Slackで本を紹介しやすくするサービスを作った - kurainの壺
まとめ https://yomu.jp/4274065979 のような https://yomu.jp/ + ISBN という URL で本の概要が見られるサービスを作った slack に貼り付けると、その場の preview で書影とタイトルが見られる https://yomu.jp/https://www.amazon.co.jp/%E3%83%8F%E3%83%83%E3%82%AB%E3%83%BC%E3%81%A8%E7%94%BB%E5%AE%B6-%E3%82%B3%E3%83%B3%E3%83%94%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%82%BF%E6%99%82%E4%BB%A3%E3%81%AE%E5%89%B5%E9%80%A0%E8%80%85%E3%81%9F%E3%81%A1-%E3%83%9D%E3%83%BC%E3%83%AB-%E3%82%B0%E3
明治期の本もテキスト化、国立国会図書館が特注OCRに込めた狙い
「（古い資料の）本文検索ができるようになれば、新たな本の価値を届けられる」。国立国会図書館次世代システム開発研究室の徳原直子室長は力を込める。 国立国会図書館（NDL）は2022年4月25日、新たに開発した「NDLOCR」をオープンソースとして公開した。NDLOCRは、書籍や雑誌などの画像データから本文のテキストデータを作成できるOCR（光学的文字認識）処理プログラム。明治～昭和期の独特なレイアウトにも対応しているのが特徴だ。古い資料でも本文検索ができるようになる。 NDLが蔵書のデジタル化に乗り出したのは2000年代に遡る。資料をスキャンし、主に「JPEG 2000」のフォーマットで保存、提供してきた。NDLが手掛けるオンラインサービス「国立国会図書館デジタルコレクション」から利用可能だ。 デジタル化を進める最大の目的は資料の保存にある。時がたつほど紙は劣化していくからだ。 ただし、ND
進め！みんなの「オープンサイエンス」
「オープンサイエンス」とは、インターネットの普及を背景に世界的に推進されている、研究データや論文などの公開によって科学をより身近にする新しい動きだ。科学者が生みだす高度な知的資産を収集・利活用できるオープンサイエンス基盤を整備することで、研究の進展を加速させるだけでなく、産業界のイノベーションにもつなげることができる。日本でもたとえば海洋・気象データ、物質・材料の実験データ、ゲノム情報などのデータ資産を、それぞれ漁業、もの作り、創薬に活かすといった応用展開がすでに進んでいるほか、一般市民が研究に参加する「シチズンサイエンス」もオープンサイエンスの一部だ。大学や研究機関の内部にとどまらず、社会の中に多様な接点を持ち、新しい可能性を開く「オープンサイエンス」についてお伝えしよう。 答える人：山地一禎 教授（国立情報学研究所） やまじ・かずつな。国立情報学研究所コンテンツ科学研究系 教授、同オー
文科省サマに逆らえない＞＜ ある国立大学の実情｜ゆきこ
※この記事はあくまで一国立大学の一学生から見た感想にすぎません。私が見聞きし、実感として感じたものは全体のごく一部分にすぎないことをご了承ください。 ～あらすじ～ 来年度から始まる授業料免除新制度は、「同世代で働いている人が大多数だから」という理由で大学院が対象外！ 文科省サマへの「研究を何だと思っているんだ」という批判が燃え広がる昨今。絶対教育滅ぼすマンと名高い文科省サマの鶴の一声に逆らえず、大学生もまた、末端の末端で口に辛酸を注ぎ込まれているのであった！ ◎学費が安いからお金もない？ 遡ること二年前。当時十八歳だった私は、家の経済的な理由もあり、ある国立大学を受験しました。私の実力からは少し背伸びが必要だったものの、結果としては合格最低点＋１点での奇跡的な合格でした。私は大いに喜び、胸に希望と期待とを抱いて大学生活をスタートさせました。自分の興味のある分野に関して深い知識を学べることが
国立大予算の成果反映拡大、財務省が要求 調整難航も - 日本経済新聞
国立大学への運営費交付金を巡り、財務省が大きな見直しを求めている。研究の生産性など客観的な指標に基づき、成果に応じて配分する枠を2019年度の700億円から1割以上上積みしたい考えだ。一方、大学の自己評価に応じて配る枠は295億円から減らす。前例踏襲の予算配分を改め、より柔軟で成果を追求する運営を促す狙いだが、安定財源を求める大学側の反発は必至だ。【関連記事】国立大の随意契約見直しを 財制審の歳出改革部会国立大学は全国に86校ある。19年度の運営費交付金は18年度と同額の1兆971億円だ。このうち約1000億円を評価による配分枠とした。内訳はこうだ。700億円は、評価の高い論文をできるだけ少ない交付金で
「大学ファクトブック2019」及び「「組織」対「組織」の本格的産学連携 構築プロセス実例集」を取りまとめました （METI/経済産業省）
経済産業省ではこの度、一般社団法人日本経済団体連合会及び文部科学省とともに、「大学ファクトブック2019」を取りまとめました。 「大学ファクトブック」は、2016年に策定した「産学官連携による共同研究強化のためのガイドライン」に基づく取組の状況や産業界との連携実績などのデータを「見える化」することで、ガイドラインの目指す「組織」対「組織」の本格的な産学連携の拡大を目指すものです。 今年度は、大学ごとの状況や強みを比較する機能や検索機能を強化するとともに、掲載項目を精選してデザインを一新しました。 また、同時に、「「組織」対「組織」の本格的産学連携 構築プロセス実例集」を取りまとめました。実際に「組織」対「組織」の本格的な産学連携を行った9つの大学と企業について、産学間の関係を構築するプロセスにおいてぶつかった課題とそれに対する取組についての実例集です。 1．背景 2016年、経済産業省は文
東京都市大の科研費獲得が３割増えた裏側 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
東京都市大学は文部科学省の科学研究費助成事業（科研費）の２０１９年度獲得が前年度比３割増になるなど、研究力向上で成果を挙げている。教授職を公募に変え、研究分析ツールで評価するなどの策が効いている。研究活動優先となる教員の選抜や、外部資金の間接経費引き上げ分を研究支援に回す取り組みも始めた。背景に「私立大学も国際化では研究力が重要だ」（三木千寿学長）という意識がある。（文＝編集委員・山本佳世子） 私立大学は研究より教育重視が多いが、三木学長は東京工業大学で副学長を務めた経験から、私大も外国大学との交流で世界大学ランキングが見られ、研究力が必要だとしてきた。 同大は理工系以外の文系、学際系にも対応するため科研費に注目した。申請書には学長、副学長、研究支援のリサーチアドミニストレーター（ＵＲＡ）の３者が目を通す。科研費の獲得金額は１９年度２億１６００万円で、１教員当たり１００万円の目標に近づいた
Masaki YAMABE
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lab.sugimototatsuo.com – sugimoto lab
Current Events 『たのしいクリエイティブコーディング』が出ました 刊行記念イベント「コード×アートの世界へようこそ」(2023年7月21日) PCD Tokyo 2023（渋谷ヒカリエ8F）にすぎもと組のテック・ジンを出展しています ネットワークデザインスタジオのブログ – 毎月更新中！ 『Code as Creative Medium』日本語版が出ました すぎもと組 – 技術同人誌をつくっています。 potari – 佐賀発アート情報サイトを立ち上げました。 Recent Events 「DxD at Fukuoka データビジュアライゼーションを語る会」を開催しました(2018年9月16日) ポータルサイト・ミーティング(2018年6月29日) Floating Urban Slime / Sublime クリエイターズ・トーク(2017年11月19日) 九州G空間フォー
京都大吉田寮問題とはなにか――大学自治の行方/広瀬一隆 - SYNODOS
自由な研究と教育が重んじられる大学で、管理強化が進んでいる象徴なのだろうか――。京都大は、現役では日本最古の学生寮「吉田寮」の旧棟と食堂からの立ち退きを求めて寮生を相手に京都地裁へ提訴、７月４日に第一回口頭弁論が開かれた。訴訟に至るまでの大学執行部と寮生側の対立を取材してきた地元紙記者として、一連の動きは大学の変質を告げているように感じられてならない。 「対話」を根幹とした教育を掲げる京都大でなぜ、大学側が学生を訴えるという事態に至ったのか。学生との対話をなおざりにする大学が、社会と対話して独自の研究や教育を続けられるのだろうか。 「一部の学生が騒いでいるだけ」と突き放すこともできる。もちろんそうした面はあるだろう。だが私は、吉田寮で進行している状況をそう簡単に片付けるわけにはいかないと考えている。大学自治の行方を占う上で重要な問題を孕んでいるからだ。 ７月４日午前１１時半。京都地裁でもっ
北大・名和学長の解任を申し出へ 選考会議がパワハラ認定（北海道新聞） - Yahoo!ニュース
北海道大学（札幌）の名和豊春学長（65）が北大職員にパワーハラスメント（パワハラ）をした疑いがあるとして調査していた学長選考会議（議長＝石山喬・日本軽金属ホールディングス元会長）がパワハラを認定し、文部科学相に学長の解任を申し出る方針を決めたことが4日、分かった。文科相は申し出を受け次第、精査し、解任するかどうかを決める。 文科省によると、2004年度の国立大学の法人化後、全国で学長が解任された例はない。 名和学長は「大学から何も聞いておらず、コメントできない」としている。 国立大学の学長の任命、解任は国立大学法人法に基づき、学内外のメンバーで構成する選考会議の申し出を受け、文科相が決定する。 北大の選考会議は10人の委員で構成。「名和学長がパワハラを行った」との訴えを受け、昨年11月に調査委員会を設置した。関係者によると、選考会議は名和学長らのヒアリングを経て、パワハラがあったと認定し、
機構の大学評価早わかり（仮称） | 独立行政法人 大学改革支援・学位授与機構 大学質保証ポータル
大学評価はこれまで、ともすれば大学において評価業務に携わる一部の教職員に関係する専門的な事柄と見られてきました。しかし今日、大学は社会的役割の自覚を深め、また外部に対してより一層説明責任を果たすことが求められています。 したがって、大学に勤める者なら、部署や職掌を問わず、大学評価について一定の理解を持っておくことが必要です。 そのような観点から、この「機構の大学評価早わかり（仮称）」は、大学で教育研究の実務に携わる多くの教職員や、さらに大学評価に関心を持つ一般読者に向けて、大学評価のあり方を分かりやすく説明することをねらいとしています。 専門的な関心や知識がなくても大学評価のあらましが理解できるように、との趣旨から、『機構の大学評価早わかり』は、次の点に留意しました。 説明を多数の項目に分け、それぞれの項目はできるだけ独立して説明を記すようにしてあります。したがって、関心や必要に沿って、適
「IR×IR 東京大学統合報告書2018」を発行しました。 | 東京大学
東京大学は、このたび、初めて「統合報告書」という形式で年次報告を行いました。 これは、これまでの財務情報をメインにした財務レポートに代わり、財務情報以外の研究や教育、社会連携の情報と財務情報を、有機的に組み合わせて報告することで、本学の経営理 念や多様な資源、それらに伴う活動状況について、皆様方により深くご理解いただこうという取り組みです。 統合報告書は、企業では2012年度頃から取り組み始め、現在では400社ほどの企業が毎年公表しておりますが、日本の大学では未だ例がなく、海外大学でも7大学のみです。そのため、作成にあたり、国際統合報告評議会（IIRC）※1 の開示フレームワークを参考にしたものの、 あまりこれにとらわれずに、アカデミアが作る統合報告書とはどうあるべきなのか、ステークホルダーのみなさまに一番お伝えしたい情報は何かをまず議論しました。 そして、本学の戦略である東京大学ビジョン
大学無償化で中間層に影響か＝授業料減免の縮小懸念－支援法成立、来年施行：時事ドットコム
大学無償化で中間層に影響か＝授業料減免の縮小懸念－支援法成立、来年施行 2019年05月11日07時49分 大学など高等教育機関の無償化を図る大学等修学支援法が１０日成立し、文部科学省は２０２０年４月の施行に向けて準備を進める。低所得世帯の学生が進学しやすくなるよう経済的な負担軽減が狙いだが、現行の中間所得層に対する授業料減免が縮小するのではないかとの懸念が出ている。 【世相コラム】「不本意入学」生の決別の辞 「家庭の経済事情にかかわらず、自らの意欲と努力で明るい未来をつかみ取ることができるよう努力していきたい」。柴山昌彦文科相は１０日、同法の意義を強調した。 支援法では入学金と授業料の減免に加え、返済不要の給付型奨学金を拡充して生活費を賄えるようにする。 対象は両親、本人、中学生の４人家族を目安として年収約３８０万円未満世帯の学生。約２７０万円未満の住民税非課税世帯では減免、給付それぞれ
架空論文に浮かんだ３人のレーフラー 記者が謎に迫った：朝日新聞デジタル
著作と論文の捏造（ねつぞう）・盗用が認定され、学校法人東洋英和女学院を懲戒解雇処分となった深井智朗・前院長の著書には、２０世紀前半のドイツの「神学者カール・レーフラー」が登場する。レーフラー氏は存在するのか――。学内調査で不正があったかどうかの判断で焦点になった点だ。深井氏の説明は二転三転し、「カール・レーフラー」以外に何人ものレーフラー氏が登場することになった。朝日新聞記者もドイツ語を駆使してその存在を追跡した。分かった事実とは――。 深井氏は２０１２年の著書『ヴァイマールの聖なる政治的精神』（岩波書店）で、４ページにわたり神学者「カール・レーフラー（Ｃａｒｌ Ｌｏｅｖｌｅｒ）」の論文「今日の神学にとってのニーチェ」に基づいた論考を展開した。 この記述に疑義を呈したのが、北海学園大の小柳敦史准教授だ。小柳氏は昨年９月に出た日本基督教学会の学会誌「日本の神学」５７号で、カール・レーフラー氏
倒産寸前からV字回復した「沖縄の大学の奇跡」をご存じか（佐藤 優） @gendai_biz
沖縄でトップレベル 少子化の中で、定員充足率を割り込む地方私大が増えている。やがてこの波は地方の国公立大にも及んでくるであろう。大学の選択と集中は不可避だ。 このような状況では、各大学の努力が重要になる。実際に一時、存続が危ぶまれたが、V字回復をした大学もある。 名桜大学（沖縄県名護市）は1994年に公設民営方式の私立大学として設立されたが、定員割れを起こした。しかし、2010年に公立大学になることでV字回復を遂げた。『地方大学再生 生き残る大学の条件』のなかで著者の小川洋氏はこう記す。 〈学生募集における効果は絶大で、公立化の翌年度には各学部とも倍率が4～5倍に達し、学生の質も大きく向上した。ただし志願者の増加分は、看護学科を除くと、ほとんどが県外出身者によるものであった。 その結果、入学者は国際学群とスポーツ健康学科で県内4、県外6程度と県外が多少多く、看護学科では3：1程度の割合で、
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一橋大が授業料値上げ 国立大で4例目 - 日本経済新聞
Makoto Tomita
wtnv.studio / 首都大学東京 渡邉英徳研究室＋ネットワークデザインスタジオ
