iPhone 11 Proで「ゴースト」発生中
写真でも動画でも顕著にゴーストが出る場合がある。 均等に揺れて発生することから、レンズによるものではなくカバーガラスによる二次反射ゴーストではないかと思われる。 業務で使用する場合、撮影後、必ずその場で再生して確認した方が良さそうだ。 関連記事 iOS 13.1にすると、非正規バッテリーに警告表示 査定にも響く？ iPhone XS/XR世代以降、非正規バッテリーに交換していると、iOS 3.1でアラートが出るようになった。 ソフトバンク、広瀬すずをゲストにiPhone 11発売セレモニー開催 広瀬すずさんはiPhone 11パープルをチョイス。 iPhone 11のWi-Fi 6とUWB仕様詳細が明らかに iPhone 11、iPhone 11 ProシリーズのWi-Fi 6仕様は802.11ax HE80 2TX（最大1.2Gbps）だと判明した。 関連リンク MACお宝鑑定団Blog
大塚商会の創業者、大塚實氏が逝去 享年96歳
大塚商会の創業者、大塚實氏が亡くなった。享年96歳。老衰のためだったという。1961年に同社を創業し、2001年まで社長を務めていた。 大塚商会は9月13日、創業者の大塚實（みのる）氏が老衰のため7日に死去したと発表した。96歳だった。 大塚氏は1947年に理研光学（現リコー）に入社。理研紙工業、ルミナ閃光電球（社名はいずれも当時）、山本商会を経て、61年に大塚商会を創業し、代表取締役社長に就いた。
2台・3台分の役割を果たすiPhone 11 Proのカメラ、触って分かったその「変態的」魅力
2台・3台分の役割を果たすiPhone 11 Proのカメラ、触って分かったその「変態的」魅力（1/2 ページ） 2019年9月10日、カリフォルニア州クパチーノでAppleの発表会が行われた。プレスとして半年ぶりにApple本社内のSteve Jobs Theaterを訪れた私は、世界中から集結した報道陣やインフルエンサーたちの熱気に包まれた。 今回発表されたのは、ハードウェアだけでなく、ハードウェアと併せてライフスタイルをアップデートする内容だと感じた。中でも映像関係のApple TV+とiPhone 11、iPhone 11 Pro のカメラ性能にフォーカスして伝えたい。 Apple TV+の価格とリリース日が明らかに 「The Morning Show」が要注目 3月のApple Special Eventで発表があったAppleの動画サブスクリプションサービスApple TV+だ
「Yahoo!スコア」、10月からデフォルトで「オフ」に 「ユーザーの意見や社会情勢を踏まえた」
10月1日に、「Yahoo!スコア」の仕様がデフォルトで「オフ」に変わる。9月30日以前に算出したスコアのうち、パートナー企業へのスコア提供に同意していないユーザーのものは全て削除する。 ヤフーは9月9日、「Yahoo! JAPAN ID」ユーザーの行動などを分析し、信用度を数値化するサービス「Yahoo!スコア」の仕様を10月1日に変更すると発表した。従来はスコアの算出・利用をデフォルトで「オン」にしていたが、10月1日以降は「オフ」とし、ユーザーが同意しない限り算出しない。9月30日以前に算出したスコアのうち、パートナー企業へのスコア提供に同意していないユーザーのものは全て削除する。 ヤフーは仕様変更について「お客さまや有識者からのご意見・ご指摘、さらにプライバシーに関する社会情勢も踏まえた」と説明している。 従来はデフォルトで「オン」に 一部ユーザーから批判 Yahoo!スコアは6月
起業、パラレルキャリア、はたまた奴隷？ 「個の時代」、人生ゲームの勝者は誰だ
起業、パラレルキャリア、はたまた奴隷？ 「個の時代」、人生ゲームの勝者は誰だ：長谷川秀樹の「IT酒場放浪記」in 沖縄（1/3 ページ） メルカリのCIO（最高情報責任者）を務める長谷川秀樹氏が、志高きゲームチェンジャーと酒を酌み交わしながら語り合う本対談。今回は東京を飛び出し、沖縄にやってまいりました。 ゲストは、日清食品ホールディングスCIOの喜多羅滋夫氏、フジテックCIOの友岡賢二氏、パラレルマーケターの小島英揮氏、クラウドネイティブCEOの齊藤愼仁氏、沖縄在住のサイオンコミュニケーションズ米須渉氏です。 終身雇用や年功序列といった日本的経営に陰りが見え始め、副業を解禁する企業が増える中で、「会社に頼らない生き方」を意識し始めた読者の方々も多いのではないでしょうか。今回は、独立、起業、サラリーマンと立場は違えど、自らの能力を武器に「個の時代の働き方」を体現する皆さんに、それぞれのキャ
ゲーム世界を崩壊に追い込むチートbot 1日2億件の不正ログインの実態
連載：迷惑bot事件簿 さまざまなタスクを自動化でき、しかも人間より早く処理できるbot。企業にとって良性のbotが活躍する一方、チケットを買い占めるbot、アカウントを不正に乗っ取るbot、アンケートフォームを“荒らす”botなど悪性のbotの被害も相次いでいる。社会や企業、利用者にさまざまな影響を及ぼすbotによる、決して笑い事では済まない迷惑行為の実態を、業界別の事例と対策で解説する。著者は、セキュリティベンダーの“中の人”として、日々、国内外のbotの動向を追っているアカマイ・テクノロジーズの中西一博氏。 日常的にオンラインゲームを楽しむプレイヤーにとって、botによる不正行為は身近に潜んでいる問題だ。ゲーム内でbotに操られたアバター（ゲーム内でプレイヤーの分身となるキャラクター）に遭遇し、何らかの被害や迷惑行為を受けた人もいるだろう。 ゲームのヘビーユーザーの中には、惜しみなく
詳報・リクナビ問題 「内定辞退予測」なぜ始めた？ 運営元社長が経緯を告白
就職情報サイト「リクナビ」を運営するリクルートキャリアは8月26日、学生の内定辞退率を本人の十分な同意なしに予測し企業に販売していた件について、事態の経緯と再発防止策を公表した。問題視されているサービス「リクナビDMPフォロー」（4日付で廃止）は研究・開発を目的に企画したもので、いち早く市場に投入し、顧客企業の反応を見ながら改善することを重視したため、社内のチェック体制が機能していなかったという。今後は10月をめどに、リクナビ事業にプライバシー責任者を設置する他、2020年1月をめどに新卒事業の経営体制を変更するなどし、再発を防ぐ方針だ。 リクルートキャリアの小林大三社長は同日、記者会見で「学生への配慮と、社内のガバナンス（企業統治）が不足していた」と不備を認め、「学生や大学、企業関係者の皆さまにご迷惑をおかけしたことを深くおわびする」と謝罪した。 小林社長はリクナビDMPフォローをリリー
Uber Eatsで日用品など配達 8月29日から都内ローソン4店舗で実証実験
ローソンは8月29日から、「Uber Eats」を利用した商品配達サービスを開始する。 今回のサービスは「実証実験」という位置付け。新しい取り組みとなることから、人員に比較的余裕のある都内4店舗で導入する。対象となるのは、「注目が多く見込めそうなエリア」（広報担当者）として期待する新宿エリアの新宿靖国通店、新宿若松町店、代々木八幡駅北店と、「オフィス街と住宅街が混在し、さまざまなニーズが期待できる」（同担当者）とする大崎エリアのゲートシティ大崎アトリウム店。9月末までには都内の直営店13店舗まで対象を拡大し、11月末まで実験を行う。反響次第では、実施店舗の拡大も検討する。 オペレーションについては、それぞれの店舗でのピーク時間を外したり、注文数が多かった場合には待ち時間を長く設定したりすることで、負担を軽減する。 ローソンでは、同様の宅配サービス「ローソンフレッシュ」を過去に展開。物流費の
Netflixはなぜ「全裸監督」を作れたのか
この記事について この記事は、毎週月曜日に配信されているメールマガジン『小寺・西田の「マンデーランチビュッフェ」』から、一部を転載したものです。今回の記事は2019年8月19日に配信されたものです。メールマガジン購読（月額648円・税込）の申し込みはこちらから。 「全裸監督は大規模予算」は本当か まずは「予算」から。 Netflixは、1作品にかける予算を基本的に公開していない。トータルでのコンテンツ制作と調達にかけるコストは、2018年春に「公開した」数字として80億ドル（約9000億円）というものがあるが、2019年度はこれが150億ドル規模（約1.6兆円）に拡大している、と言われている。 Netflixがオリジナルコンテンツ調達に巨額な費用を投じているのは事実だ。だが、「全てが巨額か」「他に例がないか」というとそういうわけでもない。 Netflixの投資もピンキリだ。「Netflix
YouTube、香港デモに関するフェイク動画に関連する210のチャンネルを無効に
米Googleは8月22日（現地時間）、傘下のYouTubeで今週のはじめに210のチャンネルを無効にしたと発表した。香港デモに関連する動画をアップロードする際、これらのチャンネルがネットワークとして調整された方法で動作していることが判明したためとしている。 「この発見は、FacebookとTwitterが発表した中国に関する最近の問題と一致している」という。 Twitterのように、コンテンツを公開はしていない。また、中国政府が関連していると直接指摘してもいない。「調整された操作に関連付けられているこれらのアカウントの起源を偽装するために、VPNなどの方法が使われていることを発見した」とのみ説明している。 関連記事 Mozilla、Google、Appleがカザフスタン政府によるWebブラウザ経由のスパイ行為をブロック MozillaとGoogleがそれぞれのWebブラウザで、カザフスタ
LINE「OpenChat」、トークルームの紹介・検索機能を停止 メンバー急増で運営に支障
LINEは8月20日、メッセージアプリ「LINE」のグループトーク機能を拡張した「OpenChat」で、おすすめのトークルームを紹介する「ピックアップ」の表示を停止した。紹介されたトークルームのメンバーが急増し、運営に支障が出たためで、再開時期は未定。トークルームの検索機能も「改善作業を実施するため」（同社）に一時停止している。 21日午後1時現在、新しいトークルームに加入するには、専用のURLかQRコードを、知り合いのユーザーから直接共有してもらうか、Twitter上などで他人が紹介しているものを利用する必要があり、OpenChat上ではトークルームを探す機能がない状況だ。 ITmedia NEWSの取材に対し、LINEの広報担当者は「トークルームの検索機能は、22日昼に再開予定」と回答した。また、新しくカテゴリー別の検索機能を準備しているという。 【編集履歴：2019年8月21日午後6
「通知が止まらず、退会できない」 LINE「OpenChat」でトラブル 運営元は「機内モード」で通知ストップ推奨
「通知が止まらず、ルームの設定画面に移れなくてグループから退会できない」――LINEが8月19日に公開した「OpenChat」機能について、ネット上でそんな報告が上がっている。同社はこうしたユーザーに対し、スマートフォンの機内モードを使って一時的に通知を止め、退会手続きを行うよう推奨している。 OpenChatは、共通の趣味を持つユーザーなどが集まり、最大5000人のグループを作成できる機能。メッセージアプリ「LINE」上で友だち登録をしていないユーザーも、URLやQRコードを共有すればトークルームに招待できるのが特徴だ。 提供開始直後からネット上では、数千人規模のグループに加入すると「スタンプやコメントを立て続けに投稿するユーザーがいて、通知が止まらない」「一瞬で通知数が数百を超えた。他の大切なトークを見逃しそう」といった声が相次いだ。 一部のユーザーからは「通知機能の停止やグループから
リクナビの「同意なしに学生の個人情報提供」はなぜ起きた？ 裏には企業との業務提携関係
リクナビの「同意なしに学生の個人情報提供」はなぜ起きた？ 裏には企業との業務提携関係：原因をリクルートキャリアに直撃 就職情報サイト「リクナビ」を運営するリクルートキャリアが、就活生が内定を辞退する可能性を予測して企業に提供していた問題で話題を集めている。第三者への個人情報の提供に同意していないにもかかわらず、企業にデータを提供された学生は7983人。それも「リクナビに登録したが、リクナビでほとんど就職活動をしていなかった学生」という。なぜこのような問題が起きてしまったのか。 リクルートキャリアによると、個人情報の提供に関する同意が取れていなかった原因は「プライバシーポリシーの記載不備」という。学生にはリクナビ登録時と企業の選考参加時にそれぞれプライバシーポリシーへの同意を求めているが、登録時に提示しているものからは「行動データを企業に提供する場合がある」といった記載が抜け落ちてしまってい
優秀な人が大量に辞めていく企業の共通点は？ 「人材流出企業の覆面座談会」で明らかに
優秀な人が大量に辞めていく企業の共通点は？ 「人材流出企業の覆面座談会」で明らかに：「滅びゆく会社」の特徴とは（1/6 ページ） 初夏を迎えた都内某所に、年齢、性別、業界や職種もバラバラな5人が集まった。彼らの共通点は、優秀な人材がどんどん辞めていく「人材流出企業」で働いているということだ。 ただでさえ人手不足で人材を集めるのが難しいこの時代に、惜しげもなく優秀な人材を流出させてしまう企業では、いったい何が起こっているのか――。 ITmedia ビジネスオンラインでは、人材の流出が著しい企業に勤める5人を招いて座談会を敢行した。狙いは人材流出企業で起こっていることの共通点をあぶり出すことだ。 もし、この記事を読んでいるあなたが、「今の会社に残るべきか、転職すべきか」を迷っているのなら、判断のヒントとされたい。 登場人物 広報さん（20代 男性）：新たな人事評価制度に納得がいかず、1カ月後に
熊本の地方銀行が行内に放送スタジオを立ち上げ 内製した動画を情報共有ツールとして活用したら何が起きた？
熊本県に本店を置く地方銀行の「肥後銀行」には、テレビ局にも引けを取らない本格的な放送スタジオがある。窓口業務を行っていた行員がキャスターとして出演する行内向けニュース番組を内製するなど、行内の情報共有に動画を活用する試みを進めているからだ。 行内のスタジオで制作しているのは、1週間分の社内報をニュース番組として仕立てた「Weeklyニュース」と、行員向けの教育動画など。全店にいる行員との情報共有に動画を活用している。 肥後銀行が行内に放送スタジオを作ったきっかけは「コミュニケーションツールとして動画を最大限に活用したい」──そんな“経営陣の想い”だった。 文書の通達で生まれてしまう、理解度の濃淡 肥後銀行が行内放送局の開設を検討し始めたのは2016年のこと。当時の頭取だった甲斐隆博現会長から、「コミュニケーションツールとして動画をさらに活用するように」という働きかけがあった。 それまでも株
リニア建設を阻む静岡県――川勝知事の「禅問答」がもたらす、これだけの弊害
リニア建設を阻む静岡県――川勝知事の「禅問答」がもたらす、これだけの弊害：静岡空港新駅の設置が「交換条件」か（1/5 ページ） 2027年の開業を目指してJR東海によって建設が進められているリニア中央新幹線だが、ここへ来て通過する静岡県部分の着工がストップするという事態に陥っている。地元・静岡県の川勝平太知事がリニア建設への協力の「代償」を要求するなど、現時点での着工に新たな条件を要求しつつあるからだ。 このリニア中央新幹線のルートと静岡県の関係だが、地図の上では県の突端部を「かすめる」だけとなっている。だが、県としてはこの部分に建設予定の、南アルプスを横断するトンネルが大井川の水系に影響を与えるほか、地元では工事車両の通行など負担を強いられるとしている。そこでJR東海は、トンネルからの湧水を大井川へ戻すための導水路トンネルを造るといった対策を、静岡県に対して具体的に提案している状況だ。そ
結婚式場のメルパルク炎上に見る、日本企業特有の「根深い欠陥」とは
結婚式のトラブルを巡って、ホテルや宴会場などを運営するメルパルク（東京都港区）が炎上騒ぎとなっている。同じトラブルでも、炎上が激しくなるケースとそうならないケースがあるが、企業が出す声明がカギを握っていることが多い。この手の話は単なるコミュニケーションのテクニックとして理解されがちだが、そうではない。日本人の価値観そのものに関わる重要なテーマといってよい。 顧客とのトラブルが起こっているのは、同社が運営するメルパルク仙台（仙台市）である。ここで挙式した夫婦がネットの口コミサイトに投稿した内容によると、「1日1組という条件で契約したにもかかわらず2組になっていた」「旧姓で呼ばないよう念押ししていたにもかかわらず司会者に旧姓でアナウンスされた」「祝電の読み上げはしない予定だったのに祝電を読まれた」「ケーキが全員に行き渡らなかった」「ドリンクのコースが変更されていた」「引き出物の中に原価が記載さ
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Nintendo Switch、オリジナルモデルもSoCなどアップデートか FCC認可情報に記載
