海外でなぜアジャイル開発が普及しているのか？ IPAが分析と提言
海外ではなぜアジャイル型開発が普及しているのか、IPA（独立行政法人情報処理推進機構）が継続的に行っている非ウォーターフォール型開発についての調査や提言活動の一環として、海外でのアジャイル開発の背景などについての報告書「非ウォーターフォール型開発の普及要因と適用領域の拡大に関する調査報告書 （非ウォーターフォール型開発の海外における普及要因編）」が公開されました。 調査対象国は、アメリカ、イギリス、中国、ブラジル、デンマークです。アメリカはアジャイル宣言が行われたアジャイル開発先進国として、イギリスもアジャイル開発の先進国として選ばれ、中国は日本のオフショア先であり新しいソフトウェア開発市場が起こりつつある国として、ブラジルはアジャイルコミュニティが活発化しており、デンマークは政府がアジャイル開発を推進している国として選択されました。 報告書のハイライトを紹介します。 海外でなぜアジャイル
中規模大規模プロジェクトにアジャイル開発を適用するにはどうすればいい？ IPAが14件の事例を基に報告
中規模、大規模のアジャイル開発において成功に寄与する主な要因は、リーダーシップを発揮するキーマン、教育と経験、段階的な導入、などの内容を含む報告書を、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が公開しました。 報告書のタイトルは「非ウォーターフォール型開発の普及要因と適用領域の拡大に関する調査 調査概要報告書」で、プロジェクトの実メンバー数が30名から100名程度を中規模、100名以上を大規模と位置づけ、中規模の事例6件、大規模の事例4件、そして中規模大規模のプロジェクトで部分的にアジャイル開発を適用した事例4件を基に書かれました。 プロジェクトの内容はゲームソフト、ソーシャルゲーム、SNS、医療健康関連、ECサイト、基幹システムなどで、自社開発、受託開発ともに含まれています。 公開された概要からポイントを引用します。 非ウォーターフォール型の方が「いきいきしている」 基にした14件の事例。
fuzzing.html#003
このウェブページでは、「脆弱性検出の普及活動」(*1)で公開した「ファジング活用の手引き」等の「ファジング」(*2)に関する手引書などを紹介しています。これらの手引書などをご活用いただき、ソフトウェア製品の開発ライフサイクルへのファジング導入につながり、ソフトウェア製品の脆弱性が減少することを期待します。 ファジングコンテンツ一覧
日本のアジャイルは海外と比べると周回遅れか、アジャイル開発が国内で普及するには？ IPAの報告書から
海外ではアジャイル型開発の採用は開発企業のステータスとしての側面があり、現在のアジャイルの次にくるものの議論が始まっている。我が国の状況は周回遅れとも表現されることが少なからずあった。 日本のエンジニアが生き生きと働くためにどうすればよいのか？ その一環として独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が発表した「非ウォーターフォール型開発に関する調査」では、まとめとしてこのような説明が掲載されています。 アジャイル開発普及のための3つのポイント こうした状況を脱し、国内でアジャイル開発を普及するためにどうすればいいのでしょうか？ 発表されたIPAの報告書では次の3つの指摘がありました。 (1) ビジネス等のコンテキストに応じた開発方法の選択 開発するソフトウェアの特性やプロジェクトに与えられる制約などを踏まえ、妥当な開発手法を定めた結果として、ウォーターフォール型開発色が強い場合もあれば、その
情報処理推進機構：ソフトウェアエンジニアリング：非ウォーターフォール型開発に関する調査結果公開
SECは、短サイクルで設計からシステム稼動までを"機敏"に繰り返し、ニーズへ迅速へ対応するといわれる非ウォーターフォール型開発について、事例を含む適用分野や規模などの調査を行いました。あわせて、有識者に参画していただいて研究会を実施し、現状・動向の把握と課題の整理を行いました。その資料を公開します。 ・非ウォーターフォール型開発に関する調査 調査報告書 ・非ウォーターフォール型開発に関する調査 研究会報告書 ・非ウォーターフォール型開発に関する調査 エグゼクティブサマリー
セキュリティ関連 RFC：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
IPA/ISEC（独立行政法人 情報処理推進機構 セキュリティセンター）は、インターネットセキュリティに関する重要な RFC（Request for Comments）を日本語に翻訳して提供しています。 RFC は、IETF (Internet Engineering Task Force) におけるインターネットコミュニティの標準等の検討が公表される一連の文書であり、1969年に発行され始めました。それらの内容としては、インターネット標準の仕様のみならず、現時点における最善の実践（BCP）、FYI（For Your Information）を含む情報提供、実験的なもの、および、歴史的なものがあり、広範にわたります。原文は、英語で記述されています。 この目的は、 「ベンダーによるインターネットセキュリティ機能の実装を促進すること」および「ユーザのインターネットセキュリティについての認識を向
IPAフォントに固定幅と変動幅を統合した新シリーズが登場 － ＠IT
2010/02/26 情報処理推進機構（IPA）は2月26日、無償で利用できる日本語フォント「IPAフォント」の新シリーズ「IPAexフォント」を公開した。同時に、IPAフォントのバージョンアップ版も公開している。 IPAフォントは、「IPAフォントライセンス」に基づいて配布されている日本語フォント。2007年10月の一般公開以来、10を超えるLinuxディストリビューションやアプリケーションに採用されているという。 新シリーズのIPAexフォントでは、固定幅とプロポーショナル（変動幅）を1つのフォントに統合した。 従来のIPAフォントでは、固定幅の「IPA明朝」「IPAゴシック」と、変動幅の「IPA P明朝」「IPA Pゴシック」という4種類のフォントを完全に分離して提供していたため、1つの文書の中でフォントを使い分ける必要があった。これに対しIPAexフォントでは、「IPA明朝・IPA
IPAフォントから派生した「Takaoフォント」リリース Ubuntuなどでの利用を想定
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）がオープンソースとして公開している「IPAフォント」からの派生フォントで、Launchpadのプロジェクトサイトで配布されている。 IPAフォントは、フォントメーカー「タイプバンク」のTB明朝・ゴシックをベースに作成された高品質な日本語アウトラインフォントで、ゴシック体と明朝体の両方が含まれている。IPAがオープンソースソフトウェアで使用されることを想定し、2009年4月のバージョン3からオープンソースライセンス「IPAフォントライセンス」のもとで提供している。 しかし、広く利用されているLinuxディストリビューション「Ubuntu」では、「一部のアプリケーションで半角幅の文字が全角幅で表示される」「日本語変換の未確定文字列に下線が表示されない」といった不具合があり、日本語の標準フォントとしては採用されていなかった。 これらの不具合などを独自に修正し
IPA、IPAフォントの新版を配布開始 | パソコン | マイコミジャーナル
IPAは20日、改変と再配布が可能となる新たなライセンス形態にした無償の日本語フォント「IPA フォントVer.3」を公開した。IPAのWebサイトからダウンロードできる。 IPAフォントは、画面表示と印刷の両方に利用できる日本語アウトラインフォントとなり、明朝体・ゴシック体の等幅、プロポーショナルの2種類、計4書体が提供される。各書体は、JIS X 0213:2004に準拠した約11,000文字を収録、OSや使用機器に限定されることなく再現できる。 同時に新たなライセンスとなる「IPA フォントライセンス Ver.1.0」を作成、従来のIPAフォントでは、改変できないライセンスとなっていたが、今回のライセンスでは、フォントの改変、改変したフォントの再配布も可能となるが、改変したフォントの再配布には、以下のような条件が設定される。 利用者が、その意志により、派生フォントをオリジナルのフォン
「TCP/IPに係る既知の脆弱性検証ツール」の公開
4/9をもちまして、本ツールの新規の貸出しを終了しました。 本件についてのご質問、お問合せは、本ページ下部の問合せ先までお願いします。 コンピュータをはじめとしたインターネットに接続する電子機器には、TCP/IPソフトウェアが組み込まれています。近年では、情報家電や携帯端末などの組込み機器にも使われるようになり、TCP/IPソフトウェアは広く利用されています。 IPAは、TCP/IP実装製品開発者向けに、TCP/IPを実装したソフトウェアの脆弱性を体系的に検証し、新たに開発されるソフトウェアでの既知の脆弱性“再発”防止のためのツール、「TCP/IPに係る既知の脆弱性検証ツール」を開発し、2008年2月6日より公開しています。 本ツールは、「TCP/IPに係る既知の脆弱性に関する調査報告書 改訂第5版」に記載している30項目の脆弱性のうち、IPv4(Internet Protocol Ver
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IPA、オープンソースライセンスGPL v3の解説書を無償公開
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