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中年太りの原因は代謝の衰えではなかった――従来の先入観を覆す論文が昨年8月「サイエンス」に発表された。調査に関わった「国立研究開発法人　医薬基盤・健康・栄養研究所」の山田陽介氏が明かす「不都合な真実」とは。 ＊＊＊ 【写真4枚】この記事の写真を見る 年末年始を迎え、会食などの機会が増えるこの時期、太ってしまうことを気にしている方も多いのではないでしょうか。 自らの出っ張ったお腹を見て、「仕方がない。若い頃と違って代謝が落ちているんだから、多少太るのは当然のこと」――そうやって自分を慰める中年の方もいらっしゃるでしょう。 そんな方々にとって、今回、私が関わった調査の結果は耳の痛い話かもしれません。調査によって明らかになった事実、それは次のようなものでした。 20代の若者も、40代、50代の中高年も実は代謝に大差はない――。 つまり、「中年太り」は代謝のせいにはできないのです。 〈と、衝撃的な

ケニア産のバラなどを輸入 なかなか判然としなかった「アベノマスク」4番目の製造企業。それが福島市の「ユースビオ」だと判明した。更に28日、5番目の会社が明らかとなったが、新たな火種となるか？ 速報元従業員が告発！ 「山崎製パン」デニッシュ消費期限偽装の手口　「手作業でパンの袋を全部開封して翌日分として再包装」 速報「学習院大卒でメガバンク勤務」　佳子さまの“お相手”として名前が挙がる「名門華族」の子息 速報「殺したいくらい憎んでいたはず」　那須2遺体事件、“パシリ”だった娘の内縁の夫の素顔…「宝島さん夫妻が亡くなって得するのは彼」 4月28日に開かれた、新型コロナウイルス対策などに関連する補正予算案を審議する衆院予算員会。立憲民主の大串博志議員は加藤勝信厚労相を相手に、政府からの発注時点で「ユースビオ」の定款には「布マスク」に関する記述がなかったこと、かつ「随意契約」であることについて質し

世間では依然、マスクやトイレットペーパーが品薄となっている。そうした弱みにつけ込み、転売を目論んだり高値で売りつけたりと、悪巧みは後を絶たない。さらに、そんな風潮に警鐘を鳴らすべき大メディアまで。朝日新聞がこき下ろした布製「アベノマスク」は1枚およそ200円というのだが――。 速報元従業員が告発！ 「山崎製パン」デニッシュ消費期限偽装の手口　「手作業でパンの袋を全部開封して翌日分として再包装」 速報「学習院大卒でメガバンク勤務」　佳子さまの“お相手”として名前が挙がる「名門華族」の子息 速報「殺したいくらい憎んでいたはず」　那須2遺体事件、“パシリ”だった娘の内縁の夫の素顔…「宝島さん夫妻が亡くなって得するのは彼」 〈洗ってくり返し使える、マスク品薄下の救世主〉 先頃、そんな謳い文句で売り出されたガーゼマスクがあった。販売元は朝日新聞社が運営する通販サービス「朝日新聞SHOP」で、価格はな

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夜空のみならず、水中にも彩る花火。世界遺産であり、日本三景の一つである広島県・宮島で8月24日に開催された「宮島水中花火大会」は、水中花火150発を含む約5千発が打ち上げられ、毎年約30万人が訪れている。だが、今年で47回を数えたこの大イベントが、来年は開催を中止するという。 主催者の一つ宮島観光協会に中止の理由を聞くと、 「例年、地元警察などを除き、200人態勢で警備にあたっていますが、来年は人員確保が困難だと判明し、中止を決断しました。東京五輪・パラリンピック開催による警備員不足が主な理由です」 宮島水中花火大会では警備員のみならず、毎年現場整理にあたるアルバイトの確保も難航しているという。 「宮島の中止は対岸の火事ではありません」 困惑気味に語るのは、ライブなどを手掛けているプロモーターだ。 「ライブやコンサートでは、地元警察から警備員を配置するよう指導されます。来年一番心配している

〈会いたいと思っていた人から、なぜか連絡がくるようになりました〉 〈自分に自信が持てるようになって、いつでも心がおだやかです〉 世界で1100万部超の大ヒットとなった『人生がときめく片づけの魔法』によると、「こんまり」こと近藤麻理恵氏（34）の片づけ法を実践した人からは、こんな声が寄せられたとある。整理整頓のノウハウ本があまたある中で、同書の特徴は「心がときめくもの」だけを手元に残すというもの。 どこか、自己啓発本のようでもあるが、これが、欧米人のハートをもわし掴みにしたのはご承知のとおり。4年前にTIME誌の「世界で最も影響力のある100人」に選ばれると、「グッド・モーニング・アメリカ」などの有名番組からも引っ張りだこ。今年の1月からは、彼女が実際に片づけを披露してみせる「Tidying　Up　with　Marie　Kondo」がネットフリックスで放送され、これも大ヒットである。海の向こ

今や総額で350兆円、世界中のマーケットで蠢くヘッジファンドは日本でも不気味に存在感を増している。最近も経営危機に陥った東芝にいち早く投資したり、創業家との確執で揺れる出光興産と昭和シェル石油の株を買い集めるなど、日本企業は隙だらけに見えるのだろう。 目下、そんな“ハゲタカ”のターゲットになっているのが老舗の電子部品メーカー・アルプス電気とその関連会社「アルパイン」だ。 証券会社の幹部が言う。 「アルプス電気はアルパインと株式交換を行ない、来年1月に経営統合する予定です。ところが、香港のオアシス・マネジメントがアルパイン株の約9％を取得、買収条件を2倍近くに引き上げるように求めてきたのです」 要求通りにすれば、百数十億円がオアシスの懐に入る計算になる。6月に開かれたアルパインの株主総会では、かろうじてオアシスの要求は退けられたが、経営統合を決める12月の臨時株主総会までは予断を許さない。

シンデレラを王子様の待つ城まで運ぶのは、物語のなかだけだ。現実では、サラリーマンやOLなどを乗せた“かぼちゃの馬車”の行き着く先はローン地獄か、自己破産か。この騒動を巡り、森信親金融庁長官（61）のてのひら返しが話題になっている。 金融庁は3月16日、静岡県沼津市内に本店を置くスルガ銀行に対して、“報告徴求命令”を出した。全国紙の経済部記者によれば、 「報告徴求命令は、取引に不正の疑いが認められる場合に出され、取引内容の詳細を報告させる非常に厳しいもの。スルガ銀行は、不動産コンサルティング会社のスマートデイズとの関係を問題視されました」 2012年設立のスマートデイズは、女性専用シェアハウス「かぼちゃの馬車」を手掛け、全国から投資を募っていた。ある第二地銀の幹部がいうには、 「投資家に土地と建物を購入させて、スマートデイズがそれを借りる代わりに家賃を保証する“サブリース”という手法を取って

観光庁の発表によれば、昨年日本を訪れた外国人観光客は2403万人と過去最高を記録した一方で、1人あたりの消費額は減少傾向にあるという。この大きな原因が、中国人観光客の「爆買い」が減ってきたことだ、というのが大方の見方である。 中国人観光客を相手にする必要なし、という考えの人もいるのかもしれないが、実際に商売をしている人たちからすれば、何とかもっと消費をして欲しい、というのが本音だろう。 そのために、何ができるのか。何をしてはいけないのか。 中国ビジネスのサポートなどに携わっているコンサルタントの岡部佳子さん（すみれナレッジ代表）は、新著『中国人観光客の財布を開く80の方法』で、数々の具体的なアイディアやヒントを提示している。以下、同書にある「やると効果があること」と「やってはいけない意外なこと」を見てみよう。 無料のものは喜ばれる 岡部さんによると、「日本人はすっかり贅沢になって、タダの景