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なぜ日本女子のレベルは下がり続けるのか？ ３月８日に行われた名古屋ウィメンズマラソンで新たなヒロインが現れた。佛教大を卒業して1年目の前田彩里（ダイハツ）だ。 23歳の前田は15kmの給水所で転倒しながらも、日本歴代８位となる2時間22分48秒をマーク。日本女子マラソン界にとって、待望ともいえる“新エース候補”の誕生だった。 前回のコラム『ついにブーム終焉？ 東京マラソンの「功罪」』で、日本の男子マラソンは、世界との差が開いているということを書いたが、女子は男子以上にお寒い状態が続いている。男子は高速化する世界のレベルに対応できていないのが、「低迷」の理由。女子はというと、世界のレベルは停滞しているにも関わらず、日本のレベルが下降しているのだ。 日本の女子マラソンは2004年のアテネ五輪まで、オリンピックでは４大会連続で「メダル」を獲得してきた。しかし、北京五輪とロンドン五輪では「入賞ライ

「ファッションセンターしまむら」を軸に低価格の実用・ファッション衣料、寝具などの専門店を展開するのが、東証1部上場の「しまむら」。さいたま市に本社を置き、グループ全体で1900店弱のネットワークを有しています。 そんな国内有数のアパレル企業が、近年なかった「停滞局面」に直面しています。今後、発表となる最新本決算（2015年2月期）の営業利益について、しまむらは今のところ前年度比9％増の457億円という予想を出していますが、減益になりそうだとの見方が強まっています。3月13日に東洋経済が発売した『会社四季報2015年2集』は同3％減の410億円を独自予想。3月7日付の日本経済新聞も同1割弱の減益になりそうだという観測記事を報じました。 2期連続の営業減益となれば上場来で初 売り上げについては前年度の5029億円よりも増えそうな見込みのようですが、実際の決算が減益だった場合は、1988年の上場

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2014年7月、ソニーから独立した「VAIO」。2月16日にはプレミアムクラスのパーソナルコンピュータ「VAIO Z」シリーズを発表して、他のWindowsパソコンとは異なる価値を提供できる力を持っていることを証明した。その注目度の高さは衰えておらず、国内市場におけるVAIOブランドの強さを再確認した。 そのVAIOが、仮想モバイルネットワーク事業者（MVNO）の日本通信と協業し、スマートフォンを開発していると聞いた時、VAIO Zシリーズとイメージが重ねて、こだわり抜いたハイエンドのスマートフォンが登場することを期待した読者もいたことだろう。しかし、3月12日に明らかになったVAIO Phone（VA-10J）は、VAIO Zとはまったく異なる性格のものだった。 結論からいえば、多くの報道は「ガッカリ」というネガティブなもの。実際、そうみられても仕方がない面がある。 端末スペックはAnd

クルーグマン：確かにあそこまで悪くなるとは予測できなかった。世界は複雑なものだし、仕方ないところはある。ただ、金融危機以降、多くの経済施策が機能してきたのは事実だ。金融緩和がインフレを招くとか、金利が高騰するとか言われていたが、まったくそういうことはなく、見事に効果を発揮した。 私自身がやってきたことがある意味、「詐欺行為では」と問われると自信がないが、経済学者にとっての問題は、将来を予測できないことではなく、まったく通用しない理論をふりかざし、こだわり続けることだろう。 スティグリッツ：景気回復はそれほど力強いものとはいえない。金融緩和は確かに機能した部分はあるが、それだけで十分だったとはいえない。財政施策や景気刺激策があって、ようやく軌道に乗り始めた。そもそも金融危機以前に、経済は破綻しており、バブルで命をつないできた。そこにわれわれ経済学者も政府も気づくべきだった。 経済学はまだまだ

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新たな安全保障法制をめぐり、与党協議が進んでいる。自衛隊の海外派遣や集団的自衛権の行使などが議題に上っている。 この議論は、2014年7月に閣議決定された「国の存立を全うし、国民を守るための切れ目のない安全保障法制の整備について」に従い、5月の大型連休明けにも関連法案を国会に提出することをにらんでのものという。また、文民統制に関連して、防衛官僚（背広組）と自衛官（制服組）が対等の立場で防衛大臣を補佐できるようにする防衛省設置法改正案を、3月6日に閣議決定し、今通常国会に提出することとしている。 平時GDP比約230％の債務を抱える主要国家はない こうした安全保障法制をめぐる動きに対し、「わが国を取り巻く安全保障環境が厳しくなる中で必要な対応」との肯定的な意見もあれば、「憲法解釈を変えて専守防衛や平和主義を放棄することにつながり『戦争のできる国』になる」と否定的な意見もある。 ここでは、この

「10年後、ゴルフ業界の市場規模を2兆円に引き上げよう」 そんな「提言」がブチ上げられた。 日本プロゴルフ協会、日本ゴルフ場経営者協会、全日本ゴルフ練習場連盟の3団体は3月上旬、日本プロゴルフ協会が委嘱した「経営戦略会議」の「ゴルフ市場再生活性化に向けた新たな提案」と題する提言書を公表した。現在、約1兆4000億円のゴルフ市場の規模を6000億円上積みしようというもくろみだ。 経営戦略会議の座長を務めたのは、日本マーケティング研究所所長の廣瀬恒夫氏。3団体からの委員などを含めて9人のメンバーで構成されている。日本プロゴルフ協会の倉本昌弘会長が委嘱したのは2014年2月の会長就任直後。約1年かけて練り上げた「ゴルフ業界再生への道筋」だという。 自然発生的なブームは期待できない ゴルフ場、練習場、用品業界、ティーチングのそれぞれの市場の現状と未来予測をはじき出し、その上で何をやっていくかを提言

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「インタビューは僕でよければお受けします。現状の生活サイクルでは『平日の12～13時の間』という制約がありますが……（汗）。この条件でよければ受けさせていただきます。そんなに面白いネタはないかもしれませんが。ご検討いただければ幸いです」 テレビ局の管理部門で勤務する鈴木恭一さん（仮名、47歳）から取材OKの返信が来た。プライベートの時間を確保できるのはランチタイムだけらしい。理由は仕事の忙しさではない。終業時間を迎えたら脇目も振らずに帰宅して、専業主婦をしている妻に代わって3歳と1歳の娘たちをお風呂に入れるからだ。 晩婚さんにして新婚4年目の鈴木さんは、父性愛に目覚めたのだろうか。勤務先近くのカフェで待ち合わせをした。まずは長い独身時代について聞きたい。 実父の死で思い知った「僕はひとり」 「30代半ばを過ぎると同世代はだいたい結婚して子育てを始めるので、独身だと特に週末はひとりで暇ですね

一般社団法人 営業部女子課の会 代表理事。（通称：「営業部女子課」主宰） 1975年生まれ。早稲田大学法学部卒業。リクルート『Hot Pepper』創刊期にメンバーとして携わり、営業として数々の社内表彰制度に表彰されたのちに起業。主に女性営業や女性の人材育成に携わり、のべ4万2000人以上を支援してきた。 2009年より主宰する営業女子のためのコミュニティ「営業部女子課」では、「女性の営業力をもって日本社会の発展に貢献する」をミッションとして、営業女子向けの勉強会、イベント、カウンセリングサービス、商品開発、各種情報提供サービスなどを行政、企業等とタイアップしながら展開している。2012年よりその輪を全国に広げる「花咲かプロジェクト47」をスタートさせ、各地元のリーダーとともに「女性の営業力」×「地域再生」に取り組んでいる（2015年1月時点で全国に21支部）。 本業は、プロモーショナル

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前回のコラム「特産品で地方創生ができるという『幻想』」は、本当に多くの方から「その通りだ」「民間なら当たり前のことができていない」などの感想をいただきました。こうした反響で、全国各地でいかに戦略がない特産品の開発が行われ、問題を抱えているのかを伺い知ることができます。 地方創生で発生している「コンサルタントバブル」 さて、今回も地方創生を考えるうえで、重要なトピックを採り上げたいと思います。コンサルタントの問題です。現在、地方創生に関しては、政府の基本計画である「まち･ひと･しごと総合戦略」があり、それに基づいて全国の都道府県や市町村のもとで、具体的な政策の策定が進められています。 この戦略策定に、自治体の多額の予算が投入されており、自治体からの「怒涛の外注」に、コンサルタントの手が足りないという話をよく聞きます。 従来から、自治体の地域活性化分野の業務といえば、施設開発もコンサルタントを

「アストンマーティン」と聞くと、たいていの人は映画『007』を思い浮かべるだろう。主人公ジェームズ・ボンドが駆るイギリス生まれの流麗な超高級スポーツカーだ。 そのアストンマーティンで新しい経営トップが誕生したのが2014年秋。前任のウルリッヒ・ベッツ氏から、CEO（最高経営責任者）を引き継いだのが、元日産自動車で商品企画統括部門の副社長だったアンディ・ パーマー氏である。パーマー氏は、アストンマーティン本社のある場所からわずか5マイルほどの地域で育ったイギリス人。妻は日本人で娘も日本育ちと、日本の事情もよく理解している。このことは、日本の自動車業界関係者を驚かせた。 初めての日本法人を設立 そんなアストン・マーティンが今年1月、日本法人を設立した。アストンマーティンにとって日本は、イギリス以外では世界で2番目の販売実績を持つ市場ながら、意外なことにこれまで日本に現地法人はなく、英国アストン

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2月22日に東京マラソンが開催された。今回で9回目を迎えたこともあり、新宿、銀座、浅草などを駆け抜けるシーンはもちろん、大会中の交通規制なども、東京人にとってはもうおなじみだ。約3万5000人がTOKYOを駆け抜けるビッグレースに、今回は30万5734人が応募。抽選倍率は過去最高の10.7倍（フルマラソンの部）だった。 毎年のように抽選倍率がニュースになり、レース当日の様子もテレビで生中継される。東京マラソンが世に与える影響は大きい。話題となった「公務員ランナー」や「無職ランナー」も東京マラソンから登場した。そして、日本のランニングブームを牽引したのも東京マラソンだろう。 しかし、抽選倍率はこの数年ほぼ横ばい状態（2012年9.6倍、2013年10.4倍、2014年10.3倍）。マラソンブームが続く日本だが、ランニング人口は、一昨年あたりから様子が急変している。そこで、今回は東京マラソンの