居酒屋チェーン「魚民」で提供されたもつ鍋に、大量の虫が混入していた−−。利用者のこんな報告に、ネット上で衝撃が広がっている。 運営会社のモンテローザ（東京都武蔵野市）はJ-CASTニュースの取材に、虫が混入していた事実を認め、「飲食店としてはあってはならないこと」だと謝罪した。経緯など詳細は調査中だという。 「ねぇ、この黒いの...全部、虫じゃない？」 今回の混入は、魚民の赤羽東口駅前店を訪れたツイッターユーザーが2021年11月16日、「もつ鍋頼んだら、1000匹くらい虫が入ってた...」「気持ち悪すぎる」などと報告したことで明らかになった。4人グループでの利用で、そのうち3人が同様の報告をしていた。 J-CASTニュースが同日、混入を伝えた投稿者の1人に取材した。本人の回答やツイートの内容をまとめると、以下となる。 来店したのは15日22時半ごろ。刺身やステーキ、なんこつからあげなど6

大手食品メーカーのキユーピーが、スポンサーを務めるTBS系の情報番組「ひるおび！」のCM放送を見合わせた。2021年9月14・15日の放送への対応で、キユーピー広報によれば、今後についても検討中だという。 番組をめぐっては、コメンテーターをしている八代英輝弁護士が13日の放送で共産党への発言を謝罪したばかりだった。 番組で謝罪も「政府見解に基づいた」と釈明 八代弁護士は、衆院選での野党共闘を特集した9月10日の放送で、「共産党はまだ『暴力的な革命』っていうものを、党の要綱として廃止してませんから。よくそういうところと組もうって話になるな、というのは僕には個人的には感じますね」とコメントした。 これに対し、共産党の志位和夫委員長はツイッターで同日、「共産党は暴力的な革命を廃止していない」といった虚偽の発言があったとして、同党がTBSに抗議し、謝罪と訂正を求めたと明かした。スポーツ紙などの報道

愛知県常滑市内で2021年8月29日に行われたヒップホップ系の野外フェスティバル「NAMIMONOGATARI」で、参加者らが密状態になって踊るような写真や動画がツイッターなどに投稿され、物議を醸している。 ラッパーのZeebraさん（50）らが問題を認めて、ツイッターで謝罪する事態になった。ルール違反があったとして、愛知県や常滑市は主催者に抗議し、主催者は、「お詫びと経緯のご説明」とする謝罪文を公式サイトに出した。 出演者のZeebra「開けてみたら危険な状況でした」 会場となった「Aichi Sky Expo」では、参加者がぎっしりとすし詰め状態になっている。 「止まる気ないですよね！」。出演者の男性がステージを走りながら会場の参加者に声をかけると、ワーと大声を出して参加者が手を突き上げた。 これは、野外フェスのステージ上から撮られた動画の1シーンだ。 出演者が大声で声をかけると、参加

土石流で大きな被害を受けた静岡県熱海市は2021年7月7日、寄せられる支援物資の受け入れを一時休止すると発表した。 市の観光建設部の担当者は「心苦しい」と吐露する。なぜ、苦渋の決断となったのか。背景には送り手が思う「必要そうなもの」と「実際に必要なもの」とのギャップがあった。 「食事の提供も、飲料の提供も...」 「大変心苦しいところではありますが、一度支援物資のご提供（ご支援）をご遠慮させていただきます」 「みなさまからのご厚意をこのような形でご不快の念をおかけいたしまして、大変申し訳ございません」 7月7日11時20分、熱海市は公式サイト上で「支援物資についてのお知らせ」と題した文書を掲載。市に寄せられる支援物資について、受け入れを一時休止するとした。 理由の一つは「保管場所の確保困難」だ。熱海市の担当者によると、寄せられた物資は市役所の会議室に集めているものの、それが溜まっている状況

「飲むだけで痩せる」「毛穴の汚れがごっそり」「シミの漂白剤と話題」――市場拡大が続くネット広告で、誇大・虚偽表示が後を絶たない。自浄作用が働かず、国が対応に乗り出すほど深刻な事態となっている。 関係者に取材を進めると、業界のゆがんだ構造が見えてきた。 1万件以上も苦情 電通の発表によれば、2020年のネット広告費は2兆2290億円で、テレビや新聞などマスコミ4媒体の2兆2536億円に匹敵するほど成長を続ける。 それに比例して、生活者を欺くような広告も増えている。公益社団法人「日本広告審査機構（JARO）」に2020年度に寄せられた広告の苦情件数は約1万2000件と過去最多だった。 対象は、健康食品や化粧品、医薬部外品といった美容・健康関連が目立つ。JAROは 「毛穴の汚れがごっそり取れる、ノーベル賞受賞成分のコスメなどとうたい、鼻の角栓の合成写真を広告に使っていた化粧品のジェル」 「飲むだ

「もう限界かもしれません」。コロナ禍の中で、東京・荻窪のラーメン店の女性店主が、こんな言葉から始まるメッセージを店頭に掲出した。その内容がツイッターで紹介され、反響を呼んでいる。 手書きの貼り紙は、店主の名前で店の入り口横に掲示され、この書き出しが赤っぽい字で強調されている。 「待っているだけでは潰れるだけ。限界の中でやれることを」 それによると、店は、小池百合子都知事の休業命令で営業していなかったが、2021年5月20日から営業することになった。しかし、3月からのコロナの感染拡大防止協力金をまだもらえておらず、店主の私物で売るものもなくなったとして、こう打ち明けた。 「このままではお店も1カ月もちません。もう限界です。皆様、お客様どうかお助け下さい」 貼り紙では、「美味しく一生懸命作ります」との部分も赤っぽい字で強調されている。ツイッターでこの写真が21日に投稿されると、15万件以上もの

俳優の舘ひろしさん（71）が、1970年に入学した千葉工業大学を47年越しに卒業していたことが分かった。 芸能活動が多忙になり中退していた 舘さんの卒業は、2021年4月15日付で同大学のウェブサイトに掲載された学報で発表された。3月22日、同大の津田沼キャンパスで、舘さんに卒業証書を授与したという。 舘さんは1970年4月に工学部建築学科に入学し、順調にいけば1974年3月には卒業していたはずだが、卒業に必要な単位をほぼ取得したものの芸能活動が多忙となり、８年間休学の末、中退したという。 47年越しとなった今回の卒業は、同大学の「特別卒業認定制度」によるもの。舘さんが「３年以上在籍した者」「卒業に必要な単位中100単位以上を取得している者」「学長の推薦がある者」「社会的貢献に顕著である者」の資格を満たしたと判断。 学報では、「証書を手渡される際、舘氏は緊張した面持ちで証書を受け取った」と

宗教団体「幸福の科学」に出家した女優の清水富美加さん（22）が、法名の「千眼美子（せんげん・よしこ）」として著した暴露本『全部、言っちゃうね。』が2017年2月17日に緊急発売された。 全147ページの暴露本の中で、清水さんが語った「本心」とは。J-CASTニュースは17日に話題の同書を入手した。内容の一部を紹介する。 「遺書を書くような思い」 清水さんは16日深夜、突然ツイッターで同書の発売を告知。たちまち大きな話題を呼び、大手通販サイトamazonでは翌17日昼時点で「本」カテゴリの総合1位に輝いたほか、定価（1296円）の3倍近いプレミア価格で販売する業者が出るほどの注目を集めている。 そんな話題の同書は、医師の立会いのもとで清水さんに行ったインタビューの内容を編集したもの。清水さんが手書きした「まえがき」では、一連の出家騒動をめぐる世間からの疑問に全て答えるつもりだとして、 「全て

「正当性の無い商品テスト結果」「容認できる範囲を逸脱した暴挙」――。国民生活センターが2016年12月に公表した「水素水」に関する調査報告書に対し、複数の水素水メーカーが「納得できない」と怒りの声を上げた。 国民生活センターの調査対象となった水素水生成器メーカーの取締役は17年2月1日、J-CASTニュースの取材に「あんな横暴なやり方で、ウソの情報を流されて......。私達はこれで生活しているので、本当に困っているんです」と話す。 「配慮に欠け容認できる範囲を逸脱した暴挙」 国民生活センターは2016年12月15日、水素水製品に溶け込んでいる水素量を調べるテストや事業者アンケートの結果などをまとめた調査報告書を公表した。調査は全19業者を対象に、16年9月から11月にかけて行われた。 その結果によると、ペットボトル入りの水素水2製品では溶存水素（水素ガス）が全く検出されず、他の製品でも、

カジノ合法化を見据えた「統合型リゾート（IR）整備推進法案」（カジノ法案）の成立が目前となる中、国内のギャンブル依存患者の大半を占めるという「パチンコ依存症」の問題に注目が集まっている。 法案に反対する野党やマスメディアからは、カジノ解禁による依存患者数の増加を懸念する声が相次いでいる。だが、ギャンブル依存症の問題に詳しい専門家は、「今は存在しないカジノに反対して、パチンコの問題に目を向けないのはおかしい」と指摘する。 「まだ存在しないカジノよりも、パチンコ問題に今すぐ着手を」 カジノ法案は2016年12月6日の衆院本会議で、自民党や日本維新の会などの賛成多数で可決。現在は参院で審議中だが、14日まで開かれる今国会中で自民党などが成立を目指している。そんなカジノ法案の反対意見として目立つのが、 「ギャンブル依存症患者が増加するのでは」 という懸念だ。 確かに、厚生労働省の調査結果によれば、

名古屋が「国内主要8都市で最も行きたくない街」だという調査結果を名古屋市自らが公表したのは2016年7月。 さらにその結果に対し、同市が市民に感想を尋ねたところ、「残念だが仕方がない」が60.4％、「当然と思う」が21.1％となり、8割以上の市民が「名古屋の魅力のなさ」を認めるという、踏んだり蹴ったりの結果になってしまった（名古屋市が2016年10月に18歳以上の市民500人を対象にネット調査を実施。回答率85.4％。11月21日発表）。 人びとの気質に問題ある？ 「残念だが、仕方がない」と答えた人に複数回答で理由を聞くと、「他都市の方が楽しいから」が44.6％、「他からの評価は名古屋の人の評価と違うから」が37.2％で続いた。さらに「おすすめすることをしない気質だから」が19.8％で、「名古屋人気質」に不人気の理由があると考える人も目立った。 だが、本当に名古屋には魅力がないのだろうか。

ここ数年、渋谷駅前など東京都内の道路が仮装した人であふれる「ハロウィーン」について、タレントの水道橋博士（54）が、テレビ番組で「東京都は全面禁止すべき」と主張し、出演者の多くから賛同の声があがった。 おむつを替えるための部屋が仮装の着替えに占拠されたり、奇抜な仮装で周りの人が困惑したり、ごみが散らかったりする、というのがその理由だ。ハロウィーンの経済効果はバレンタインデーを上回るという試算もあるが、警備や清掃にも莫大な経費がかかっているとも指摘され、年々派手になる一方の街頭でのハロウィーン騒ぎに、周囲からは厳しい目が注がれるようになっている。 「地方でやるのは全然問題ない」 水道橋博士は、2016年10月13日放送の「バイキング」（フジテレビ）のコーナー「今日だけ言わせて！私の提言！！」で、 「東京都はハロウィーンを全面禁止すべき！」 と提言した。ハロウィーンはケルト人が起源の農業を祝う

自民党の石破茂前地方創生担当相は2016年8月19日、現在上映中の人気映画「シン・ゴジラ」のシナリオについて、ブログで「注文」をつけた。 石破氏は、ゴジラの襲来にあたって、劇中の日本政府が自衛隊に防衛出動を下すシーンを疑問視。ゴジラを「天変地異的な現象」と見なし、あくまで「災害派遣」で対処するのが妥当だと指摘した。石破氏は第1次小泉第1次改造内閣～第2次小泉内閣（02年9月～04年9月）で防衛庁長官、福田内閣（07年9月～08年8月）で防衛相を務めている。 「武力の行使」が認められるのは「防衛出動」のみ 石破氏は「お勧め下さる方があって、『シン・ゴジラ』も映画館で観る機会があった」と報告。そのうえで、「何故ゴジラの襲来に対して自衛隊に防衛出動が下令されるのか、どうにも理解が出来ませんでした」と指摘した。 「シン・ゴジラ」の大筋のシナリオはこうだ。ある日、東京湾アクアトンネルの崩落事故が発生

「刑務所の近くに住んでいれば、いざという時に安心かもしれない」――。大地震に見舞われた熊本県で、全国で初めて刑務所が「避難所」として利用された事例を受け、ネット上ではこんな声が続々と上がっている。 刑務所や少年鑑別所といった矯正施設に収容される受刑者は、災害救助法の規定上、自治体の公的支援を受けることができない。そのため、全ての施設に受刑者と職員の1週間分の非常食が用意されているほか、救助用の工具や自家発電用の機材まで備える。法務省によれば、刑務所などは「災害時に自給できる体制が整っている」という。 避難所開放は、熊本刑務所の「独自判断」 熊本刑務所は2016年4月15日夜、施設内にある武道場を地震で被災した近隣住民の避難所として開放。備蓄していた食事の提供や飲料水の配給を始めた。16日未明に発生した地震の影響もあり、ピーク時には約250人もの被災者が詰めかけた。 もともと熊本刑務所には1

25年ぶり10円値上げの日にオンエア 2016年4月1日公開されたこのCMは、この日の出荷分から「ガリガリ君」が、これまでの「1本60円」から、「70円」（いずれも希望小売価格、税抜）へと値上げすることを受けて制作されたものだ。 1991年以来25年ぶりとあって、値上げは3月の発表時、大きな話題を呼んだ。といっても、その反応は、 「いや～このご時世で100円以下で頑張ってきた赤城さんはえらいですよ。味も開発努力が見られますし、キャラクターも面白いですよね。苦渋の決断だったと思いますが、このくらいならファンは離れていきませんよ。今年の新しい味に期待しております」 「赤城乳業さん今後も頑張ってください」（いずれも、J-CASTニュース記事のコメント欄より） など、これまでの企業努力を称賛し、応援するものが多数を占めた。 今回のCMについて赤城乳業は、こうした反響に応え、「赤城乳業の気持ちを真っ

経済産業省が燃料電池車（FCV）の普及に向け、水素ステーションの拡充に本腰を入れる。トヨタ自動車に続き、ホンダが新型FCV「クラリティ」を発売したが、肝心の水素ステーションは設置コストがネックとなり、普及が進んでいない。 一方で、政府と自動車業界はプラグインハイブリッドカー（PHEV）や電気自動車（EV）の普及に向け、充電器の設置も進めており、EVとFCVの覇権争いの様相だ。当面は水素ステーションと充電器の整備が並行して進むことになるが、FCVが巻き返すのはなかなか大変なようだ。 水素ステーションは5年後目標が320台 ホンダのクラリティは企業や自治体向けなどのリース販売からスタート。2017年秋ごろには個人向けにも販売する予定だ。1回の水素充填で走る距離は、トヨタの「ミライ」と比べ約100キロ長い約750キロ。車両価格は766万円で、政府や自治体の補助金を使えば400万円台で買えるユーザ

東大は「東京アスペ大学」と呼ばれても仕方がない――。東京大学の大学院に在籍していたという男性が寄せたこんな趣旨のツイートが、ネットで波紋を広げている。彼によれば、東大生の25%に「発達障害の疑いがある」というのだ。 アスペルガー症候群（アスペ）は自閉症の一種で、他人とのコミュニケーションや周りの空気を読むことを苦手とする一方で、高い集中力や優れた記憶力を持つ例も多いといわれる。 「東大はアスペに優しい大学です」 「東大はアスペに優しい大学」「アスペ同士気が合う仲間を見つけられる」――。そうツイッターで語ったのは、三味線奏者・芸人として活動する萩原遼さん（41）だ。都内にある法律事務所の客員顧問の肩書も持っており、同事務所のウェブサイトに掲載されたプロフィールによると、東大大学院法学政治学研究科を中退しているという。 そんな萩原さんが2016年2月2日、東大在籍時代に一番驚いたのは「自閉症ス

愛知県稲沢市の産業廃棄物処理業者「ダイコー」が横流しした廃棄食品を不正に転売したとされる「みのりフーズ」（岐阜県羽島市）の実質的な経営者、岡田正男氏（78）の開き直りぶりが、インターネットで話題だ。 みのりフーズからは、カレーチェーン店の「CoCo壱番屋」の冷凍カツのほか、新たに流通大手のイオンやファミリーマート、冷凍食品のニチレイフーズなどの廃棄商品が次々と見つかり、不正転売されたかもしれない商品は108品目にも及んでいる。 「おかしなニオイがしても何にも思わんけどね」 「すでに消費者の口に入ってるかもしれないのに・・・」「ふてぶてしいにもほどがある」――。インターネットには、みのりフーズの「実質的な経営者」とされる岡田正男氏の暴言に、怒り、呆れぎみの声が多く寄せられている。 囲まれた報道陣に、「開き直り」とも思える発言がこれだ。 「違法性があるとは全然思っていない。タダでもらって売った

早稲田大学が2016年度入試から段階的にAO・推薦入試の割合を6割にまで引き上げると発表し、ネット上で驚きの声が上がっている。 入試改革を進めていた早大では、2015年12月2日に記者会見して、その内容を発表した。 「AO・推薦の入学者の学業成績がよかった」 改革内容は多岐にわたっているが、その中でも、ネット上で注目を集めたのがAO・推薦入試の大胆な拡充だ。 それは、AO・推薦入試による入学者は、現行では全体の4割を占めるが、大学創立150周年を迎える32年までに6割に引き上げるというものだ。 理由の1つとして、早大では、入学後の学業成績を見ると、AO入試の入学者が最も良く、続いて推薦入試の入学者がよかったことを挙げる。このことについて、発表資料では「本学への入学を心から志望し、受験の段階から入学後の学修VISION を明確に思い描きながら努力してきた者は、実際に入学してからも活躍できる」

首都圏で2016年にかけてコンサートホールや劇場の不足が集中する「2016年問題」が深刻化している。2020年開催の東京オリンピックに合わせ、「東京ビッグサイト」の改修工事も始まり、「2019年問題」も控えている。 影響を受ける芸能関係団体は、短期的な公立施設の規制緩和などを自治体などに呼びかけている。 民主党時代の「仕分け」に、大震災の耐震補強が重なる 2015年11月5日、日本芸能実演家団体協議会(芸団協)など10の芸能団体が東京都内で記者会見を開いた。演じるためのコンサートホールや劇場が不足している、というもので、歌手の影山ヒロノブさんや人気バンド「サカナクション」の山口一郎さん、人間国宝の野村萬さんなども出席し、窮状を訴えた。 コンサートプロモーターズ協会の調査によれば、全国の公演数は04年が1万4323本、入場者が1718万人だったのに対し、14年は2万7581本、入場者は426