New Economic Thinking５ マンデル＝フレミング・モデルは不況下では機能しない
New Economic Thinking５ 〜マンデル＝フレミング・モデルは、不況下では実態と異なる結果を導く〜 →(関連）New Economic Thinking 2 改訂：280211 中段で、不況下では、財・サ市場での需要不足に対応して（ワルラス法則にしたがって）超過需要が生ずる市場は貨幣・債券市場であること、したがって、マンデル＝フレミングモデルの不況下の財政出動の影響分析の出発点には問題がある点の説明を詳しくした（挿入）。261202 注がわかりにくかったので書き直し 261022 実証研究について注を追加。 このことについては、すでに「New Economic Thinking 2」でふれたが、単独の項目として再掲しておく。 マンデル・フレミング・モデルは、資本取引が自由化されている（開放経済の）小国で財政出動が行われると、そのための国債発行で国内の資金需要が上昇して国
New Economic Thinking 10 マネーの二つの側面からみた日本国債のパラドックス
新しい経済学10 〜マネーの二つの側面：◎取引の媒介物としてのマネーと◎資産としてのマネーの区分の意義と日本国債のパラドックス （関連）→ New Economic Thinking 2 改訂：270701 中段の『不足制約原理」の説明の注を充実し、そのほかに末尾に注を一つ追加した外、各所で読みやすく字句を修正 270628 中段少し後ろに『不足制約原理』に関する注等を挿入 261204 ４の（３）に補足説明のための注を追加 261203 ４の（４）に補足説明のための注を追加 日本政府が巨額の国債を発行し続け、その債務残高は世界最高水準を更新し続けている。しかし、日本の長期金利（通常、１０年物新発国債の流通金利）は世界最低水準を続けている。このように巨額の債務が存在し、それが日々拡大し続けているにもかかわらず、日本の長期金利が低いことはパラドックスと言える。拙著『日本国債のパラドックスと
New Economic Thinking４ 日本国債のパラドックス／財政再建を急がないと破綻か
New Economic Thinking４ 〜日本国債のパラドックス／政治家には現在の超低金利は日銀の努力のたまものと考える人が多い〜 →(関連）New Economic Thinking 2 改訂：261124 クルーグマン・インタビューのリンク先が誤っていたので修正。261008 タイトル修正＋「New Economic Thinking 2」から『１ 日本国債のパラドックス」の項をコピーして再掲挿入 現在の消費税増税に対する政治家の動向や財務省の「努力」をみていると、現在の日本の国債発行の安定、世界最低水準の国債発行金利は、日本銀行の努力によってかろうじて支えられており、それはちょっとした投機的な動きによって瓦解しかねないという強い危機感、過剰な怯えをもっている人達が多いと感じる。特に法科出身者には、そうした考えの人がいるように感じる。 こうした誤解について、「New Econ
New Economic Thinking２ 資金循環とワルラス法則を基盤とする新たな体系
新しい経済学 2 〜ストックとフローの関係からフローの需給不均衡を考える〜 → 新しい経済学１･･･このシリーズの趣旨 改訂：270907 下段に「◎貨幣・債券と「流動性の罠」」という小見出しの項目を追加（＋このほか、上段で「セイ法則の破れ」に関する（注a）追加）。270411 このページの下段に「（不況下の貨幣の超過需要と『流動性選好』）」という小見出しの一節を追加 261124 クルーグマン・インタビューのリンク先が誤っていたので修正。261105 取引の媒介物としての貨幣と資産としての貨幣の関係、機械的な貨幣数量説関連で若干わかりやすく加筆 261017 タンス預金（貨幣の退蔵）と需要不足の関係について（参考）を追加 261010 前日追加の項目の末尾にさらに一段落追加 261009 後段の貨幣に関する説明に『（好不況と「資産としての貨幣」対「取引の媒介物としての貨幣」
New Economic Thinking８ 現代経済学の不況の議論の大半はワルラス法則を満たしていない
新しい経済学８ 〜現代マクロ経済学の不況の議論の大半はワルラス法則を満たしていない〜 （関連）→ New Economic Thinking 2 改訂：R元（2019)0518 わかりやすく修正。H261022 リーマンＳ後の財政政策の効果についての実証研究の状況を「注」として挿入。H261011 表現をわかりやすく修正 ここで、「新しい経済学」シリーズのNew Economic Thinking１〜８（特に２）を踏まえて、表題のような（暫定的）結論を書くことにします。 〜引き続き、知的ゲームと思って考えてみて下さい〜 ＝＝ さて、ワルラス法則は、均衡に係わる概念の一つであり、同種の「セイ法則」や「一般均衡」が、常には成立しないと考えられているのに対して、会計法則のように常に絶対的に成立する法則である。 注）だから、ケインズが「不完全雇用均衡」の存在を証明しようとしたとき、 それはワルラ
New Economic Thinking１ 新しい経済学
改訂：261007 表題を修正。261002 １（背景）の末尾に、関連するスティグリッツ論文の要旨冒頭部分を参考として追加。260908AM 前書きの「補足」とゴドリーのストック・フロー・アプローチに関する長い「注」を追加。 このブログは、これまで主に「財政出動論」というシリーズで書き続けてきたが、これからは「新しい経済学」（New Economic Thinking ）というシリーズに移行していくことにする。 拙著『日本国債のパラドックスと財政出動の経済学』（2013）と、『「重不況」の経済学』（2010） は、いずれも、①現在の長期停滞下の日本とリーマンショック後の世界経済に対する処方箋を提示することと、その処方箋の根拠として②「新しい経済学」（New Economic Thinking ）につながると考える一つの枠組み案を提案してきた。 補足）本来であれば、まず②を提示し、それに基づ
財出３５Ｂ 資金循環で見る「異次元緩和」後の１年
改訂：26.8.23 １３年度に関して少し説明を付加。26.8.22 am10:30 金融機関の「資金不足」の意味の解説を追加（後半の注のなお書き）。am9設備投資メカ部分をさらにわかりやすく字句修正。26.8.21 pm3 冒頭部分でグラフの読み方を追加。am11 字句修正と設備投資不足のメカニズムに関連する若干の追加。 関連：「財政出動論３５ 「異次元緩和」開始後１年の日本経済」 日銀の資金循環統計に、２０１４年の第１四半期分が掲載されていたので、年度で１３年度分までデータが揃った。そこで、あらためて長期停滞下の日本経済を見るとともに、異次元緩和開始から、ちょうど１年を経過した日本経済を過去の状況と比較してみよう。 １ ＡとＢ･･･設備投資の縮小こそ長期停滞の直接の原因 〜グラフでＡからＢへの転換（企業部門の資金不足→資金余剰）が停滞の原因〜 まずあらためて図の見方を説明すると、各年度
財政出動論３ 大恐慌期の金融政策の有効性
つれづれに関心のあるテーマについて不定期に書きます。 2010年11月に「重不況の経済学」、2013年10月に「日本国債のパラドックスと財政出動の経済学」（新評論）を出版したので、とりあえず、それに関連した内容が多くなります。（2014年3月11日） 関連： ４橋本改革 ２なぜ財政出動 １財政有効性 「重不況の経済学」 公共事業 財政出動論目次 《このブログ全体の目次》 23.8.31末尾で若干補足 24.2.11日本のバブル崩壊の事例を３に挿入 この頁をベースの一つとして新著『日本国債のパラドックスと財政出動の経済学』（新評論。平成２５年１０月１０日刊。 →→紹介ver.2、紹介ver.1、アマゾン））を出版しました。なお、この本では、日本の昭和恐慌についても、以下で見る米国の
財政出動論２ なぜ財政出動論？
つれづれに関心のあるテーマについて不定期に書きます。 2010年11月に「重不況の経済学」、2013年10月に「日本国債のパラドックスと財政出動の経済学」（新評論）を出版したので、とりあえず、それに関連した内容が多くなります。（2014年3月11日） 関連： ３大恐慌期金融政策 １財政の有効性 「重不況の経済学」 公共事業 財政出動論目次 《このブログ全体の目次》 《概要》大きな不況《重不況》からの回復対策としての財政出動を主張するという立場を表明するとともに、財政出動に有効性がないのではないかと私にしばらく考えさせた問題について、あらためて整理しなおします。････ 「財政出動」には、様々な問題があります。こうした問題を、書く立場を明確にして（つまり「財政出動派」の立場に立つことを明ら
財政出動論１７ 財政出動と抑制の３０年史概観
この頁をベースの一つとして新著『日本国債のパラドックスと財政出動の経済学』（新評論。平成２５年１０月１０日刊。 →→紹介ver.2、紹介ver.1、アマゾン））を出版しました。 これまでの「財政出動論４（橋本財政改革が生み出した恒常的な財政赤字）」では、橋本財政改革の影響について整理し、「◎日本で、これまで散々公共事業をやってきたのに駄目だったのはなぜ？」でも、公共事業による財政出動にふれた。さらに「財政出動論２（なぜ財政出動論？）」「財政出動論１ デフレ脱却に対する財政出動の有効性」などで、財政出動論について述べてきた。 ・・・その他《このブログ全体の目次》 ここでは、あらためて、均衡財政主義（ないしは財政出動の縮小）が経済成長に与える影響を過去30年ほどの日本経済の動向から、簡単に見てみる。 24.5.22国債関連修正 24.1.12(オリンパス事件追記） 23.11.21わずかに
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