藪下史郎『スティグリッツの経済学 「見えざる手」など存在しない』 - 備忘録
スティグリッツの経済学 「見えざる手」など存在しない 作者: 藪下史郎出版社/メーカー: 東洋経済新報社発売日: 2013/02/01メディア: 単行本 クリック: 3回この商品を含むブログ (6件) を見る 経済学者ジョセフ・スティグリッツの評伝、その経済学上の思考のエッセンスから、活動家としての側面、それと経済学的思考とのつながりなどを含め、コンパクトにまとめられている。 スティグリッツは、世界経済、米国経済の抱える多くの問題を指摘し、また、新古典派経済学に基づき、経済自由化と競争を推進するＩＭＦ等の考え方を「ワシントン・コンセンサス」とよび、東アジア通貨危機に見舞われた国々に対して、政府支出の削減と金融引き締めを求めたことを強く非難したことで、市場原理主義に対する批判者という側面が注目されている。しかしその一方で、「基本的競争モデル」とよぶ競争的な市場を前提とした新古典派経済学の原理
ジョセフ・スティグリッツ「世界に格差をバラ撒いたグローバリズムを正す」 - 備忘録
世界に格差をバラ撒いたグローバリズムを正す 作者: ジョセフ・E.スティグリッツ,Joseph E. Stiglitz,楡井浩一出版社/メーカー: 徳間書店発売日: 2006/11メディア: 単行本購入: 5人 クリック: 73回この商品を含むブログ (54件) を見る 格差問題に関する日本国内での注目度は、ここ数年で非常に高まった。「失われた10数年」以前は、日本社会は世界にもまれにみる総中流社会であり、完全失業率も先進主要国の中で比べて低かった。円高不況期には、マクロ経済全体の成長や日本の製造業の「国際競争力」が注目された。バブル期に入ると、金融や不動産の分野において高い収益を上げる会社が注目された。所得格差をみても、この時期には、完全失業率が低下する中で所得格差も広がるというこれまでにない特徴がみられる。そして、デフレと長期不況下にあった1990年代後半以降は、経済成長が鈍化し完全失
ジョン・マクミラン「市場を創る バザールからネット取引まで」 - 備忘録
市場を創る―バザールからネット取引まで (叢書“制度を考える”) 作者: ジョンマクミラン,John McMillan,瀧澤弘和,木村友二出版社/メーカー: NTT出版発売日: 2007/03/01メディア: 単行本購入: 6人 クリック: 178回この商品を含むブログ (57件) を見るコメント 原題は"Reinventing the Bazaar, A Natural History of Markets"。標題の通り市場を如何に「創る」かという点に力点が置かれた書であると思う。市場とは「唯一の自然な経済」であり、どの様な環境においても、自生的で立ち直りが早い（ガーナのマコラ市場の事例）。しかし、それは「人間的な不完全性を伴った、人間による発明物」であり、ルール、慣習、制度による支えを必要とする。市場をうまく機能させるには、(1)情報の流通（情報の非対称性）、(2)信頼、(3)競争の促
期待インフレ率の低下 - 備忘録
このところ、期待インフレ率の低下が指摘されるようになった。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券の試算によれば、２０１５年１２月の期待インフレ率は、日本銀行による「量的・質的金融緩和」の導入以降最低の水準とのことである*1。内閣府『消費動向調査』に基づく手元の推計でも、２０１５年３月をピークに期待インフレ率のプラス幅は縮小している。当該推計のピーク以前の上昇分には消費税率引上げの影響も含まれると考えられ、これを考慮すれば、期待インフレ率は２０１４年内には縮小過程に入っていたとみられる。なお、消費税率の引上げがデフレを深化させる可能性が高いことは以前のエントリーでも指摘した通りであり*2、このこと自体、特に不思議ではない。期待インフレ率がゼロに近い低い水準において、増税に沿った企業コストの増加を図ることは難しく、デフレは必然的に深化する。 この事実が明瞭に現れているのは春闘における労使交渉である
吉川洋『デフレーション “日本の慢性病”の全貌を解明する』 - 備忘録
デフレーション―“日本の慢性病"の全貌を解明する 作者: 吉川洋出版社/メーカー: 日本経済新聞出版社発売日: 2013/01/19メディア: 単行本購入: 3人 クリック: 71回この商品を含むブログ (14件) を見る 本書では、最初に、マスコミの論調を取り入れながらこの１５年間のデフレーションをめぐる議論の動向を概観し、途中、大不況期の議論を挟んで、最後に理論的視点から、日本のデフレーションの特徴と原因を探るという構成がとられている。 本稿では、第３章の大不況期に関する議論から振り返ってみる。まず、大不況期といえば１９３９年代の世界不況を思い浮かべるが、筆者は、日本のデフレーションはこれとは異なり、１９世紀末の英国の状況に似ているという。この時の英国は、だらだらと四半世紀の間、物価が緩やかに下落し続けた。一方、１９３０年代の世界不況は、リーマン・ショックに端を発した経済危機の時と同様
真の失業率──２０１３年１０月までのデータによる更新 - 備忘録
※給与の増減率のグラフについて、足許のデータが比較可能になるよう、年率に修正し、追記を加えました。（12/02/2013） 完全失業率によって雇用情勢を判断する場合、不況時に就業意欲を喪失し労働市場から退出する者が発生することで、完全失業率が低下し、雇用情勢の悪化を過小評価することがある。この効果（就業意欲喪失効果）を補正し、完全失業率とは異なる方法で推計した「真の失業率」を最新のデータを加えて更新した。 完全失業率（季節調整値）は４．０％と前月と同水準であるが、真の失業率は前月に引き続き順調に低下し、４．８％となった。この結果、完全失業率 （公表値）と真の失業率との乖離幅は０．８ポイントまで縮小した。 このように、雇用の「量」の改善は進んでおり、リーマン・ショック前の状況にほぼ到達している。ただし、雇用の「質」の改善はほとんど進んでいない。役員を除く雇用者に占める非正規雇用者の割合は、月
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
