JBpressで掲載した人気記事から、もう一度読みたい記事を選びました。（初出：2023年7月23日）※内容は掲載当時のものです。 日本の土木は、本当に素晴らしい！　「魅せる土木」を提唱して執筆と講演を行っている、東京都市大学の吉川弘道名誉教授が、選りすぐりの写真やイラストで“土木の名場面”を綴った書籍『DISCOVER DOBOKU　土木が好きになる22の物語』を刊行した。その中で取り上げている土木構造物のなかから、土木技術のすごさと美しさを実感できる例として、揚水発電所と余部鉄橋を2回に分けて紹介する。（JBpress） （吉川弘道：東京都市大学名誉教授） ※本稿は『DISCOVER DOBOKU　土木が好きになる22の物語』（吉川弘道著、平凡社）より一部抜粋・再編集したものです。 水の位置エネルギーを利用して蓄電する 揚水発電（pumping-up hydraulicpower ge

近江鉄道再生をどう果たす？　滋賀県・三日月大造知事への単独インタビュー（写真：河合達郎撮影、以下特記のない写真は同じ） 拡大画像表示 2024年4月、近江鉄道線は上下分離方式へと移行する。「存続か、廃線か」という2択の議論を経て、この道で行くと決断がなされた、その新たなスキームがまもなくスタートする。近江鉄道が民間単独経営の「白旗」を挙げて以降、県と沿線自治体、専門家、そして市民らが一体となって、どうあるべきかの議論を進めてきた。全国のローカル線再生のリーディングプロジェクトとも言われるこの事業。「存続」の背景に何があったのか。新たなスキームで近江鉄道線はどう変わるのか。陣頭指揮を執ってきた滋賀県・三日月大造知事への単独インタビューで聞いた。＜#2＞ （聞き手：土井勉、河合達郎） ＞＞＞近江鉄道線「血風録」シリーズの過去記事はこちら ＞＞＞近江鉄道線・ローカル線のギャラリーページへ（10枚

「何のことだろう？」と気になるタイトルで静岡新聞が始めた「サクラエビ異変」が4年半の連載を閉じた。駿河湾へ注ぐ富士川流域に暮らす人々を巻き込み、行動に駆り立て、記者はさらに調査を深めて、また一歩進む。「課題解決型報道」としてジャーナリズムの世界でも注目された。その連載を担当した坂本昌信記者（現在、静岡新聞清水支局長）に話を聞いた。 暴かれた国策民営会社、日本軽金属株式会社の悪事 ――2018年春の漁獲減少を契機に、富士川の上流から下流にかけて起きている問題を報じていきました。第1章は「母なる富士川」として上流で問題になっている堆砂問題から始まりましたね。 「静岡新聞では編集局全員でキャンペーン連載のテーマを話し合って決めるのですが、その年はサクラエビの不漁に決まりました。 サクラエビ漁は1894年に富士川河口で、アジの船引き網漁で偶然かかって始まったとされます。現在では静岡県民のソウルフー

（科学ジャーナリスト：添田 孝史） 地震のリスクを科学的に評価する（リスク評価）。その評価をもとに、被害を小さくするためハードやソフトの対策を進める（リスク管理）。それが地震防災の進め方だ。 しかし311前の東北地方の津波リスク評価は、電力会社を中心とする「原子力ムラ」の圧力でねじ曲げられており、そのため津波で多くの人が亡くなり、原発事故も引き起こした可能性がある。そんな疑惑を、元日本地震学会会長の島崎邦彦・東大名誉教授が、3月末に発売された著書『3.11 大津波の対策を邪魔した男たち』（青志社）で告発した。この告発は、一般の人だけでなく、地震学者など専門家の間でも話題になっている。 「おかしなことが起こっている」だが背景はわからなかった 島崎さんは、2002年以降、津波のリスク評価が水面下で巧妙にねじ曲げられていった経緯を、公開されていなかった議事録や電子メールなどを引用して、研究者や官

2011年3月11日の東日本大震災以降、震度6以上の地震は30件以上に及ぶ。世界の地震の約2割は日本周辺で発生していると言われ、近い将来の発生の切迫性が指摘されている南海トラフ、首都直下なども頻繁にメディアで報じられている。原発と地震についての取材を続け、東電福島原発事故の国会事故調査委員会で協力調査員として津波分野の調査も担当した科学ジャーナリスト添田孝史氏による、災害大国日本の最新情報を伝える新連載。（JBpress編集部） JR東海がリニア中央新幹線の建設を進めている。大井川の流量減少を巡る静岡県知事とJR東海の攻防が注目されているが、大地震に本当に耐えられるか、という疑念も払拭されていない。 「リニア中央新幹線は、いずれ起こるであろう南海トラフ巨大地震に対して脆弱であるのに、世の中でほとんど認識されていないことを非常に憂慮している」と石橋克彦・神戸大名誉教授（地震学）は話す。石橋氏

ベラルーシのルカシェンコ大統領（4月21日、ミンスクでロシアのウラジーミル・プーチン大統領と会談時、写真：代表撮影/ロイター/アフロ） 英国のボリス・ジョンソン首相は一時、この言葉を使うのをやめるよう政府高官に指示する検討をしたことさえある。 だが、ルールに基づく国際秩序の必要性を疑う人がいたとすれば、つい先日、ギリシャからリトアニアに向かっていたライアンエアーの「FR4978」便に起きたことについて考えるべきだ。 このフライトはベラルーシ上空を飛んでいた時に、首都ミンスクに強制着陸させられた。 ベラルーシ政府が、母国での残忍な抑圧について報道してきた著名ジャーナリスト、ロマン・プロタセビッチ氏の身柄を拘束するためだ。 国家によるハイジャックと誘拐 同氏の拘束は明らかに、昨年の大統領選挙を盗んで以来、政治生命をかけて戦ってきたアレクサンドル・ルカシェンコ大統領からの直接の命令で行われたよう

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）を巡り、PCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査をすべきか、せざるべきか。1年前にはほとんど馴染みなかったはずの、バイオテクノロジー分野の検査であるPCRに大きな関心が寄せられている。専門家の間でも、その実施をめぐって見解が分かれており、経済の停滞への懸念が高まる中でもあり、議論百出の状況になっている。 こうした中、都内港区の東京慈恵会医科大学が集中的にPCRを実施できるセンターを設置した。そのコストパフォーマンス、スピードが圧倒的だ。同大学が設置した自前の「Team COVID-19 PCRセンター」では、1検体当たり実費700～800円で検査を行うことができる。検査依頼から完了までわずか半日だ。新型コロナウイルス感染症を対象とした保険適用の検査は最低1万3500円。日本全国で、PCRの所要日数が3～5日などと報告される中で、圧倒的なコストとスピード