新米の季節が訪れ、今年も全国各地で、稲作農家が手間と技を尽くした米ができました。稲作を取り入れたゲームが原作のアニメ「天穂てんすいのサクナヒメ」とコラボして、新米ができるまでの道のりと、作り手の工夫や苦労をたどります。 アニメ「天穂のサクナヒメ」の主人公、豊穣神「サクナヒメ」は、仲間たちと稲作の数々の工程を学び、実践していきます。現実の農家も、天候や病害虫などと闘いながらも工夫して栽培しています。それぞれの歩みをたどると、新米が出来上がるまでには、作り手の地道な作業が欠かせないことが見えてきます。 田起こし サクナヒメたち サクナヒメの米作りは、くわを振って、硬くなった土を耕す「田起こし」から始まりました。かつて米を作っていた母が残した田と「農書」を頼りに、仲間と作業を進めます。農作業の経験がないサクナヒメでしたが、食料となる米を得るために一念発起。力仕事に苦戦しながらもやり遂げ、田は米作

「父ちゃんがメロンの賞レースで優勝しました」。１６日の「父の日」が近づく中、メロン農家の父の快挙を喜ぶ気持ちをつづった投稿をＳＮＳ上で見つけた。投稿主はお笑いコンビ「カミナリ」の石田たくみさん（３５）。本紙「農家の特報班」が本人を直撃。投稿に込めた思いを探った。 「父ちゃん、すげぇな」と快挙に感動し、自らのＸに投稿したというたくみさん。父、和徳さん（６４）は茨城県鉾田市でメロン９０アールを栽培。メロン生産量日本一の茨城県が開いた品評会のうち、今年新設された赤肉部門で、最高賞に輝いた。 たくみさん自身、国民的漫才コンテスト「Ｍ－１グランプリ」決勝に２年連続で出場したが王座には届かなかった。それだけに「チャンピオン、しかも初代ですからね」と脱帽する。相方の竹内まなぶさん（３５）と一緒に、メロンの形の手作りトロフィーも用意した。 「父の日」を前にたくみさんに改めて父へのメッセージをもらった。それ

国内飲料メーカーによるオレンジジュース商品の販売休止が相次いでいる。主産国での減産などで世界的にオレンジ果汁が不足し、価格も高騰しているためだ。国内で流通する果汁のうち約９割が輸入品と推計され、絶対量が足りていない。事態の収束が見通せない中、国産果汁の確保に動く国内メーカーも出始めている。 森永乳業は２５日、オレンジジュース商品「サンキスト　１００％オレンジ」（２００ミリリットル）の販売を果汁原料がなくなり次第、休止すると発表した。 雪印メグミルクは「Ｄｏｌｅ　オレンジ　１００％」について、２００ミリリットルを除く１０００ミリリットル、４５０ミリリットルの販売を２０２３年４月上旬から休止している。アサヒ飲料も、「バヤリース　オレンジ」（１・５リットルペットボトル）の販売を２３年１２月１日出荷分から販売休止し、販売再開の見通しは立っていない。 背景にあるのが、世界的な果汁不足と価格高騰だ。主

世界的な健康志向の高まりを受け、日本の納豆輸出が大きく伸びている。２０２３年１～１１月の輸出金額は１７億２３１５万円となり、５年で２倍に迫る勢いだ。中華圏を中心に海外への販路が広がり、国産大豆商品の注目度も上昇している。 財務省の貿易統計によると、２３年の納豆輸出金額は、過去最高だった前年を６％上回るペースで、１８年同期比では９５％増えた。健康ブームを受けて、海外の富裕層を中心に納豆の注目度が急上昇したことが要因。全国納豆協同組合連合会（納豆連）によると、インバウンド（訪日外国人）が帰国後も納豆を食べるケースが増えており、「伸びしろがある」という。 国・地域別に見ると、中華圏で伸び幅が大きい。中国が同３７５％増の３億８０００万円、香港が１９２％増の１億７０００万円、台湾が１０８％増の１億２０００万円。納豆連は「中華圏で日本の食文化に対する関心が高く、富裕層を中心に消費が増えている」とみる。

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身近な物を使ってスクミリンゴガイ（ジャンボタニシ）の駆除を効果的に――。岐阜県関市立旭ケ丘小学校６年生の栗山知大さんが、捕獲装置「ジャンボタニシの罠（わな）」を作成した。プラスチック製の植木鉢とペットボトルを利用して自作。市の発明展では市長賞となった。市はこの装置を活用して駆除に乗り出す予定だ。（木村薫） ■岐阜・関市　活用へ 開発のきっかけは、栗山さんが釣りをしていた時のこと。農家から「ジャンボタニシが稲を食べて困っているが、駆除のため強い農薬をなるべく使いたくない」という話を聞いたことだった。ジャンボタニシの大きさやピンク色の卵に驚き、どうにかしないといけないと考え、わなの作成に取り掛かった。 捕獲装置の材料は、市販されているプラスチック製植木鉢とペットボトルを利用した。まず植木鉢の側面３カ所にジャンボタニシの侵入口となる穴を開ける。穴の直径は、ペットボトルに合わせる。植木鉢の内側には

佐賀県武雄市は、有害捕獲した野生イノシシの死骸を乾燥させ、粉末状の堆肥にする取り組みを始めた。全国でも珍しい。１回分の処理は約５時間で済み、従来より早く作れる。今後、堆肥の成分分析を進めて実用性を確かめる。市内では捕獲したイノノシの１割未満しか食肉にできておらず、活用が課題だった。地域資源として農家に供給することを目指す。 同市では、年間２０００～３０００頭のイノシシが捕獲されている。このうち食肉加工できるものは１割未満と少ない。武雄市では以前から埋却処理はせず、加工できない分や加工後の残渣（ざんさ）を市外の業者に処分委託してきた。業者への委託が難しくなったことで、イノシシなどを食肉加工処理する武雄地域鳥獣加工処理センターと市で相談の上、減容化処理をする乾燥炉の導入を決めた。今年３月に運転を開始した。 乾燥炉の価格は約３０００万円で、「中山間地域所得向上支援事業」などを活用し、国、県、市の

農水省は１８日、今国会に提出する種苗法改正案を自民党農林合同会議に示し、了承された。品種登録時に利用条件を付け、優良品種の海外流出や育成した地域以外での栽培を制限できるようにするのが柱。悪質な違反には個人で最大１０００万円、法人で同３億円の罰金を科す。品種登録した農産物（登録品種）の自家増殖は許諾制にする。 改正案では、品種登録の出願時、輸出してもいい国や国内で栽培を認める地域を指定できるようにする。条件に反した海外への持ち出しや指定地域外での栽培は育成者権の侵害となり、差し止めや損害賠償を請求できる。悪質な違反には、１０年以下の懲役か罰金１０００万円（法人は３億円）以下の刑事罰を科す。 農家が収穫物の一部を種苗として使う自家増殖は、登録品種に限り、育成者権者の許諾を必要とする。手続きが円滑にできるよう、同省はひな型を作成し、ＪＡなどによる団体申請も可能にする考えを示した。 在来種や品種登

日本農業新聞は、国内唯一の日刊農業専門紙です。農政や農家の営農に役立つ技術情報、流通・市況情報に加え、消費者の関心も高い食の安全・安心、農産物直売所、地産地消、食農教育なども取り上げます。国民の暮らしに直結するＴＰＰ問題も徹底報道中。

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