「このホテルはもうダメだな」と思う瞬間：日経ビジネスオンライン
遙から 事情があって、ホテルを泊まりめぐっている。それも著名ホテルばかり。海外から日本に進出し勝負を挑む都会派ホテル。同じ進出組でも、もうすっかり土地に根を下ろした感のある老舗ホテル。日本国中知らない人がいないほどあっちこっちにあるチェーンホテル。最高1泊6万円までした。私個人的にはかなり勇気のいる挑戦だ。 そこで発見したことを書いてみたい。 どれも著名ホテルだが、勝負、明暗、がはっきりついていた。その個性により客層も分かれている。マーケットの住み分けがあれば同じ地域でも共存可能とわかった。ただそんな中でどういうホテルが勝ち、どういうホテルが負けるか。すでに崩壊の音が聞こえるホテルもある。「ああ、このホテルはもうダメだな」というホテルと、「だからこのホテルは根を下ろせたんだ」というホテルの差を、あくまで客的視点で書きたい。 まずは「ダメだな」というホテルから…。 USBメモリーからプリント
飲食店でiPad mini、大活躍！ - JAGZY
飲食店の運営に不可欠なのが、レジとカード決済、それに音楽（BGM）ですね。実はこれ、いまどきは全部「iPad／iPad mini」で、それも1台で済んでしまいます。音楽はiPadでインターネットラジオ、レジの売り上げはiPadからネットに保存、クレジットカードもiPadで読み取ってネットで決済。「クラウド」の端末としてのiPad、大活躍なのです（冒頭写真は、ちょっとかすんだ初夏の冨士山）。 午後9時くらいに店をクローズして、ルーターの電源を落とす。しばらくして、iPadから流れている店内のBGMが途切れる。この間、約20秒。インターネットラジオのデータが、それだけバッファリングされていることが分かる。照明を消して、iPadの電源も落として店を出る――。 飲食店の運営に不可欠なのが、レジとカード決済、それに音楽（BGM）ですね。いや、ほかにもいろいろありますが、今回はこの辺りのお話を少し。
テレビ番組もリツイートされ炎上すると覚えておくべし：日経ビジネスオンライン
サッカー日本代表は、決勝トーナメントに駒を進めた。 よく頑張ったと思う。 対パラグアイ戦は、延長を闘ってスコアレスドロー。PK戦で敗退した。 残念な結果だ。 退屈なゲームだったという声もある。今大会最大の凡戦であると。 たしかに、傍観者には退屈な試合であったことだろう。少なくとも、スペクタクルな展開ではなかった。 でも、私は、退屈しなかった。 当事者だからだ。 私の内部にはずっと見守ってきた4年間の蓄積がある。退屈している余裕なんかない。ボールがペナルティーエリアに近づくだけで心は千々に乱れた。あたりまえじゃないか。 「おい」 私はほとんど叫んでいた。 「リスクをおそれるなあ」 と。 それゆえ、試合が終わってみると、体中が硬直していた。 翌日は、節々が痛んだ。 でも、選手を責める気持ちにはなれない。甘いという人もあるだろうが、ファンはコーチではない。教師でも軍曹でもない。われわれは選手の祖
欧州に「尖閣諸島とサラエボ」比較論：日経ビジネスオンライン
今年1月15日、ワシントンDCのナショナル・プレス・クラブで講演した国際通貨基金（IMF）のクリスチーヌ・ラガルド専務理事は、「2014年は、世界経済が危機から本格的に脱却する区切りの年となるだろう」と述べ、ユーロ危機などの行方について楽観的な見通しを明らかにした。ラガルド氏は、「厳しい寒さは過去の物になり、地平線には光が見える。私は、これまで続いた沈滞の7年間が、2014年を境に、力強い躍進の7年間に変わってほしいと望んでいる」と語った。 IMFは、去年10月に発表した世界経済見通しの中で、今年世界の国内総生産（GDP）が約3.6％増えると予測していたが、1月21日に予測成長率を3.7％にやや上方修正。 IMFは、2009年以来世界経済の足を引っ張ってきたユーロ圏について、2012年、2013年とマイナス成長が続いた後、今年は3年ぶりに1.0％というプラスの成長率を記録すると予想している
日本の「普通」が 中国人の「劣等感」を刺激する：日経ビジネスオンライン
相変わらず好転する気配のない日中関係。先ごろ中国政府が「問題を棚上げにすること」を条件に、日中首脳会談を提案し、日本側が拒否していたことが明らかになったばかりだ。 こんな状態が、かれこれ一年近く続いている。そんな中、私はずっと不思議に思っていたことがあった。日中の経済交流や人の往来はこれほど活発なのに、なぜ「日本のいいイメージ」は中国になかなか伝播していかないのか？ インターネットがここまで発達し、情報量が増えてもなお、誤解が減るどころか不信感が増し、相互理解へと前進していかないのか？ という素朴な疑問である。 情報の伝達手段に問題があるのだろうか？ あるいは、日中関係に関しては、人から人へと「正しい情報」が伝わりにくい何か特別な理由でもあるのか？ というのは、私はこれまで数多くの中国人と接してきたが、彼らの対日イメージがそれほど悪いとは どうしても思えないからだ。私が比較的親日的な人に会
サムスンに多くの転職者を出した日本メーカーは？：日経ビジネスオンライン
日本のメーカーは、ここ数カ月間でアベノミクスの潮流に乗り、全体としてはやや回復基調をたどってきている。しかし個別に見れば、その多くの企業はいまだに苦境から脱したとは言い難い状況であろう。また、2010年にはGDPが世界第三位へ転落、2011年には世界の特許出願件数も第三位となるなど、近年の日本の相対的地位の低下は顕著である《注》。この傾向は、新興国の目ざましい成長や国内の人口減少予測に鑑みれば、打開するのは至難の業と言える。 競争力の源は人財、しかし流出が絶えない ただ、確実に言えることがある。それは、強い競争力を持つには優秀な人財の育成、確保に、もっと真剣に取り組まなければならないということである。武田信玄の「人は城、人は石垣…」という言葉があるように、組織にとって、人財は何よりも重要である。その質を一定以上に保たない限り、その組織に未来はない。 思えば、かつて日本には、明治維新や昭和の
「痴漢冤罪」で警察署に連行されたらどうする？：日経ビジネスオンライン
それでは、前回に引き続き「痴漢冤罪」に巻き込まれた場合の対処法を解説したいと思います。今回は、痴漢をやっていないにも関わらず、無理やり警察署に連行されてしまった場合の対処法についてです。 「認めるなら罰金で釈放」と言われた。どうする? 警察署に到着すると、取り調べ室で、担当の警察官から取り調べを受けることになります。その際、刑事手続きの説明の一環として、「条例違反の痴漢の場合は、認めたら罰金で釈放される」などの説明を受けることがあります。また、留置場の同房者から同様の情報を得ることもあるでしょう。 この点、「条例違反の痴漢の場合は、認めたら罰金で釈放される」という説明自体は、おおむね正しいのですが、もしあなたが痴漢をしていないのであれば、絶対に容疑を認めないようにしてください。一度安易に容疑を認めてしまうと、後から真実を証明することは非常に困難です。 そればかりか、「痴漢をしました」と容疑
日本で最もポピュラーな冤罪事件：日経ビジネスオンライン
第2回の今回は、日本で最もポピュラーな冤罪事件である「痴漢冤罪」に巻き込まれた場合の対処法についてご説明します。 ここで冤罪の定義ですが、広辞苑には「無実の罪。ぬれぎぬ」と書かれています。この点、裁判所や捜査機関においては、刑事裁判になった事件だけを冤罪事件として取り扱うことも多いですが、本コラムではより広く、「真実は犯罪を行っていないにも関わらず、犯罪の容疑をかけられてしまったケース」を冤罪事件として取り扱うこととします。なぜなら、たとえ刑事裁判にならなかったとしても、犯罪を行っていないのに犯罪の容疑者として取り扱われることは、一般的には「冤罪だ」と感じるに足りる十分な出来事だからです。 日本は痴漢冤罪だらけ 私たちは、日本で唯一、刑事事件だけを取り扱う弁護士事務所として、日々多くの刑事事件に接しています。皆さんにとっては、犯罪は一生に一度遭遇するかどうかの出来事ですが、日本の社会では、
高橋洋一氏が反論！「その消費増税論議、ちょっといいですか」：日経ビジネスオンライン
2月に日経ビジネスオンラインが連載した「今さら聞けない消費増税」に対し、嘉悦大学教授で元財務官僚の高橋洋一氏がツイッター上で「ミスリーディングだ」と指摘してきた。 とりわけ高橋氏が反論するのは第2回「日銀がもっとお金を刷って経済成長すれば、増税は不要では？」の中にある国債の日銀引き受けに関するくだりだ。 連載で森信茂樹氏は「お金を刷れば経済は成長する」という主張に対して、「日銀引き受けは財政法で禁じられている」「流通市場でするのと発行市場でするのは違う」「日銀引き受けは通貨の信認を損なう愚考」などと否定していた。 それに対し、「自分は（旧大蔵省理財局や官邸で働いていたとき）毎年やっていた」「但し書きがあり、国会の議決を得た範囲ではできる」などと激しく反論する。高橋氏は、徴収漏れ対策や公務員改革などについても、「増税の前に出来ることがたくさんある」「増税しなくても財政再建が出来る」「国家公務
高層マンション復調もブームは終焉：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 不動産産・住宅業界は2011年に続いて、省エネや地震対策など機能面で物件が選別されそうだ。特に省エネは、東日本大震災の教訓だけでなく、長引く景気低迷による消費者の節約意識にも合致し、息の長いトレンドになるとの見方がある。 省エネ需要の囲い込み競争は、特に住宅メーカーの間で過熱している。屋上に太陽光発電パネルを設置することはもちろん、各部屋や電子機器ごとに消費電力量の推移が把握できる仕組みを備える住宅も増えている。電力の「見える化」で家庭の省エネ意識を刺激し、より節電効果が高まるというわけだ。 国内の新設住宅着工戸数は年間100万戸を下回って推移しており、少子高齢化を考えると大幅な回復は見込みづらい厳しい環境。住宅メーカーにとって、高まる省エネ
中古マンション時価データ、無料公開の衝撃：日経ビジネスオンライン
不動産マーケティング会社のアトラクターズ・ラボが提供しているデータが静かな話題を呼んでいる。それは、「想定成約中古価格」。過去の売り出し事例をもとに中古マンションの実際の成約価格を算出し、時点補正を加えることで、現在の取引価格を推計したものだ。 売り出し価格は6％高めに提示されている 「想定成約中古価格」とは非常にわかりにくい言葉だが、これが意味しているのは、「物件を売り出して3カ月以内に成約する価格」のこと。要は時価。株式市場で言うフェアバリューと考えればいいだろう。 「中古物件の80％は3カ月以内に成約する」（アトラクターズ・ラボの沖有人社長）と言われる。裏を返せば、3カ月以上も売れ残る物件は、価格設定を間違えているということだ。 今回、アトラクターズ・ラボは「市場参加者の意見が概ね一致する妥当値」を過去のデータから推計、同社が運営する分譲マンション購入者向けサイト「住まいサーフィン」
クックパッドのデータ処理、たった5万円：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 月間ユニークユーザー数、884万人、月間ページビュー数、4億6000万（2010年3月）を誇る国内ナンバーワンの料理レシピの投稿・検索サイト「クックパッド」。 日常的に料理をする人はもちろんのこと、たまにしか包丁を握らない人でもクックパッドのウェブサイトを一度は訪れたことがあるのではないか。 2ちゃんねるやTwitterを凌駕する それくらい、クックパッドはレシピの投稿・検索サイトとして不動の地位を築いているように思える。なにしろ、母の日とカミサンの誕生日くらいしか、料理をしない筆者でさえも、クックパッドは何度かのぞき、お世話になったことがあるくらいだ。 ページビュー数の比較でいえば、この4億6000万という数字は、2ちゃんねるや今流行りのT
結論・エリートの決断なしに共生はありえない～『日本の難点』 宮台 真司著（評者：山岡 淳一郎）：日経ビジネスオンライン
砂のようにバラバラに孤立する個人は、現実を踏まえて、いかに社会と「関わり」を持てばよいか。本書は、その方向性を示したテキストである。 建築や医療、近代史などを素材に「新しい公共（民のなかの公）」を探ってきたわたしにとって、かなり刺激的な本だ。米国発の金融危機は、地域共同体（著者のいう「生活世界」）の真っ当さが失われ、個人が多くの選択肢を持っているようでじつは孤立している状況を直撃した。職を失えば、一気に転落する。社会的なセーフティネットがない。 著者は、現代を〈社会の底が抜けている〉ことに気づいた時代、と規定する。そもそもどんな社会も、あるべき姿に至る必然性はなく、恣意的（デタラメ）なのだが、かつては恣意性を乗り越える、やり過ごす働き（たとえば「普遍主義」）があったという。 しかし、それが壊れ、すべての境界線があやふやになる。「システム」が全領域にいきわたり、「生活世界」が空洞化した。その
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「耳には聞こえていないけれど、脳には聞こえている」不思議な音で病をなおす：日経ビジネスオンライン