「目からうろこ」だった、家父長制への異議申し立ての書
世界中から依頼が絶えない超人気建築家、隈研吾氏の人生の血肉となった本、2冊目は、上野千鶴子の『家父長制と資本制』。家父長と専業主婦の共犯関係で資本制が成立しているという主張に、大いにうなずく。建築もその資本制の罠に組み入れられている、と自覚する契機となった。 梅棹さん、上野さんとシンポジウム登壇 前回、僕の3冊の1冊目として、梅棹忠夫さんの『サバンナの記録』を挙げました。実は生前の梅棹さんと、お目にかかったことがあります。1993年に、梅棹さんが館長を務めておられた国立民族学博物館のシンポジウムに、社会学者の上野千鶴子さんと一緒に登壇させていただいたのです。 その8年前の85年、ニューヨークのコロンビア大学留学中に、単行本デビュー作となる『10宅論』（ちくま文庫）を書きました。バブル前夜に日本で流行していた住宅様式について、「清里ペンション派」「カフェバー派」というように、勝手な呼び名を与
セドラチェクvs斎藤幸平｢成長と分配のジレンマ｣
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『経済』: 第1章 資本主義革命
資本主義は人々の生活を革命的に変えた。経済学は資本主義やその他の経済システムを理解しようとする。 1700年代以来、多くの国の経済生活では、平均生活水準の上昇が永続的な特徴となった。 これは、資本主義という新しい経済システムの台頭のおかげだ。そこでは私有財産、市場、企業が大きな役割を果たす。 この経済を組織する新しいやり方の下で、技術進歩と生産物や作業の特化が一日の作業で生産できるものの量を増やした。 このプロセスは資本主義革命と呼ばれる。これは自然環境への脅威を高め、空前の世界的な経済格差ももたらした。 経済学は、人々がその生活資材を作り出すにあたり、他の人々や自然環境とどんなふうに相互作用するかを研究する。 14世紀にモロッコの学者イブン・バトゥータはインドのベンガルについて「広大な国であり、そこでは米がきわめて豊富である。いやまさに、私は世界で食糧供給がこれほど豊富な地域は見たことが
空飛ぶ車と右肩下がりの利益率について～③～: There's A Riot Goin' On
Of Flying Cars and the Declining Rate of ProfitDAVID GRAEBER英文はこちら：http://thebaffler.com/salvos/of-flying-cars-and-the-declining-rate-of-profit これでパズルのピースがほぼ出そろったように見える。60年代に入る頃、保守的な政治勢力は、テクノロジーの進歩がもたらす、既存の社会を揺るがすような効果を警戒しだした。さらに事業主は、生産ラインの機械化による経済的インパクトを懸念し始めた。折しもソ連の脅威が薄れ始めたことで、リソースの流れを社会的・経済的アレンジメントを大きく揺さぶることのない分野へと再配分することが可能になった。それどころか、進歩的な社会運動の成果を無効にすることや、合衆国エリート層が言うところの「グローバル・クラス・ウォー」への勝利を決定的
asahi.com（朝日新聞社）：「無意味になっていく国家」 人類学者グレーバー氏に聞く - 文化トピックス - 文化
「無意味になっていく国家」 人類学者グレーバー氏に聞く2009年9月10日15時10分 デビッド・グレーバー・ロンドン大学准教授 世界の反グローバリゼーション運動に強い影響力をもつ人類学者でロンドン大学准教授のデビッド・グレーバー氏（４８）が来日した。『資本主義後の世界のために 新しいアナーキズムの視座』（以文社）などの著書がある。グローバル資本主義にかわる新しい社会のあり方について聞いた。 世界金融危機を経て、資本主義への不安は日々高まっている。人々の期待は、福祉国家の再建、国家の役割の拡大へ向かっているようだ。国家なき社会を目指すアナーキズム（無政府主義）とは一見、逆行するかにみえる。 だが、グレーバー氏はこれを短期的な反応とみる。「危機が明らかにしたのは、今ある制度が永続的なものではないということ。われわれは、世界の見方を根源的に変える必要があります」と語る。 そもそも福祉国家は、資
『鎌倉時代後期に急成長した資本主義経済の中心を行ったのは僧侶たちでした。』
１２８５（弘安８）年、それまで重農主義を推し進めて商人 たちの経済活動にブレーキをかけていた、鎌倉幕政の中 心人物の安達泰盛が、平頼綱らの襲撃によって、命を落 としてしまいます。 平頼綱は重商主義者で、商人や廻船業者らとも積極的に 結びつきを強めました。これによって日本は、完全に資本 主義経済に染まっていったのです。 頼綱が支援したものの１つに、禅・律僧たちの貿易活動が ありました。 この頃の貿易の相手としては、朝鮮半島や中国大陸は勿 論のこと、東南アジアや北東アジアまで及んでいました。 日本からは砂金・水銀などの地下資源に加え、織物や刀剣 類を輸出。陶磁器、銅銭を大量に輸入していました。 こうした貿易活動に深く関わっていたのが、禅・律僧だった のです。 何故僧侶が貿易活動を行なうのか？それは、彼らが日本を 代表する知識人だったからです。アジアで当時ほぼ公用語 となっていた中国語を話せた上
資本主義経済は何故速く成長するのか――「資本主義は何なのか」―
１ 前言 新しい100年紀、新しい1000年紀を迎えて、人類は、画家ゴーギャンが19世紀末に絵画のかたちで提起した、古くからの深刻な疑問を、改めて問い直している。 我々はどこから来たのか。我々は何なのか。我々はどこへ行くのか。 この疑問への答えを得るために、多くの宗教が生まれ、数多くの思想が展開され、そして無数の科学的思考が積み重ねられてきた。しかし、まだ、我々は納得できる答えを得ることは出来ていない。 20世紀は、人類の科学的知見が、画期的に拡大した世紀であった。1905年のアインシュタインによる相対性原理仮説の提起は、人間の外的環境を構成する要素、物質・エネルギー・時間・空間を統一的に理解する途を拓き、1953年のワトソンとクリックによる遺伝子のDNA２重螺旋構造仮説の提唱は、人間の内的構造を解明する的確な方向を示した。以来、人類は、原子を操作してエネルギーを開放し、それを戦争と発電に
２％の人々が世界の富の半分を独占している: 鶴見済のブログ
国連大学の調査で以下のことがわかった（註１）。 ●世界の家計資産の半分以上は、最も裕福なわずか２％の人々が独占している。 ●同じく、１％の人々が４０％の資産を独占している（２０００年）。 ●貧しい半分の人々が所有する資産は、世界の家計資産の１％にすぎない。 ●高所得国でも純資産がマイナス（負債）で、世界の最貧困層にランクされている人が数多くいる。 日本が世界で見たら裕福な国であるとは言っても、厚生労働省の調査では、日本の貧困率は１５．７％、つまり６～７人に一人が貧困という、９８年以降最悪の数字だった。こんな貧困率の高さはＯＥＣＤ加盟国のなかでは、メキシコ、トルコ、アメリカに次いで第４位なのだ（註２）。 普通に異常事態だと思う。こういう状況をそのままにしておいて、この世界で起きている「カネがない」とか「仕事が大変だ」といった問題をどうにかしようとしても、結局どうにもならないんじゃないか？ 「
最富裕８５人で３５億人分の資産 世界で格差拡大とＮＧＯが警鐘 - MSN産経ニュース
国際非政府組織（ＮＧＯ）オックスファムは２０日、世界で貧富の差が拡大し、最富裕層８５人の資産総額が下層の３５億人分（世界人口の半分）に相当するほど悪化したとの報告書を発表、２２日からの世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）を前に、累進課税などの対策に取り組むよう政財界の指導者らに呼び掛けた。 報告書は、人口の１％を占める最富裕層が世界の富の半分を握っていると分析。データを得た２６カ国のうち日本を含む２４カ国で、全国民の収入に占める上位１％の最富裕層の割合が約３０年前に比べて増加したと指摘した。 リーマン・ショックに見舞われた米国では、下層の９０％は経済的に苦しくなったが、上位１％の最富裕層は危機後の２００９～１２年の成長による利益の９５％をかき集めたという。（共同）
資本主義 vs民主主義 「資本市場が完全であればあるほど格差は拡大する」 | The New York Times | 現代ビジネス+[…
<a href="http://archive.today/cx9Mk"> <img style="width:300px;height:200px;background-color:white" src="https://archive.md/cx9Mk/4a2179b257e842e8ac14dd7a2bd60a7769302037/scr.png"><br> 資本主義 vs民主主義 「資本市場が完全であればあるほど格差は拡大する」 | The New York Times | 現代ビジネス+[…<br> アーカイブされた 2014年2月21日 11:13:45 UTC </a> {{cite web | title = 資本主義 vs民主主義 「資本市場が完全であればあるほど格差は拡大する」 The New York Times 現代ビジネス+[… | url = http://
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Amazon.co.jp: 改革か革命か 人間・経済・システムをめぐる対話: トーマス・セドラチェク (著), デヴィッド・グレーバー (著), 三崎和志 (翻訳), 新田智幸 (翻訳): 本
ＢＳ１スペシャル 「欲望の資本主義２０２２ 成長と分配のジレンマを越えて」＜後編＞ −NHKオンデマンド
朝日新聞SDGs ACTION!：サステナビリティに取り組む人に伴走するメディア