日清食品陸上部が大幅縮小、佐藤悠基と村沢明伸以外１２選手退部へ…２選手は内定取り消し - スポーツ報知
ニューイヤー駅伝（全日本実業団駅伝）優勝２回などを誇る強豪の日清食品グループ（Ｇ）陸上部が活動を大幅に縮小することが１０日、分かった。９月に行われる２０年東京五輪マラソン代表選考会（ＭＧＣ）の出場権を持つ佐藤悠基（３２）と村沢明伸（２７）を除く１２選手に退部を勧告。今春入社予定だった大学４年の２選手に対しては内定取り消しの連絡を行った。 マラソン日本記録保持者の大迫傑（２７）＝現ナイキ＝らトップクラスの選手が所属し、近年まで日本長距離界を先導していた日清食品Ｇが突如、強化方針を大きく変更した。関係者によると、所属１４選手のうち佐藤、村沢以外の１２選手に対して退部を勧告し、競技続行を希望する選手には他チームへの移籍を支援、これを機に引退する選手は社業に専念してもらう方針を伝えたという。佐藤、村沢の残留は本人の意思次第とされている。今春入社予定だった選手と大学に対しては謝罪した上で他チームに所
東京五輪終わっても「サマータイム」恒久的運用へ 議員立法による成立を目指す - スポーツ報知
安倍晋三首相（６３）は７日、２０２０年東京五輪・パラリンピックの暑さ対策などを含め、国全体の時間を夏の間だけ２時間早めるサマータイム（夏時間）制度について検討するよう自民党に指示した。当初は１９、２０年の２年に限る案もあったが、五輪を契機に恒久的に夏時間を運用する方針であることも党幹部らへの取材で分かった。安倍首相と官邸で会談した大会組織委員会の森喜朗会長（８１）によると、安倍首相は「国民の関心は高い。やるならば国民生活に影響する」などと語ったという。 猛暑対策の一つとして、２年後に開催される東京五輪・パラリンピックを契機に「夏時間」が制度化される可能性が出てきた。 自民党幹部によると、秋の臨時国会で制度・設計に向けた議論を行い、議員立法による成立を目指す。当初は夏時間を１９、２０年に限る案も浮上していたが、その都度、必要になるＩＴ関係のシステム変更に伴う負担などが大きいとして、東京五輪後
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
