実はページ滞在時間は短い方が良い — アメリカでの最近のUXトレンド | AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
Brandon Hill Founder & CEO, btrax, Inc. San Francisco State University 工業デザイン学科卒業。日米の企業に対してブランディング、マーケティング、コンサルティング業務を提供。グローバル市場向けのデジタルマーケティングやソーシャルメディアに精通。新事業創造カンファレンス基調講演、経済産業省 始動プロジェクト公式メンター、サンフランシスコ市政府アドバイザー、Dream Gate Awardアドバイザー。 例えばECサイトであれば、サイト訪問から商品の選択、チェックアウトのプロセスが完了するまでの時間が短い方がより効率的な買い物ができたことになる。逆に滞在時間が長ければ、それほどユーザーが迷っていることとされ、サイトの改善が求められる。 そのこともあり、最近の海外ECサイトやランディングページなどでは、UIをできるだけシンプルに
マーケティングオートメーションは、何を実現してくれるのか？
『知っておきたい、マーケティング・オートメーションの基礎知識』はこちら コラム1回目ではマーケティングオートメーションに限らず、デジタルテクノロジーがマーケティング領域に急速に浸透している状況について概要を解説しました。 今回は本コラムの本題である「マーケティングオートメーションで何が可能になるのか？」について詳述していきます。 1回目のコラムで、マーケティングオートメーションが注目される理由として「もともと構想としてはあった概念がテクノロジーの進化により、実現できる土壌が整った」という環境要因、さらに「消費者接点が多様化し、マーケティング施策も複雑化する中で、それを一元的に管理できるプラットフォームが求められている」、「（B2Bに限定して言えば）SFAが浸透し、案件の抜け漏れが防げるようになったことで、そもそもの案件をいかに増やすかに企業の関心が移っていること」の3点を挙げました。 では
2010年「日本の広告費」、1．3％減の５兆8427億円 テレビなど復調
ネット広告費9．6％増、マス４媒体は1．9％減 電通が23日発表した2010年の総広告費「日本の広告費」によると、昨年の国内広告市場は前年比1．3％減の５兆8427億円だった。前年割れは３年連続ながら、11．5％減と急落した09年から急ブレーキが掛かった格好。媒体別でテレビが上向きに転じるなど明るさも見られた。媒体費と広告制作費を含めたインターネット広告費は9．6％増で、総広告費に占める割合は13．3％（09年は11．9％）と存在感を示した。 ゆるやかな景気回復と企業業績の改善を背景に、大手広告主などで出稿意欲が戻り始めた。2010年はバンクーバー冬季五輪やサッカーのワールドカップ（Ｗ杯）南アフリカ大会、上海万博などの大イベントも開催されたほか、エコカー減税やエコポイントなどの景気刺激策なども広告需要を押し上げた。特に年後半に回復傾向が見られ、マス４媒体広告費の四半期ごとの前年同期比による
ソーシャルメディアが購買行動に与える影響度について
株式会社サイバー・コミュニケーションズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：長澤秀行、以下、cci）は、ソーシャルメディアの利用が拡大している中、その購買行動に与える影響度についての自主調査を実施いたしました。 調査の結果、生活者の購買決定においてソーシャルメディアの内、cciで集合知メディアと位置づけるサイトでは認知、興味喚起、比較・検討、購入の決め手、情報の共有といった全ての意識段階において従来の広告メディアと比較し、調査対象の商品ジャンル（デジタル機器、コスメ、食材）では大きな影響を与えていることが分かりました。 生活者は購買検討の際にソーシャルメディアを活発に利用し、認知から購買行動の最終地点に近いところで集合知メディアを活用し購買の意思決定を行う傾向にあることが分かりました。 なお、1月19日（水）、東京にて行われる弊社メディア説明会より本調査結果の詳細についてご説明を開始させてい
2015年度までのIT主要市場の規模とトレンドを展望
株式会社野村総合研究所 「スマートフォン」が牽引して携帯電話市場がV字回復、 電子書籍コンテンツは2015年度には2,400億円市場に 株式会社野村総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：嶋本 正、以下「NRI」）は、2015年度までの国内を中心とするIT主要5市場の分析と規模予測を行いました。2010年12月17日に発表した、ブロードバンド関連サービス市場、放送メディア市場に続く第二弾として、今回は、ネットビジネス市場6分野、モバイル市場4分野、ハード市場8分野についての予測結果を発表します。 市場規模予測（各市場の定義は参考資料を参照） ※1： インターネット広告、薄型テレビ、デジタルカメラ、電子書籍の予測は、「年度」ではなく「年」単位 ※2： CAGR（Compounded Annual Growth Rate：年平均成長率）は、2010～2015年度の5年間における、各市
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