青山学院大学(「Wikipedia」より) 2月24日にとあるTwitterユーザーがつぶやいたツイートが話題を呼んでいる。その内容は、大学受験生を子に持つという投稿者の友人が、MARCHや関関同立ラインなら多少勉強をすれば比較的ラクに入学させられると思っていたが、実際は非常にハードルが高いことを実感した、というものだった。 このツイートには多くの反響が寄せられ、そのなかには「MARCH・関関同立レベルまでいくと各世代の上位1割くらいになるらしい」「1クラス40人中の4人までしか入れない狭き門なんだよなぁ」という声も目立った。 MARCHといえば、関東地方にキャンパスを構え、比較的同程度の偏差値とされる私立大学の明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学の頭文字をつなげた造語。また、関関同立といえば関西地方にキャンパスを構え、比較的同程度の偏差値とされる私立大学の関西大学、関西学
杉村太蔵「アメリカの責任大きい」と発言も 「プーチンの責任です!」と識者に叱られる 拡大 元衆院議員でタレントの杉村太蔵が4日、テレビ朝日系「ワイド!スクランブル」に生出演。ロシアのウクライナ侵攻は「アメリカの責任は大きい」と発言し、識者から「プーチンの責任ですよ」と詰め寄られる場面があった。 番組では、朝日新聞の元モスクワ支局長で、論説委員の駒木明義氏をスタジオに招き、長期化するロシアのウクライナ侵攻について議論。ロシアの弱体化を目指す米国が、ウクライナへのさらなる軍事支援を加速させていることなどを伝えた。 杉村は「どうも、僕は今のバイデン大統領は、不信感を持ってると言いますか。長期化させること、ロシアを孤立化させること、それによって潤うのは、じゃあどこか。巡り巡ってアメリカになりますね。ウクライナへの侵攻と同時に、アメリカの軍事産業の株価がずーっと上がっていると」などと、米国にも責任が
前回政権を取った、いわゆる自民が言う悪夢の民主時代の方が、政権運営できる人間はまだ揃ってたと思うよ いうて自民党社会党新進党あたりで政権を担当してた人間たちの血もまだ色濃くあったし実際に震災対応等振り返れば自民が言うほどの悪夢でもなかったし。 でも民進党が分裂したあたりから完全に入れ替えが進んだというか、口だけ番長みたいな人間が跋扈する動物園になってしまった 共産との連携とか、ジェンダーへ舵を切るとか、いわゆる左傾化するだけならまぁ政党の方針としてご自由にどうぞって感じだが、 本多の排除とか宣伝団体への金の流れなんかを見ると民主的な政治団体としての資質みたいな本質的な部分への疑義がものすごいある (追記) 支持者であっても担当能力ナシって思ってる人は多いみたいだな。 政権担当能力に対するスタンスで言えば日本共産党のようにはっきりと閣外協力に限定した支援と言い切るほうがかえってわかりやすいと
古都・奈良への玄関口につながる近鉄大和西大寺駅(奈良市)は、大阪難波や京都、橿原神宮前(奈良県橿原市)方面へと通じる一大ジャンクションだ。何本もの線路が立体ではなく平面で複雑に交差し、線路の分岐(ポイント)は計41基も。絡み合う線路上を特急や快速急行がひっきりなしに発着する様子を見ようと全国から鉄道ファンが訪れる。駅には展望デッキもあり、親子連れらにも人気のスポットだ。 「大和西大寺西大寺です」 神戸三宮行き快速急行が到着すると続々と人が乗り込む。一方、別の乗り場からは京都行き急行や橿原神宮前行き特急などが出発。その度に大勢の人が行き交う。 大阪、奈良、京都、橿原への4方面の電車が発着する大和西大寺駅。 通る電車は1日約1400本。乗降客は約5万人だが、乗り換え利用者を含めると10万人以上という。 そんなジャンクションの最大の特徴は、4方面にのびる線路と、車庫に向かう線路が平面交差すること
安全保障の為に憲法9条改正というのは正直意味が分からなくて、憲法9条が原因で本来当然のようにやるべきなのに出来てない防衛政策というのはどれだけあるんでしょうか。安保法制が成立して、解釈変更で集団的自衛権も行使可能になった現状で。
みなさん、こんにちは。馬医金満です。 デジタル庁の事務方トップである石倉洋子デジタル監(73)が近く退任することが、2022年4月23日に報じられました。体調不良などが理由だそうで、就任から1年足らずという短い期間で退くことになります。 突然のことで、デジタル庁の今後が少々気になります。 久しぶりのニュースが石倉デジタル監の退任 石倉洋子氏はもともとマッキンゼーにて勤めた経験もあり、経営コンサルタントの第一世代の一人として知られています。近年では一橋大学名誉教授や、資生堂や積水化学工業の社外取締役を歴任し、公職ではデジタル監就任時、政府の行政改革推進本部規制改革委員会委員などを務めた経歴もあり、組織改革などの手腕を期待されていました。 しかし、デジタルへの知見が少ないことや体調問題などがネックとなり、今年に入ってからは登庁機会や政府の会議への出席も減ってきていました。 ちなみに、後任にはデ
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