子どもに人気のゲーム「妖怪ウォッチ」に登場するおもちゃ「ＤＸ妖怪ウォッチ　タイプ零式」が２日、全国で発売された。販売店には予約が殺到するほどの人気ぶりだが、品薄に乗じた類似品の販売が横行しているという。特に地方のお年寄りを狙ったものが多く、消費者センターでは誤って買わないよう注意を呼びかけている。 腕時計型のおもちゃ「ＤＸ妖怪ウォッチ」の第２弾「タイプ零式」は希望小売価格３４５６円（税込）。発売日前日には各地で長蛇の列ができるほどの人気で、初回販売分はすでにほぼ完売。ネットオークションなどでは１万円を超える高値で取り引きされている。 また、この「ＤＸ妖怪ウォッチ」を買ったお年寄りから「孫にプレゼントしたら「これじゃない」と言って床に叩きつけられた」といった相談が先週から全国の消費者センターに十数件寄せられている。 いずれも類似した妖怪の腕時計を本物と偽って売りつける訪問販売で、「ヨドバシカ

理化学研究所が１日、小保方晴子ユニットリーダーのＳ（ス）Ｔ（タ）Ａ（ッ）Ｐ（プ）細胞論文に「研究不正行為があった」と結論づけたことに関連し、研究所が「論文発表は一種のバラエティだった」と文科省に報告していたことが分かった。理研による最終報告の同日、放送倫理・番組向上機構（ＢＰＯ）が「バラエティ番組は虚構を了解した上に成り立つ」との意見書を提出しており、この見解を免罪符に研究予算獲得に努める方針だ。 文科省幹部によると、２日、自民党本部を訪れた理研幹部が公表した最終報告について説明。謝罪するとともに「ＳＴＡＰ研究をめぐるこの一連の流れはバラエティ番組のようなものと受け止めてほしい」と報告したという。 唐突に出たとも思えるこの「バラエティ番組」への言及だが、１日にＢＰＯがバラエティ番組「ほこ×たて」（フジテレビ系）について「重大な放送倫理違反があった」とする意見書を発表したという背景がある。

この記事は日本ユニセフ協会からの抗議により削除されました。 これは事実です この記事は日本ユニセフ協会からの厳重な抗議により削除されました。 【追記（１）】詳しくは『本紙記事「日本ユニセフ、寄付金の流れ透明化へ」についてご報告』をご覧ください。 【追記（２）】またこの度の炎上により発生した広告収入はフィリピン赤十字社に寄付いたしました。詳しくは『本紙読者のみなさまへ、広告収入寄付のご報告』をご覧ください。

ＮＴＴドコモは６日、同社のスマートフォン端末内に勤務しているひつじコンシェルについて、今後１年間で７００万人をレイオフ（一時解雇）することをひつじコンシェル労組に通告した。５日には報道各社がドコモがアップル社製スマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」を導入すると相次いで伝えていることから、今回のレイオフはその動きを裏付けするものとして注目される。 ひつじ労組幹部によると、６日午前、ＮＴＴドコモから労組あてにレイオフを通知する内容の通告書が届いたという。通告書には今後１年間で７００万人のひつじコンシェルをレイオフするとともに、最終的には１００万人規模まで人員縮小するなどの内容が記載されていた。現在ドコモで働くひつじコンシェルは１０００万人を超えていることから、その７割にせまる大規模なレイオフに、労組からの反発は必至の様相だ。 今回の大規模レイオフ決定の裏には、５日に発覚したドコモのｉＰ

米国家安全保障局（ＮＳＡ）がドイツのメルケル首相ら各国首脳の通信を盗聴していた問題で、日本でも政権交代後の２００９年、民主党の鳩山由紀夫首相（当時）の携帯電話の通信傍受を試みたが、「通話内容が意味不明だった」として、盗聴を断念していたことが本紙の調べで分かった。 政府の諜報活動に携わっていた米中央情報局（ＣＩＡ）の元職員エドワード・スノーデン容疑者（３０）が提供した機密文書によると、ＮＳＡはドイツのメルケル首相をはじめ、世界３５カ国の首脳の通話を数年間にわたり盗聴していた。また世界８０カ所に「アインシュタイン」と呼ばれる独自開発の盗聴機器を秘密裏に設置していたことも判明している。 この機密文書には、ＮＳＡが０９年の民主党政権発足後に就任した鳩山由紀夫首相の携帯電話も盗聴対象としていたとの内容も含まれていた。だが、通話を傍受したところ「必ずしもそういう意味で言ったわけではないとの認識でありま

難病によりあと２か月の命と診断された１３歳の少女が、「初音ミクになりたい」という夢を叶えるため、連日スタジオ収録に臨んでいた。彼女が生きた１３年という生涯の軌跡を追った。 記者が初めて出会ったとき、彼女はまだ１２歳の小学６年生だった。やや大人びた外見とは裏腹に性格はまだ幼く、その落差が返ってこの年頃の少女特有の雰囲気を漂わせていた。 生まれつき心臓に難病を抱えた彼女は週に２日程度地元の小学校に通っていたが、それ以外は自宅で静養する日々を送っていた。そんな彼女が楽しみにしていたのは、動画サイト「ニコニコ動画」に日々アップされる「ボカロ曲」と呼ばれる歌を聴くことだった。 「ボカロ」とは、ボーカロイドと呼ばれる音声合成技術のことで、２００７年発売のソフト「初音ミク」は、そのキャラクターも含め中高生を中心に大きなムーブメントを巻き起こした。今もなおその人気は衰えず、毎日多くのオリジナル曲が発表され

先週から米国を中心に広まっているコンピューターウィルス「Ｆｕｎａｓｓｙ」の感染拡大を受け、総務省は１８日、全国のＰＣユーザーに向け、当面インターネットへの接続を止め、ワクチンソフトが開発されるまでネットを利用しないよう広く呼びかけた。 篠山総務相は１８日午前の会見で、Ｆｕｎａｓｓｙが世界中で猛威をふるっていることについて、「当面の間はＬＡＮケーブルを抜き、インターネットに接続しない状態でＰＣを使ってほしい」と呼びかけた。ウィルスについての対応状況は、ラジオを通じ、逐次モールス信号で配信していく。 Ｆｕｎａｓｓｙは今月１１日、米国で初感染を確認した後、爆発的に拡大。現在推定２３００万台のＰＣが感染していると見られる。ウィルスに感染すると、ディスプレイ上に異形のモンスターが現れ、尋常でない激しい動きを見せたあと、ＨＤＤ内に保存された画像ファイルを全てこのモンスターの画像に書き換える（写真参照）

中沢啓治さんが自らの被爆体験を元に描いた漫画『はだしのゲン』が、次回増刷以降、標準語に修正して販売されることが分かった。主人公のゲンら登場人物が使う広島弁が怖いとの声が多く寄せられたことへの対応で、同じく一部の残酷な描写についても修正を加えるという。 『はだしのゲン』は１９７２年、雑誌『少年ジャンプ』にて連載。主人公の少年・中岡元（ゲン）の生き様を通じ、広島被曝の現実を訴えた。単行本は文庫版も含め発行部数累計１千万部を超え、多くの世代に読みつがれてきた。 だが、戦争体験のない世代が多くを占めるにつれ、「作中の広島弁が乱暴で怖い」、「被曝の描写が残酷的」との声が高まっており、保護者の中には「子どものトラウマ（心的外傷）になる可能性もある」として平和学習の教材として使用することに反発する事例が増えてきたという。 これらの声に対応するかたちで次回増刷分からの修正では、セリフの広島弁を標準語に変更

本紙２０１３年４月８日付記事「北朝鮮、一方的に「戦争勝利」を宣言　挑発ライン越える」におきまして、１５日夜、ＦＮＮニュースにて「金正恩第１書記が２週間ぶり公の場に　北朝鮮は事実上の勝利宣言」との報道がなされ、本紙がお伝えした記事が現実化してしまう事例が発生しました。 本来虚構世界の事件を報道するべき本紙において、現実に即した「誤報」をお伝えしてしまったことを深くお詫び申し上げます。 本紙では今年２月１８日付記事『体罰被害申告サイト「体罰．ｉｎ」公開』でも、誤って記事を現実化させてしまったことを踏まえ、以後記事をより虚構的にすべく努力してまいりましたが、それにもかかわらず、このような早いタイミングで誤報を再発させてしまったのは、まさに痛恨の極みです。 今回の事例について、本紙では１６日朝から紙面審議会を招集し、当該記事を執筆した社主ＵＫへの聴取を進めてきました。しかし社主は「今回は虚構として

東京都の石原慎太郎知事（７９）と、国民新党の亀井静香代表（７５）、立ち枯れ日本の平沼赳夫代表（７２）は、２５日、３月中に石原氏を党首とする「石原新党」を結成することで合意した。また２９日に行われた三者会談では、党の名称を「新党・太陽の季節」にすることで一致。「太陽の季節」は石原氏が芥川賞を受賞した短編小説に由来する。 この日都内で行われた三者会談では、保守勢力の再結集を目指すため、自民党や民主党の保守系議員に新党への合流を働きかけていくことが決まった。最終的な規模はまだ不透明だが、衆参合わせて１００議席程度の勢力をまとめたい意向だ。 関係者によると、現在は３月の結党に向け、党綱領の作成にあたっているという。綱領にはかねてより石原氏が主張してきた「核武装」のほか、「徴兵制」も含まれる見込みだ。だが仮に同党が政権与党として徴兵制を可決させた場合でも、７０代の石原氏ら自身が軍事訓練を受けることは

２６日、自民党の新総裁に選出された安倍晋三元首相（５８）が、昼食に３５００円のカツカレーを食べたとの一部報道に、政界では激震が走った。今後、安倍氏の対応次第では大規模な政界再編につながる可能性もあり、近く行われる解散総選挙に向けて波乱含みの様相だ。 「何かの間違いじゃないか」。夕方になって伝えられた突然の一報に、自民党のある有力議員は「安倍さんが３５００円のカツカレーを食べたなんて…」と驚きの色を隠せなかった。 この日の午後、石破茂前政調会長（５５）を４０年ぶりの決選投票で逆転し、新総裁に選出されたばかりの安倍新総裁を襲った３５００円カレー疑惑に、自民党だけでなく、民主党からも動揺の声が上がった。かつて麻生太郎元首相（７２）が就任した際、「金銭感覚が庶民的でない」などとして、マスコミから執拗な追及を受けた結果、民主党に政権交代を許した経緯があるだけに、突如降って湧いたカツカレー報道に与野党

滋賀県観光協会は２０日、同県・竹生島（ちくぶしま）を紹介した公式ホームページ「竹生島はわが領土」に大量のアクセスが殺到し、現在も閲覧不能状態が続いていることを明らかにした。大規模アクセスのほとんどが韓国からの発信であることから、竹生島と竹島を誤解した韓国のネットユーザーから、とばっちりのサイバー攻撃を受けているものと見られる。 県観光協会によると、公式ホームページにつながりにくくなったのは２０日午前。利用者から「急につながらなくなった」との問い合わせを受けた担当者が調べたところ、サーバーに通常の６万倍を超えるアクセスが殺到していることがわかった。さらにアクセス元について詳しく分析したところ、ほぼ全てが韓国からのものだった。 このホームページは琵琶湖に浮かぶ竹生島の自然や観光施設などを案内する内容で、韓国の国民感情を逆なでするような記述は全く含まれていないことから、竹生島を竹島と誤解した韓国

大麻など違法薬物と似た幻覚症状を起こすものの、現段階では取締りの対象外となっている脱法ハーブ。インターネットや歓楽街で簡単に手に入るだけでなく、使用者による事故・事件が相次ぐなど、昨今その危険性が取りざたされている。本紙では「ジャンキー」と呼ばれる脱法ハーブ常習者への取材を敢行。その実態に迫った。 今回、取材に応じたのは脱法ハーブを６年間常習しているＡ氏（２１）。Ａ氏は中学時代から喫煙・飲酒を繰り返してきたが、ある時、街で勧められた「スパイス」と呼ばれる脱法ハーブを試して以来、その魅力に取り付かれ、現在でもほぼ毎日使用しているという。 ――まじゅ、さいしょにお聞きしらいのれすが、らっぽうハーブを使いはじめらきっかけは。 「そうですね、中学３年のとき、友人と歌舞伎町をうろついていたら、二十歳くらいの男から「君たち、高校生？　『スパイス』って知ってる？」と声をかけられたんです。最初はカレー粉か

中国の男子高校生（１６）が、自分の角膜を臓器密売業者に売却する見返りとして、タブレット端末「ｉＰａｄ２」と現金４万ドル（約３２０万円）を受け取ったと、地元テレビ局が報道した。 報道によるとこの少年は福建省に住んでおり、インターネットを通じて密売業者と知り合ったという。密売業者が少年に対し「片目の角膜を提供すればｉＰａｄ２をあげる」と持ちかけたところ、少年は両親に内緒で申し込み、業者が用意した病院で角膜摘出手術を受けた。 ところが、密売業者は少年の角膜を両方とも摘出。少年は両目を失明してしまうことになった。その後、帰宅した少年の歩き方を不自然に思った両親が問いただしたところ、真相を打ち明けたという。 驚いた両親は地元警察に届け出たが、業者との連絡は途絶えており、現在足取りを捜査中だ。 取材に対し少年は「何かの手違いで両目が見えなくなってしまったが、ｉＰａｄ２はのどから手が出るほど欲しかったし

「カレログ」女子、海岸の落とし穴に落ち軽傷　湘南 これは嘘ニュースです 鎌倉市消防署は３０日、湘南海岸で落とし穴に落ち、上半身逆さで砂に埋まっていた県内在住の女性（２１）を救出、近くの病院に搬送した、と発表した。幸い女性は軽傷であったため、検査後数日中には退院できる見込み。署員の調べに対し女性は、「同じ会社の憧れの男性を追いかけていたら、落とし穴に落ちた」と話しており、この男性からも詳しく事情を聞いている。 ３０日午後８時ごろ、湘南海岸を散歩していた通行人が「上半身逆さまで落とし穴に落ちている人がいるようだ」と、消防に通報。まもなく駆けつけた署員により救出された。穴は４階建てビルに相当する８ｍの深さだったが、女性の両足をロープでクレーン車に結びつけ、一気に引き抜いた。女性は腕にかすり傷を負う程度の軽傷だが、大事を取って近くの病院に搬送された。異常がなければ数日中にも退院できるという。 鎌倉

１９５３年以来半世紀以上にわたって日本のテレビ放送を支えてきたアナロ熊さんが２４日正午死去した。５８歳。各家庭でのアナログ放送受信に長年尽力してきたが、２４日の地上デジタル完全移行によりその役目を終えたため、最期は安楽死として処分された。 アナロ熊さんは１９５３年２月に誕生。以来５８年間にわたり、八木・宇田アンテナによる全国での安定した放送波受信に貢献した。また高度経済成長期、テレビは車やクーラーと並んで「３Ｃ」と称されたことからも、当時のアナロ熊さんに対する憧れが見てとれる。 だが２００３年、地上デジタル放送がスタートすると、アナロ熊さんに対する関心は急激に冷え込む。 「もうアナロ熊の時代は終わった」というフレーズとともに、テレビ各局や総務省が官民あげてアナロ熊さんの排除を呼びかけるようになった。この宣伝は年を追うごとに過熱し、昨今はニュースなどでも「地デジの普及率」という言葉によって、