ダイエットの経験のある方は少なくないだろう。だが、成功する人はごく僅かだ。一時的に体重が減っても、たいていはリバウンドし（ストレスでヤケ食いする人は多い）、そこで諦めるか、次々にダイエットのハシゴをすることになる。ダイエットに王道はないのだろうか？ 今、世界的に大流行しているのが、薬を使った「GLP-1ダイエット」だ。だが日本では、批判も多い。薬によるダイエットは本当に“科学的見地からみて悪い方法”なのか？ 世界の流れを踏まえ、解説する。 「糖尿病の薬」として開発されたGLP-1作動薬 「GLP-1ダイエット」は、医師の処方するGLP-1作動薬によって食欲をコントロールする減量法だ。 GLP-1作動薬は、もともとは糖尿病の薬として開発された。使用するうちに強い体重減少効果がわかってきて、今では肥満治療薬としての有効性が認められ、世界で広く使われている。 この薬で治療している方によると、「我

「発達障害のある子」はネットやゲームに依存しやすいのか？ 子どもがダラダラと動画を見ている、勉強せずにゲームばかりしている。これはインターネット依存なのでは──。そんな悩みを抱えている保護者も多いのではないだろうか。しかし、「コロナ禍で外出や活動が制限されたこともあり、臨床の現場では関連するご相談は増えていますが、実はインターネットやゲームの“依存”は、病気の概念としては整理されていません」と愛知県医療療育総合センター 中央病院子どものこころ科（児童精神科）部長の吉川徹氏は話す。 吉川徹（よしかわ・とおる） 児童精神科医、愛知県医療療育総合センター中央病院子どものこころ科(児童精神科)部長、あいち発達障害支援センター副センター長、愛知県中央児童・障害者相談センター児童専門監 愛知県を中心に、発達障害のある児童や青年の臨床に長年携わっている。日本児童青年精神医学会代議員、日本自閉症スペクトラ

現在、会社員として働きながら遊ぶのはスマホがメイン。それが、仕事や人づき合いのストレス解消、そして逃げ場になっていた。 ゲームを介してできた友人、ランキング、つぎ込んできた時間と金──。 遊んでいるのかなんなのか、もはや自分でもわからなくなってい空知だったが、会社の同僚・未唯にゲーム依存症を疑われてしまう。 心配してくれた未唯の言葉を否定し、拒絶してしまう空知だったが……!? 『僕の妻は発達障害』で話題の作家が、“当事者”として描くリアリティーコミック。『ゲーマーズ×ダンジョン 僕はゲーム依存じゃない』（小学館）より抜粋してお届けします。

中国のEV（電気自動車）最大手の比亜迪（BYD）は4月27日、2023年1～3月期決算を発表した。同四半期の売上高は1201億7000万元（約2兆3212億円）と前年同期比8割増加。純利益は41億3000万元（約798億円）を計上し、前年同期の5.1倍の大増益を達成した。 好業績を支えるのは「新エネルギー車」の販売台数の大幅な増加だ。決算報告書によれば、BYDの1〜3月期の販売台数は前年同期の1.9倍の55万2100台に達した。 （訳注：新エネルギー車は中国独自の定義で、EV、燃料電池車［FCV］、プラグインハイブリッド車［PHV］の3種類を指す。通常のハイブリッド車［HV］は含まれない） BYDの販売台数の伸び率は業界平均を大きく上回っている。中国汽車工業協会のデータによれば、中国で1〜3月期に販売された新エネルギー車の総数は前年同期比26％増の158万6000台だった。 中国では、新エ

破綻する「大学入試の旧セオリー」 これまで、大学入試といえば、英単語や古文、世界史・日本史の知識を徹底的に暗記したり、予備校や塾で対策問題を繰り返したりしてペーパーテストを受けていい点数をとると合格する、というものでした。 しかし、前回（偏差値40台で一流大学に合格する子が続出する訳／4月1日配信）でお伝えしたように、今後、一般入試はより高難度化し、合格枠も減少し続けていくことが見込まれます。どんなに知識を詰め込んだとしても、上位大学の一般入試では、灘高等学校や開成高等学校などの超進学校や、偏差値65以上の高校に通っている生徒の独壇場となっていくはずです。そして、そうでない高校生にとっては不利な戦いを強いられることになるでしょう。 なぜか。それは、受験勉強を始める時点で、超進学校の生徒はすでにアドバンテージがあるからです。 上位高校のカリキュラムは、一般入試で上位大学を目指すことを前提とし

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OECD（経済協力開発機構）のデータベースで見て「50歳の時点で子供がいない＝生涯にわたって子供を持たない女性」の割合が、日本は27.0％（2020年）と先進国で最も高い。 日本のそれはフィンランド（20.7％）やオーストリア（20.06％）、スペイン（18.40％）を大きく上回っている。4人に1人が、生涯にわたって子供を持たない選択をしていることになるわけだが、深刻な少子化を裏付ける数字であり、その衝撃は大きい。 とはいえ、この数値はある程度予想されたものでもある。何と言っても、日本の出生数は近年大きく下落を続けており、2022年の出生数は77万人程度と、初めて80万人を下回るとの予想もある（「今年の出生数、推計77万人 少子化が一層加速、朝日新聞独自算出」／朝日新聞デジタル／2022年12月21日配信）。 内閣府の少子化社会対策白書によれば、日本の年間出生数は第1次ベビーブーム期には約

なかなか髪型がキマらない、という男性は多いのではないでしょうか？ 男性アーティストから絶大な信頼を集める、伝説のヘアメイク荒木尚子さんが、門外不出の男性のメイクやスタイリングテクを公開した『男のロジカル美容75 「見た目」に絶対的な差がつく』。本稿では同書を一部抜粋し再構成のうえ、「髪のスタイリング」技を3つご紹介します。 薄毛も顔の悩みも「髪のスタイリング」でカバー可能 顔の額縁ともいわれ、面積も大きい髪は、眉とともにメンズの見た目印象を左右する重要な要素。であることはわかっていても、髪質や加齢による薄毛もあって、なかなか髪型がキマらない、という男性も多いのでは。 しかし、おまかせください。私は長年、アーティストの方々のライブでのヘア＆メイクも担当してきました。ライブ現場というのは、汗はかくし、動きも激しい、風にも吹かれ、観客の熱気とともに会場の湿度も高くなる、ヘアスタイルのキープという

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2022年10月26日、Nintendo Switch向けタイトル『スプラトゥーン3』のアップデートが行われた。前日に実施の発表が行われたのだが、その際にTwitter（ツイッター）上では大きく盛り上がり、トレンド入りした。 『スプラトゥーン3』は発売後3日間で日本国内の売上が345万本を超えるという大ヒット作で、動きがあれば話題になるのも当然だ。ただし、今回はかなり異質である。単に何か発表があって盛り上がったというわけではなく、細かな関連ワードまでも多数トレンド入りする事態となった。 今回の『スプラトゥーン3』のアップデートは、なぜここまで注目を集めるのか。その3つの理由を解説しよう。 アップデートで修正や要素の追加ができる 昨今のテレビゲームにおいて、アップデートというのは「意図的に作られた変化の節目」となる。ゲーム機のインターネット接続が当たり前になったころから、あとから更新データを

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フランスのレストランやバーのオーナーは最近みんな、同じようなことを言っています。「もうこれ以上はスタッフを見つけられない」「ウェイターもシェフもパティシエもいない」……。 仕事中は長時間立ちっぱなし、走りっぱなし。疲れはてて帰ってきて、子供や家族と一緒に楽しむ時間もない仕事など、誰もやりたがらないのです。日本でもレストランなどが人手不足に悩んでいるのは同じですが、フランスとは少し理由が異なる気がします。日本ではどちらかというと、少子化が少なからず関係しているのではないでしょうか。 一方で共通点があると感じる点も。フランスでは、若い人たちがあまり「きつい仕事」をすることに興味を持っていないように感じますが、これは日本でも同じではないでしょうか。多くはないでしょうが、中には突然仕事を辞める人がいるのも同じです。彼らは自分の仕事や会社、ビジネスに対してあまり関心を持っていないのかもしれません。

日本で精神的な「居場所」を見つけられず、心の病を抱えたり、引きこもりになったりしている人は少なくない。こうした問題を抱えるひとは欧米にも多く存在するが、日本のように医療の世界に「閉じ込める」ことはしていない。病院の外でそれぞれにあった働き方をし、自らの力で社会に役立っている。 ならば日本も欧米先進国を参考にできないか――。『日本国・不安の研究―「医療・介護産業」のタブーに斬りこむ！』著者の猪瀬直樹氏が、医療業界の歪んだ構造にメスを入れ、精神的な病気を抱える人が、自力で社会での役割を担うための方策を提案する。 精神病床数はダントツで世界一 高齢化した親と無職の引きこもり、で生活に行き詰まる現象は「8050（はちまるごーまる）問題」と呼ばれたりし始めている。内閣府が、40歳から60歳で引きこもりにあたる人が全国で61万人と発表したのは、昨年の3月だった。これまで15歳から39歳の引きこもり調査

「あれがすべてのきっかけだった」。あるコンビニ大手の幹部は、業界をめぐる昨今の動きをそう振り返る。 24時間営業を取りやめたセブン-イレブンの元加盟店オーナーに対する、フランチャイズ（FC）契約解除の正当性が争われた訴訟。6月23日の大阪地裁判決は、セブン-イレブン・ジャパンの主張通り、契約解除は有効だと認めた。 舞台となったのは、大阪府東大阪市にある「セブン-イレブン東大阪南上小阪店」。同店オーナーだった松本実敏氏は2019年、人手不足などを理由に、セブンとの間で書面での合意がないまま24時間営業から時短営業へと切り替えた。 一方のセブン側は2019年末、顧客への乱暴な言動などを理由に松本氏との契約を解除し、2020年1月には店舗の明け渡しを求めて提訴。これについて松本氏は24時間営業をやめたことへの報復だとして、契約解除の無効を求める訴訟を起こして泥沼化していた。 世論や国の動きに焦っ

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まず、『週刊東洋経済』（5月21日号）は、「緊急リポート 円安は止まらない」と題する4本の記事からなる小特集を作っている。 同特集では「政府日銀はお手上げ状態だ」「日銀は円安の進行を傍観しており、判断先送りが最悪の事態を招く」「日本の経済成長力（稼ぐ力）の相対的劣勢を是正しない限り、円安傾向は変わらないだろう」「ゼロコロナ政策による中国の停滞のせいで日本は円安局面を生かせない」、などと論じている。 同社のライバル誌であろう『週刊ダイヤモンド』（5月21日号）も「日本の『国力』低下危機 円安の善と悪」というタイトルで大特集を組んでいる。特集の冒頭に「泥沼の円安スパイラル」と題する要約ページを載せていることからもわかるように、円安に対する悲観論が圧倒的に優勢だ。 官庁情報に強い金融業界誌『週刊金融財政事情』もコラム「新聞の盲点」で、「悪い円安」を前提に、「日銀がはまった金融政策の罠」というタイ

航空自衛隊が保有するF2戦闘機の後継となる「次期戦闘機（FX）」の開発をめぐり、日英両政府はイギリスの航空・防衛大手「BAEシステムズ」と日本の三菱重工業を主軸とする日英共同開発とする方向で調整に入った。日本の大手メディアが14日、一斉に報じた。日英の両政府筋も筆者の取材に認めた。 戦後日本は日米同盟強化のもと、対米追従路線をひた走ってきただけに、一大国家プロジェクトの次期戦闘機開発で、イギリスとタッグを組むのは極めて異例だ。ましてアメリカは世界最先端の戦闘機技術を有している。 日本を取り巻く安全保障環境が悪化するなか、アメリカ軍と自衛隊の相互運用性の重要性も計り知れない。それでも、なぜ日米共同開発から日英共同開発に事実上の転換をするのか。 日本の「次世代戦闘機」開発の背景 その問いに答える前に、次期戦闘機開発について詳しくない読者も多いと思われるので、簡単にその経緯に触れておきたい。 次

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