスクなどで口と鼻を覆うことが義務づけられ、市では今月から750万枚のマスクを用意して市民に無料で配布しています。 今回登場したマスクの自動販売機の１枚４ドルという価格は、ニューヨークの物価を考慮しても決して安くはありませんが、運営会社の代表者は、マスクをつけないと入店できない食料品店も多く、今マスクを必要とする人が手軽に入手できるという需要に応えられるのではないかと説明しています。 運営会社ではマスクだけでなく、消毒液や手袋を扱う自動販売機を今後2
消毒に使う“次亜塩素酸ナトリウム” 使用方法に注意を | NHKニュース
新型コロナウイルスの感染が拡大する中、ドアのノブなどの消毒に使われている塩素系漂白剤の成分「次亜塩素酸ナトリウム」について、専門家は、室内空間に霧吹きなどで散布する方法は人体への影響を否定できないとして、注意を呼びかけています。 よく似た名称の液体としては食塩水を電気分解するなどして作られた「次亜塩素酸水」がありますが、こうした機能性のある液体の調査や研究をしている「機能水研究振興財団」によりますと、最近、消費者から、この２つを混同して使ってしまったという相談が寄せられているということです。 財団によりますと、次亜塩素酸ナトリウムは次亜塩素酸水とは異なり、低い濃度でも直接触れると皮膚を痛めたり、高い濃度で使った場合は有毒なガスが発生したりするおそれがあるということで、注意を呼びかけています。 また、感染症対策が専門の岩手医科大学の櫻井滋教授は、次亜塩素酸ナトリウムを消毒液として使用する場合
テレワークで１日の歩数30％減少 運動不足による健康影響懸念 | NHKニュース
新型コロナウイルスの感染拡大で自宅などで仕事をするテレワークが広がっていますが、座っている時間が長くなり１日の歩数がおよそ30％減っているという調査結果がまとまりました。専門家は、運動不足による健康への影響を懸念しています。 それによりますと、東京都内にオフィスがあるある大手企業の社員およそ100人を対象に調べたところ新型コロナウイルスの影響が出る前は、平均で１日におよそ１万1500歩歩いていました。 しかし、先月以降、テレワークに切り替えた社員は１日あたりの歩数がおよそ30％減っていることが分かりました。 中には１日の歩数が70％ほど減って１日3000歩ほどしか歩かず、厚生労働省が病気の予防として推奨している１日8000歩を大幅に下回るケースもあるということです。 調査にあたった筑波大学大学院の久野譜也教授は「新型コロナウイルスの影響が長期化すれば、あらゆる世代で運動不足になり糖尿病や高
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