ムービーカメラの発明からおよそ100年。「映像」は人類が蓄積した膨大な「記憶」でもあります。「映像の世紀」から20年、新たに発掘した映像を最新のデジタル技術によって修復し、新シリーズとして薄れゆく人類の記憶をよみがえらせました。
DVDの発売 が決定しました!(11.11) 番組掲示板 へのメッセージをお待ちしています!(9.12) 「宝塚の大階段を持ってきちゃいました」 を公開しました。(9.2) 【後編のあらすじ】 無事に箕有電車を開業した一三だったが、客足は伸びない。家族で出かけられる場所をつくるため、一三は女子だけのオペラを上演することを思いつき、宝塚少女歌劇団を設立する。そんな時、箕有電鉄の大株主である北浜銀行の頭取・岩下が疑獄事件に巻き込まれ失脚。北浜銀行は事実上の倒産に追い込まれてしまう。一三は借金をして北浜銀行所有の箕有電車株を全て買い取り、名実ともに自分の会社にする。さらに苦しい状況を承知の上で路線を伸ばし、大阪から神戸までの大動脈・阪神急行電鉄を創業。駅に隣接する百貨店を創業するなど画期的なアイディアで事業を拡大していくが、日本は戦争の時代を迎えようとしていた…。 【前編のあらすじ】 明治27(
一橋大学経済研究所教授 小塩隆士 皆さんご承知のように、消費税は昨年4月に5%から8%に引き上げられました。税率はさらに10%に引き上げられる予定です。この消費税率の引き上げは、「社会保障と税の一体改革」という旗印の下で進められてきました。しかし、この一体改革は消費税率の引き上げだけでおしまいになるのでしょうか。また、消費税だけで社会保障の問題は解決できるのでしょうか。 ところが、現在の社会保障制度は、私たちのこうした働き方の変化を十分に想定したものにはなっていません。なかでも、社会保険という仕組みは、非正規雇用者の人たちを支えることが難しくなっています。 しかし、その社会保険の改革は、社会保険の見直しだけでは十分に進めることができません。税制改革とセットで進める必要があります。私がそう考える理由を、説明したいと思います。 日本の社会保障の中心は、社会保険と言われる仕組みです。公的年金や
近田 「鹿児島県にある火山、桜島についてです。 去年(2013年)は、3,000メートル以上の噴煙が上がる噴火が30回を超え、ここ数年、活動が活発になっています。 この桜島で、日本における20世紀以降最大の火山災害『大正大噴火』が、ちょうど100年前の今日、1月12日に発生したことを、みなさんご存じでしょうか。 専門家は、桜島が再び大噴火を起こす可能性を指摘しています。」 江崎 「ただ、観測網の整備が進められていまして、今すぐ大噴火を起こす兆候がみられるわけではないということです。 しかし、研究機関による最新のシミュレーションで、桜島が100年前と同じように噴火すれば、気象条件によっては、全国各地に大きな影響が広がるおそれがあることがわかってきました。 この色のついた部分が、火山灰が降り積もる場所を示しています。 また100年前と違って、現代社会では交通機関や社会インフラで、電子化や機
【前編のあらすじ】 高橋是清(オダギリジョー)がアメリカ留学から帰国すると、日本は明治維新、時代が大きく変わっていた。初代文部大臣・森有礼(谷原章介)の書生となり、得意の英語を活かし大学南校三等教授手伝いとなるが、芸者遊びに熱中し辞職。そのまま芸妓の桝吉(壇蜜)に養われる。借金返済のため、九州の唐津に英語教師として18歳で単身赴任。しかし、東京に戻った時、桝吉の姿は消えていた。その後、東京英語学校や文部省の通訳など役職に恵まれた是清だが、好奇心からさまざまな事業や投資に手を出し失敗を繰り返す。しかし、その経験が後の是清を培っていく。森有礼の薦めで官職に就いた是清は、33歳の時、特許局の初代局長となる。ところが、その直後、前田正名(藤本隆宏)に請われ日本の未来のためと職を辞し、ペルーの銀山経営に向かうのだが…。 【後編のあらすじ】 ペルーの失敗の責任をとって、職も財産も失った是清だが、日銀新
阿部 「国際的にも関心が高まっている日本の歴史認識。 それに関する1つの声明文が注目を集めています。 先月(5月)、欧米の日本研究者や歴史家が連名で発表したもので、いわゆる従軍慰安婦などの問題に関して“偏見のない清算”を呼びかけています。」 和久田 「この声明に賛同する研究者は、発表した当初187人でしたが、徐々に増え、450人を超えるまでに広がりを見せています。 『ジャパン・アズ・ナンバーワン』の著者、エズラ・ボーゲル氏や、ピュリツァー賞を受賞した『敗北を抱きしめて』の著者、ジョン・ダワー氏など、“知日派”の中でも著名な研究者も名前を連ねています。」 タイトルは、「日本の歴史家を支持する声明」。 戦後70年の日本の歩みが世界の祝福を受けるには、いわゆる従軍慰安婦などの歴史認識問題が妨げになっていると指摘。 その上で…。 “この(慰安婦)問題は、日本だけでなく、韓国と中国の民族主義的な
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