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ポタリングやトレッキングでルートを記録できるものが欲しかったので、Windows mobileで使えるGPSロガーを探してみた。最初にWMMiniGPSを試してみたが、ログを取り始めても、キーロックするだけで止まってしまうの で、常用は無理そう。 他にもあれこれ試そうと思っていたら、2chでNaviComputerが話題になり始めていた。気になって NaviComputerを使ってみたら、これがなかなか良い。ローカルストレージに置いた地図を使ってログも表示できるし、GPSを使わずに地図だけ見 るのも楽しい。 いろいろ使ってみて、いい感じに使えるようになったので、設定情報や地図のダウンロードのノウハウを晒してみよう。 ・詳細はこちらで 設定に使うファイルと、説明文(Readme.txt)は、ZIPで固めて以下に置いたので、それを見て欲しい。 NC100506.zip ・NaviCompute
米国を中心に、世界各地でミツバチの大量死、大量失踪が近年報告されている。ハチが巣から消えうせ、巣自体が機能しなくなる「蜂群崩壊症候群」(CCD)は原因も分からず、まるでミステリーだ。 ところがここにきて、米軍と大学が共同研究を実施し、「大量死」の原因の解明につながったという。今後の被害を食い止めることができるだろうか。 ウイルスとカビが次々に襲いかかる 米国でCCDが頻発していることが伝えられたのは2006年から。以後、2010年までに20~40%のミツバチの群れが被害を受けた。 ミツバチの群れは、働き蜂なくして成り立たない。女王蜂や幼虫の世話から巣づくり、外敵から巣を守る役目、さらに蜜や花粉も集める。玉川大学ミツバチ科学研究センターのウェブサイトによれば、1匹の女王バチ、100~2500匹の雄バチに対して働き蜂は3~6万匹と圧倒的な数だ。 ところが、この働きバチが大量に消えうせてしまう。
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2010年09月22日10:20 ウォルマートのPBの実力は? カテゴリ経済流通 katokooffice Comment(0)Trackback(0) 年商30数兆円、店舗数約5000、自前の人工衛星を用いてローコスト・オペレーションを自家薬籠中のものとし、世界のモンスターリテーラーの名をほしいままにするウォルマートですが、同社のプライベートブランド(PB)の実力に首を傾げる人はけっこう多いはずです。 わたし自身も以前は、ウォルマートのPBは大味で、お世辞にもあまり魅力的な商品と言えない、このレベルでは日本人の繊細な嗜好に対応できないのではないかと訝しんでいました。 1994年にアパレル部門でウォルマートと提携して衣料品部門のPB商品開発を行ったセブン&アイ(旧イトーヨーカ堂グループ)もそのクチでした。当時を知る同社OBはこう述懐します。 「完全に失敗でした。クオリティが日本人好みではな
Tea Party現象 今アメリカでは、Tea Partyと呼ばれる政治運動が、大変勢いをつけて来ています。ボストン茶会事件から名前を取っているこの活動は、簡単に言ってしまえば、アメリカの典型的保守派運動で、いわゆる「小さい政府」の実現を、かなり過激な形で訴えています。 10月24日のBusinessweekの記事「The Devil You Don’t Know(あなたの知らない悪魔)」が挙げていた、同運動の代表的主張には、以下のようなものがあります。 - ブッシュ減税の恒久化、預金や配当金への減税 - 相続税の廃止 - 国民皆保険の廃止 - FRB(連邦準備制度=中央銀行)廃止 - IRS(内国歳入庁=国税庁)廃止 9月の始めにワシントンDCに行く機会があったのですが、そこで偶然遭遇したTea Partyの政治集会に集まった人々の横断幕には、「Live Free or Die Hard
問題は量的緩和だ。Quantitative Easing なる言葉を2001年に始めて見たときの違和感は今も忘れない。 先のエントリーで池尾氏も指摘しているが、厳密な意味での量的緩和は、あまり意味がない。普通のオペレーションの中でのターゲットを市場の短期金利にするか、市場を通じて日銀から金融機関に供給される資金量にするか、という問題であるから、ゼロにした上で、ゼロを達成するのに必要な資金量以上の資金を供給すると言う意味で、単なるゼロ金利よりも、より緩和的であることは間違いがないが、それで効果があるかどうかは疑問というか、効果はない。なぜなら、ゼロ金利で効果がないのだから、ゼロ金利の安定性をサポートしても依然効果はゼロだからだ。 もちろん、小幡の前回のエントリーでも触れたように、市場のトレーダーの期待に働きかけるという意味では影響はあるだろうが、それも限定的だ。実体のあるものがないと期待も動
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来月初めのFOMCで米国連邦準備理事会が、新たな長期国債買い取りプログラムを導入すると見込まれており、そうしたプログラムの導入をQE2(Quantitative Easing ver.2、量的緩和第2弾)と呼ぶようになっている。このことは、小幡績氏が書いているように、「量的緩和」という言葉が一人歩きをしはじめ、拡散した意味合いでもちいられるようになってきていることを示している。 しかし、中央銀行による国債買い取りには、2つの基本的に異なったケースがあることは正しく認識しておく必要がある。日本銀行がいわゆる「銀行券ルール」にこだわっているのも、これら2つのケースの違いを意識しているからであろう。2つのケースの違いについては、多くの人達に是非知っておいてほしいと思うので、改めて解説しておきたい。 最も単純化したケースについて、政府と中央銀行、そして民間部門のバランスシートの関係をイメージ的に示
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