谷島 宣之 日経BP総研 一貫してビジネスとテクノロジーの関わりについて執筆。1985年から日経コンピュータ記者。2009年1月から編集長。2015年から日経BP総研 上席研究員。 この著者の記事を見る
「言葉のインフレ」は経済のそれよりはるかに恐ろしい (3ページ目)：日経ビジネスオンライン
谷島 宣之 日経BP総研 一貫してビジネスとテクノロジーの関わりについて執筆。1985年から日経コンピュータ記者。2009年1月から編集長。2015年から日経BP総研 上席研究員。 この著者の記事を見る
あっぱれ、菊池桃子：日経ビジネスオンライン
3月に骨折した右足は順調に回復している。 レントゲン写真を見ると、関節内の陥没していた部分の骨も、ほぼ元に戻っている。 あとは、関節の可動域が拡大して、膝周りの筋力がつけば、以前と同じように自在に走れるようになるはずだ。 現状では、まだそこまでは行かない。 痛みは無い。 関節の柔軟性も、正座は無理なものの、あぐらはかけるようになったし、日常生活には不自由しない程度までには回復している。 10月からは自転車にも乗れるようになった。 乗り降りの際に若干の不自由（←またがってからでないと走り出せません）はあるものの、ペダルを踏んで走ることに関しては、骨折以前とまったく変わらない。長距離にも対応できる。自転車は、患部に大きな負担をかけずに運動できるので、助かっている。 膝周りの筋力は、十分に回復していない。 靭帯が断裂していることもあって、安定性も怪しい。 なので、まだ走ることはできない。 階段の
「はい論破。」は誰も幸せにしない：日経ビジネスオンライン
榎本：日本は昔から、海外のものを取り入れることを推奨する人が多いですね。ただそれが基で問題やトラブルが起きてもあまり疑問視しません。 昨今、国の教育施策や企業の教育研修に携わる人がディベートをやたらと推奨している。『ディベートが苦手、だから日本人はすごい』は特にそういう人たちに、日本人のコミュニケーションの本質について考えてほしいと思って書いたものです。 日本人が自己主張が苦手なのは、日本語の構造と文化風土に由来するもので、そこにこそ日本的コミュニケーションの長所があると主張されています。 榎本：日本語と英語は言語構造が全く違います。英語はまず主語のIとかYouが最初に来る。一方、日本語は人称代名詞がTPOによって様々に変化する上、多くの場合で主語が省略されてしまいます。こうした言語構造の違いがコミュニケーションの違いを生み、自分と相手の関係性の違いを生んでいるのです。心が全く違うわけです
「飛行機がなぜ飛ぶか」分からないって本当？：日経ビジネスオンライン
先日、飲み会の席で「…だって世の中、『飛行機がなぜ飛ぶか』ということすら、本当は分かっていないんですから」という声が聞こえてきた。読者の多くの方もきっと、同じ話を耳にしたことがあると思う。 「常識と思っていることは、実は単なる思いこみだ」という文脈か、「科学なんてたいしたことないじゃないか」という話か、そこまでは分からなかったが、声にはちょっと嬉しそうな響きがあった。 もちろん科学は宗教ではない（こちら）。「信じる」ことが基本姿勢の宗教に対して、科学のそれは「疑う」ことだ。リンク先の記事の通り、科学を宗教的なものと誤解しないためにも、「本当はどうなんだ？」と疑う姿勢は大切だ。その一方で、「結局、科学といっても本当は何も分かってないんだよ」という見方は、シニカルな態度にもつながっていきそうでなんとなく違和感がある。 それはさておき、高速で空を飛び、多くの人命を載せる航空機がなぜ飛ぶか、本当に
「ブレスト」のアイデア出しは、実は効率が悪い！：日経ビジネスオンライン
本連載では、昨年まで米国のビジネススクールで助教授を務めていた筆者が、世界の経営学の知見を紹介していきます。 さて、みなさんの中には、新しいアイデアを出すために「ブレイン・ストーミング」をする方も多いかと思います。複数の人が共にアイデアを出し合うブレイン・ストーミング、いわゆる「ブレスト」は、ビジネスでは新製品企画、キャンペーン企画などの「新しいアイデア出しの場」としてよく使われています。 ブレストの目的が「アイデアを出す」ことなのは、みなさんの共通認識でしょう。ところが世界の経営学研究では、「ブレストでアイデアを出すのは、実は効率が悪い」という結果が得られています。まるで本末転倒な印象ですが、しかしこれは、ブレスト研究者の間ではよく知られたことなのです。 なぜブレストはアイデアを出すのに、むしろ効率が悪いのでしょうか。今回は、「組織に求められるブレイン・ストーミングのあり方」について、世
39歳にして「再起動＝リブート」：日経ビジネスオンライン
川島：石井さんは、日本でNTTに入社され、トロント大学客員教授を経て、MITの准教授になられた。それが1995年のことです。日本で仕事をしている時から、そういうフラットなものの見方をされていたんですか？ 石井：NTTヒューマンインターフェース研究所時代に取り組んだ「クリアボード」という作品が、パーソナルコンピュータの父と呼ばれるアラン・ケイの目に留まって、MITに招聘されたのです。今、振り返ると、39歳にして人生を「再起動＝リブート」したんです。 川島：その後、メディアラボで日本人初の教授として迎え入れられ、順風満帆なエリートコースを辿られてきた……。 石井：いえいえ（笑）、そんな実感は、僕の中にまったくないです。ひたすら厳しい競争社会の中をなんとかサバイバルしてきた。それが正直な気持ちですね。メディアラボでは「テニュア（終身在職権）」と呼ばれる教授を選別するシステムがあり、在籍して6～7
MSやグーグルが「長時間労働」を忌避する理由：日経ビジネスオンライン
日経ビジネス2月10日号の特集「働き方革命」では、労働時間にメスを入れることで競争力を高めようとしている企業のケーススタディーを掲載した。 ダラダラと働く文化を変えて労働生産性を高める、多様な働き手を集めるなど、企業の狙いは様々だ。この連載では誌面に取り上げられなかった企業の事例や、「働き方革命」によって自らの働き方や意識を変えたビジネスパーソンを紹介しよう。 「1000円、10分カット」。理美容業界で異端とも言えるビジネスモデルで成長を続けるQBハウス。今、雇用の面でも、業界の常識を覆す動きを見せ始めている。 朝10時の開店とともに、引きも切らずに客が入ってくる。ショッピングモールの中にある「西友小手指店」（埼玉県所沢市）は、ここから昼過ぎまでが書き入れ時だ。家族で西友に買い物に来た夫が、妻や子供が買い物をしている間に髪を切ろうとやってくるケースが多い。 同店で一心不乱にハサミを動かし続
なぜ「アクセルと踏み間違えないブレーキ」が普及しないのか：日経ビジネスオンライン
宗像 誠之 日経ビジネス記者 日経コミュニケーション、日本経済新聞社産業部、日経コンピュータを経て、2013年1月から日経ビジネス記者。 この著者の記事を見る
NEC、パナは撤退したのに、なぜ富士通は生き残れたのか：日経ビジネスオンライン
“ドコモファミリー”の中核だったNEC（NECカシオモバイルコミュニケーションズ）、パナソニック（パナソニック モバイルコミュニケーションズ）が、スマートフォンから撤退する中、同じドコモファミリーの富士通は、今も大手の一角を占めている。富士通はなぜ生き残れたのか――。ここ数年スマホを追ってきた身としては、以前からきちんと話を聞いてみたいと思っていたテーマだった。 富士通は、フィーチャーフォン（ガラケー）時代も、飛びぬけたブランド力を持っていたわけではない。NECやパナソニックに比べると地味な印象を持っていた人も多いはずだ。 しかし、2年前の2011年の秋冬に登場した「ARROWS X」では、デュアルコアCPU、防水、おサイフケータイなど、国内ユーザーが求める機能を網羅した“全部入り”をいち早く実現。その後も、スペックは他社より常に一歩上を行くスマホを出し続け、“ハイスペックなら富士通”とい
今日はカジノ合法化が決まる日：日経ビジネスオンライン
カジノを日本において合法化すべきかどうか。 ほとんど報道されていませんが、我が国において長年続いてきたカジノ解禁議論において今日は決定的な一日となります。自由民主党は11月29日、党の最高意思決定機関である総務会において、カジノを合法化する「IR推進法案」の審議を実施します。ここを通過すれば、よほどのことがない限りカジノは法案は国会に上程され、合法化に向けて大きく前進することになります。ただし、国会日程上実際の審議は来年となりますが。 以前、本欄で執筆した記事「参院選、もうひとつの判断材料」において参院選後、カジノ合法化が本格的に議論されると指摘しました。同記事でも述べたように、経済活性化を重視する自民党の上層部は、基本的に「カジノ推進」の立場です。2020年の東京オリンピックに間に合わせるためのギリギリのタイミング（「カジノが東京五輪にできること」参照）ということも、推進派を勢いづかせて
個人宅を“ホテル”にしてみたら……：日経ビジネスオンライン
食卓を囲みながら談笑する女性2人。仲の良い親子にも見えるがそうではない。2人は、この写真を撮影する数日前に会ったばかりの関係。左に座るのは三木春子さん。右が、マレーシアから観光旅行中のリース・リンさんだ。 何の面識もなかった2人を結びつけたのは世界各地で個人の部屋を借りられるサービス「Airbnb（エアビーアンドビー）」。ホストと呼ばれる物件所有者がサイト上に登録した自身の家や部屋に対し、世界各国のゲストが予約をする。簡単に言えば、ホームステイの需要と供給をウェブ上で簡単にマッチングさせてしまおうという仕組みだ。 ジェスチャーと単語でコミュニケーション Airbnbは、2008年にサンフランシスコで創業された企業。米国を拠点に世界192カ国、3万5000都市に約35万件の部屋を擁する。2012年の実績では300万人がAirbnbを利用し、2秒に1回の割合で宿泊予約があるというサービスだ。
「あまちゃん」を成功させた“3つの博打”：日経ビジネスオンライン
「あまちゃん」は朝の連続テレビ小説に対する世間の意識を変えたと言われています。制作にあたって、「マンネリ化している」との声もあった従来の朝ドラを大きく変えようという意識はあったのでしょうか。 訓覇：実は僕らは新しいものを作るという気持ちはゼロだったんですよ。面白くないかもしれませんが、「何か新しいことをしたい」「ドラマで新しいものを見せてやるんだ」という気持ちを、そんなに持たずにやった。それがとても良かったなと思っています。むしろ伝統的に朝ドラ（＝朝の連続テレビ小説）がやってきたことを「大事に思って作る」ということを大切にしていました。 えーっ、意外ですね。アイドルなどNHKの従来の朝ドラにはないテーマを扱ったのは革新的だと私を含む多くの人が感じました。朝ドラが伝統的にやってきた事とは何でしょうか。 訓覇：それ（伝統的にやってきた事）を探していた、みたいなところなんです。今回のチームのポリ
オバマ大統領に絶賛された日本人経営者：日経ビジネスオンライン
バラク・オバマ大統領が昨年1月に行った一般教書演説に日本人として初めて、藤田浩之氏が招待された。一般教書演説とは米大統領が毎年、年頭に連邦議会上下両院の議員を前に年間の施政方針を示すもの。オバマ大統領は、米国の経済力を復活させるべく製造業の強化に取り組む方針を説明したくだりで、「（米国の）自動車業界は復活しました。これをデトロイトだけのものにしてはなりません。クリーブランドでもピッツバーグでもローリーでもできるのです」と力強く語った。この「クリーブランド」という一言こそが、藤田氏がオハイオ州クリーブランドで創業した医療機器の開発・製造を手がけるクオリティー・エレクトロダイナミクス（QED）の取り組みを指しており、だからこそオバマ大統領夫妻は藤田氏をこの日、招待客としてホワイトハウス、そしてキャピトルヒル（米連邦議会議事堂）のボックス席に招いたのだった。 かつて東京大学の受験に2度失敗し、一
「リポD」があったから「レッドブル」ができた！：日経ビジネスオンライン
F1で今、最も強いチームである「レッドブル」。そのオーナーは、世界で年間52億本も販売する飲料ブランドだ。日本のコンビニでも売られ、知名度も高いが、その経営の実態は謎に包まれている。 秘密主義のレッドブルの実態に迫る書籍『レッドブルはなぜ世界で52億本も売れるのか』をもとに、オーストリア発飲料の先進的なマーケティングについて見ていこう。 つい先日の2013年10月13日、F1日本グランプリ決勝が行われた。鈴鹿サーキットで日本のファンを前に優勝を飾ったのは、ドイツ人ドライバーのセバスチャン・ベッテル。レッドブル・レーシング所属の26歳だ。2位になったマーク・ウェバーも同じレッドブルのチームメイトである。 セバスチャン・ベッテルは、F1年間チャンピオン3連覇中。2013年のシーズンも圧倒的な強さで勝利を重ね、次のインドグランプリで5位以上になれば4連覇を達成する。その強さはファンからさえブーイ
「航空業界のブルーオーシャン」は、地面にある：日経ビジネスオンライン
今回はいきなり読者の皆さんに質問である。「ニッポンの空にある青い海（ブルーオーシャン）って何だ？」。そう、LCC（格安航空会社）である。だが空の産業は航空業（約2兆円）だけではない。空港ビジネス（約8000億円）がある。こちらでは国が管理する19の空港の民営化（運営権の売却＝コンセッション）が期待を集める。だがこの2つは本当に日本の空のブルーオーシャン（いやブルースカイ？）なのか。 航空はホテル、空港はオフィスビルと同じビジネスモデル この連載では、これまで生活に身近な産業のビジネスモデルを扱ってきたが、航空・空港業界は一般生活になじみが薄い。航空会社のビジネスモデルはホテル業の延長で考えるとよい。飛行機は装置産業で、ホテルと同じく、立地（路線）と稼働率が肝だ。航空会社は所詮は似たような機材とダイヤで人や荷物を運ぶ。そのため企業間の差があまりなく、ブランド戦略が大事だ。 一方、空港ビジネス
米国が 韓国に踏み絵 MD ﾐｻｲﾙ防衛 を突きつけた：日経ビジネスオンライン
無理筋の再延期要請 9月30日、韓国の国防関係者に衝撃が走った。米国のヘーゲル国防長官がソウルに向かう専用機の中で「韓国軍が持たねばならぬ力量」について聞かれ、以下のように答えたからだ。 ・MDがとても大きな部分を占めることははっきりしている（聯合ニュース9月30日配信「ヘーゲル『韓米は戦時作戦統制権で結論を出す状況にない』」）。 米国は10年も前から韓国に対し、日本と同様に米国のMDに参加せよ、と求めてきた。中国はこれを対中包囲網造りの一環と見なし、韓国に参加するなと圧力をかけた。韓国はそれに屈し、米国の要求から逃げ回ってきた。 ヘーゲル発言は昔ながらの要求だ。だが、時期が微妙だった。今回の訪韓は戦時の作戦統制権の返還を論議するのが主な目的の1つだ。 韓国は相当に無理筋の「返還時期の再延期」を求めている。このため、それと引き換えに米主導のMD参加を呑まされるのではないか、と韓国は怯えたの
英語の社内公用語化で会社の空気が悪化する：日経ビジネスオンライン
ネイティブに何か言われると話せなくなってしまう原因の1つは、相手の英語がストレートすぎるからです。遠回しに丁重に話しかける日本語と違う、英語の遠慮のなさに戸惑ってしまうのです。年下や部下がネイティブの場合は「失礼な言い方をするやつだ」とカチンとくることもあります。 英語は率直な言い方をする言葉です。そこが分かれば、ネイティブに余裕をもって対応できるようになります。 英語の社内公用語化は失敗する 英語が社内公用語として定着して、皆が英語で議論するようになると、「やっぱり英語はやめよう」という声が広まるのではないかと予想しています。「意思が伝わらないから」ではありません。「社内の空気が悪くなるから」が理由です。 海外では日本人同士でも英語で話さなくてはならない時があります。外国人が1人でも入れば議論はすべて英語だからです。ぼくがアラビアで部長をしていた時、部下の日本人と議論になる時がありました
「書く」は英語が話せない人の味方：日経ビジネスオンライン
お礼状に自分の気持ちを込める――英米では当たり前の習慣ですが、日本人には気が重い作業です。ところが本当は、話すのが苦手な人ほどメッセージを書くことが武器になるのです。時間をかけて仕上げることが可能だからです。コツをつかめば、メッセージは自分を信頼してくれる友人や同僚を増やす強い味方になるでしょう。 ネイティブは祝電がうまくなるようにしつけられている ぼくの特技は結婚披露宴の司会です。カラオケでマイクを離さない人に似ているかもしれません。結婚するカップルが身近にいるのを知ると、自分から手を挙げてやらせてもらいました。何十組もの司会をやった経験から学んだことがあります。日本人が打つ祝電の質があまりにも低いことです。外国からのものと雲泥の差があります。 司会席には目を見張るような綺麗な祝電が並びます。オルゴール付、刺繍、押し花入り、和紙、織物製といった具合です。ただし、電文はそのほとんどが「ご結
モチベーション、エクイティー：「あほらしさ」の正体：日経ビジネスオンライン
アベノミクスがうまくいきそうだったりいかなそうだったり。それに伴って株式を保有している人たちの「気分」は上がったり下がったりします。それは株を持っていない人の気分にまで影響して「景気」となります。 「株式」は、英語で「ストック（stock）」とも言いますが、「エクイティー（equity）」とも言います。この言葉に含まれるエク（equ-）は、「等しい」を意味します。最も代表的な例はイコール（equal）。一般用語としてのエクイティーは「公平」あるいは「公正」を意味します。1株の権利はみな同じ。株式をエクイティーと呼ぶときの「こころ」は、ここにあります。 このエクイティーという言葉が人材マネジメントの分野でも使われると、「モチベーション（motivation）」に関わる言葉となります。エクイティー（公平性）は、「やる気」と理論的にも関係しているのです。 自分は頑張ったのにこの程度、それに比べて
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