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ブックマーク / japan.cnet.com (104)

  • 「モバイルPASMO」の実現までに13年もの歳月がかかった裏事情

    PASMO協議会は10月6日、Apple PayでのPASMOサービスを開始した。iOS 14以降を導入したiPhone 8以降の機種、またはwatchOS 7以降を導入したApple Watch Series 3以降のデバイスでPASMOを利用できるようになる。 この3月に提供が開始されたAndroid版PASMOと合わせ、スマートフォンの主要2プラットフォーム上でPASMOのモバイル対応が進んだわけで、既存のモバイルSuicaサービスと合わせ、首都圏の交通系ICカードのモバイル対応が実質的に完了した形となる。 「ガラケー」とも呼ばれる従来ながらの携帯電話(フィーチャーフォン)にモバイルSuciaサービスが提供開始されたのが2006年のこと。2007年3月にPASMOサービス(当時は鉄道23事業者、バス31事業者)が首都圏ICカード相互利用を含めてスタートしてから、およそ13年半が経過し

    「モバイルPASMO」の実現までに13年もの歳月がかかった裏事情
  • 中国当局、ファーウェイの主張を受けグーグルを独禁法違反で調査か

    Googleが「Android」OSの支配的な立場を利用して競争を阻害しているとする華為技術(ファーウェイ)の申し立てを受け、中国当局がGoogleに対して独占禁止法に関する調査を開始する可能性がある。Reutersが中国発の9月30日付の記事で報じた。中国国務院内の独占禁止委員会が、正式な調査に着手するかを早ければ10月に判断する可能性があり、その判断には米中関係が影響する見込みだとReutersは報じている。 トランプ政権は近年、ファーウェイをはじめとする中国の電気通信企業に対して規制を加えてきた。これらの企業製の装置が、他国や企業へのスパイ行為に使われているおそれがあり、国家安全保障上の懸念があるというのがその理由だ。その結果、ファーウェイはAndroidに加え、「Google Play」ストアなどGoogleのサービスを新モデルのスマートフォンで使うことを禁じられ、独自OSの開発を

    中国当局、ファーウェイの主張を受けグーグルを独禁法違反で調査か
  • ドコモ口座のサービス停止は「現時点で考えていない」--ドコモが説明

    NTTドコモは9月14日、「ドコモ口座」における不正利用に関する説明会を開催。その中で、ドコモ口座自体のサービス停止については「現時点で考えていない」との考えを示した。 その理由については「正常な状態で、特に(ドコモ)回線利用者を中心にお使いいただいているため。不正利用の被害がこれからも拡大するようなら、もちろんさまざまなことを考えないといけないが、現時点においてこの部分がそこまで拡大しているとは考えておらず、引き続きお客様にご安心してお使いいただけるような対策を講じつつ、取り組んでいきたい」と説明した。 同社によれば9月14日時点で、銀行からの申告ベースの被害件数は前回公表時より47件多い120件で、被害総額は前回より552万円多い2542万円におよぶという。現在、銀行口座登録の申込受付停止などの対応をしているほか、今後はeKYCによる人確認やSMS認証の導入を予定しているという。

    ドコモ口座のサービス停止は「現時点で考えていない」--ドコモが説明
    pikopikopan
    pikopikopan 2020/09/14
    まじか・・
  • 新型コロナ「ビル・ゲイツ陰謀論を信じる」共和党支持者の40%以上に--米調査

    先頃米国で実施されたある世論調査で、Microsoft共同創設者のBill Gates氏に関するある陰謀説が根深く浸透していることが明らかになった。これは新型コロナウイルスに関する偽情報や陰謀論との戦いが、同ウイルスによるパンデミック自体との戦いとほぼ同じくらい難しいものであることを示す証左と言える。 Gates氏が、これから開発されるCOVID-19ワクチンを利用して膨大な数の人々にマイクロチップを埋め込み、その動きを監視しようとしているという陰謀論が、特にFox News視聴者と共和党支持者の間で支持されていることが、ある調査で明らかになった。 Yahoo Newsの依頼を受けてYouGovが1640人の米国成人を対象に実施した調査で、テレビのニュースは主にFox Newsを視聴していると回答した米国人の半数が、この陰謀論を信じていることが明らかになった。そう回答した人の割合が最も大き

    新型コロナ「ビル・ゲイツ陰謀論を信じる」共和党支持者の40%以上に--米調査
  • マイナンバーの「通知カード」が5月末に廃止へ--マイナンバーカードはネットで申請可能

    住民にマイナンバー(個人番号)を知らせるための紙製のカードである「通知カード」が、5月下旬に廃止される予定だ。廃止によって(1)通知カードの新規発行・再発行、(2)通知カードの住所や氏名などの記載変更、の大きく2つができなくなるという。 ただし、当面の間は、通知カードに記載された氏名、生年月日、住所などに変更がない限り、引き続き通知カードをマイナンバーを証明する書類として使えるという。自治体では「この機会にマイナンバーカードを取得しましょう」と促している。なお、現在マイナンバーカードは、申請してから受取まで約1〜2カ月ほどかかるとのこと。 マイナンバーカードの受け取りは、人確認のために役所に行く必要があるが、申請自体はオンライン(PC・スマホ対応)や郵便、街中の証明写真機からでもできる。今回はオンラインでの申請方法を紹介する。 PCから申請する場合は、申請用ウェブサイトにアクセスして、通

    マイナンバーの「通知カード」が5月末に廃止へ--マイナンバーカードはネットで申請可能
    pikopikopan
    pikopikopan 2020/05/11
    髪の毛染めてから写真とらないといけないし面倒と思ってたら・・・
  • ビデオ会議ツール「Google Meet」、1日あたり200万人超の新規ユーザーを獲得

    新型コロナウイルスの感染拡大を抑えるために世界中の人々が自宅に留まる中、ビデオチャットは、外界とのライフラインとして浮上している。 この1カ月間の新型コロナウイルスに伴うロックダウン(都市封鎖)で、Googleのビデオ会議ツール「Google Meet」の利用が急増している。同社は米国時間4月8日、同サービスに世界中で1日あたり200万人を超える新規ユーザーが加入していることを明らかにした。人々が自宅に留まりながら家族、友人、同僚とつながる手段を求めているためだ。 同社クラウド部門「Google Cloud」の最高経営責任者(CEO)を務めるThomas Kurian氏は先週、同サービスの3月の合計ビデオ通話時間が20億分に達し、前日比60%増のペースで増加していると述べていた。1日あたりの利用時間は1月の25倍だったという。 この増加は、物理的な隔離を強いられる世の中で、ビデオチャットが

    ビデオ会議ツール「Google Meet」、1日あたり200万人超の新規ユーザーを獲得
  • アルヒ、投資用マンションローンに関する不正報道について調査結果を発表

    アルヒは3月31日、1月に報道された投資マンションローンに関する不正使用について、社内特別調査チームによる調査結果を発表した。申込書や各種書類の偽造、改ざんした上での提出などの事実は検出されなかったとした。 投資マンションローンに関する不正使用は、1月27日付の日経済新聞電子版で報じられたもの。アルヒとアプラスが手掛けた投資マンションの融資において、借り入れ希望者の年収や職業などの改ざんがあったとしていた。アルヒでは、同日に「弊社のフランチャイズ店舗が主体となり不正を行った、あるいは審査書類が改ざんされたという事実は現段階で確認されていない」とコメント。2月12日には、社内に特別調査チームを立ち上げ調査を実施する旨を発表していた。 特別調査チームは、調査の客観性・公正性を確保するため、西村あさひ法律事務所の弁護士である森大介氏をはじめとした同事務所所属の弁護士4名に対し、調査方法

    アルヒ、投資用マンションローンに関する不正報道について調査結果を発表
  • 大人気アニメ「鬼滅の刃」にも採用--85歳の書家が描く“毛筆フォント”と親子3代の挑戦

    テレビ番組やウェブコンテンツをはじめとする各種メディア、そして街中のいたる場所で目にするフォント文字。フォントは、文章の読みやすさや言葉の意味を伝えるほかに、言葉の持つイメージを伝えるという表現技法的な役割も担う。たとえば、テレビドラマの題字、漫画のタイトルなどの創作物に採用されているフォントの文字は、字体を見ただけで登場人物やストーリーを想起させる。 その完成度の高さから、大人気アニメ「鬼滅の刃」をはじめとする多くのアニメやテレビ番組、品パッケージなどで採用が広がる「毛筆フォント」を制作・販売するのが、鹿児島県さつま町にて、親子3代で経営するフォントメーカーの昭和書体である。ほぼすべてのフォントを手書きしているのが、書家の綱紀栄泉氏こと祖父の坂口綱紀氏。その綱紀氏を支えるマネージャー的役割を果たすのが、息子の坂口茂樹氏、そして孫の坂口太樹氏だ。 今回、その昭和書体で代表取締役を務める坂

    大人気アニメ「鬼滅の刃」にも採用--85歳の書家が描く“毛筆フォント”と親子3代の挑戦
  • 鹿島建設、土木工事現場へソフトバンクの四足歩行ロボット「Spot」を導入

    鹿島建設は、ソフトバンク傘下のBoston Dynamicsが開発してきた四足歩行ロボット「Spot」を、土木工事現場の各種作業に使用する目的で導入した。 Spotは、4の足を備え、犬のように歩いて移動するロボット。Boston Dynamicsは、すでに出荷を開始しており、SDKも公開済みだ。 鹿島建設は、工事現場での巡視、工事の進捗管理、安全管理といった業務でロボット活用の可能性を検証するため、神奈川県で建設中だった横浜環状南線の釜利谷ジャンクションにおいて、トンネル工事現場でSpotの実証実験をした。Spotを制御室から遠隔操作し、搭載されていた360°カメラで切羽の写真撮影やポンプメーターなどの計器点検に使用。あらかじめ設定したルートに沿って自律歩行する機能を用い、坑内巡視にも使った。

    鹿島建設、土木工事現場へソフトバンクの四足歩行ロボット「Spot」を導入
  • 「Googleマップ」、閲覧者の国により異なる国境を表示との報道

    Googleは、閲覧者がいる地域に応じて「Googleマップ」に異なる国境を表示しているという。The Washington Postが米国時間2月14日に報じた。 たとえば、インドとパキスタンが70年以上も領有権をめぐって争っているカシミール地方を見てみよう。パキスタンや他の地域でGoogleマップを閲覧すると、国境は破線で表示され、係争地であることを示す。これがインドでは実線で表示され、同地方はインドの一部として表示されると、The Washington Postの記事は伝えている。また日韓国の間に位置する海についても、広い範囲で「Sea of Japan(日海)」と表示されるのに対し、韓国では「East Sea(東海)」と表示されるとも伝えている。 こうしたい違いは、Googleや他のシリコンバレー大手が、各国政府に関わる政治的に敏感な問題に直面した場合にどう対応するかを示唆

    「Googleマップ」、閲覧者の国により異なる国境を表示との報道
  • 未払い養育費を“手間なく”回収できる「iCash」--埋もれた権利をスマホでお金に

    (左から)iCash取締役CTOの齋木保範氏、同社代表取締役社長の齋木拓範氏、同社Co-Founderの伊澤文平氏 これは、眠っている権利をお金に変えるサービスで、第一弾は今まで回収が難しかった養育費の未払い問題を解決する。アプリから必要事項を記入することでおおよその支払額を提示。のちほど郵送される封筒に書類を入れて送付すれば、あとは回収するまで待つのみというシンプルさが特徴。 回収すると、システム利用料20%(現在ベータ版のため調整中とのこと)を差し引いた額がアプリのウォレットに蓄積される。一般的な法律相談所で必要となる着手金といった初期コストや面談、裁判は不要だが、別途弁護士費用が発生する(こちらもベータ版につき具体的な金額については調整中としている)。 iCashはシングルマザーからデータを受け取ると、提携している弁護士などに依頼して元夫を探し出して回収する。これまでは元夫の居場所を

    未払い養育費を“手間なく”回収できる「iCash」--埋もれた権利をスマホでお金に
  • お坊さん便、LINEで呼べるスマート手配システムを開始--おきもちの“あと値決め”も

    お坊さん手配サービス「お坊さん便」を運営するよりそうは11月5日、LINE公式アカウントを通じて、お坊さんを自動的に手配する業務効率化システム「お坊さんスマート手配システム」を開発し、全国で運用を開始したと発表した。 お坊さん便は、インターネットを通じて全国にお坊さんを手配するサービス。全国1300名のお坊さんと提携しており、菩提寺がない人でも手軽に法要を手配できる。同社によると、2018年度末の累積問い合わせ件数は、サービス開始直後の2014年度末に比べ約13倍に成長しているという。 今回開始するお坊さんスマート手配システムは、LINE公式アカウントの情報配信機能を活用して、利用者の要望にマッチしたお坊さんを自動的に手配するシステムだ。ウェブサイトまたは電話で、オペレーターが法事の依頼を受けた際に入力した希望日時・場所・宗派をもとに、システムがお坊さんのリストを自動生成。提携僧侶向けお坊

    お坊さん便、LINEで呼べるスマート手配システムを開始--おきもちの“あと値決め”も
  • トランプ大統領、ゲーム動画配信サービス「Twitch」にアカウントを開設

    Donald Trump米大統領がソーシャルメディアでの活動を拡大し、ゲーム実況を中心とする動画配信サービス「Twitch」にアカウントを開設した。 Trump氏のアカウントには認証済みユーザーのマークが付いており、現時点でおよそ3万人のフォロワーがいる。2020年の再選に向け、支援者向けに動画を配信しているようだ。Twitchのアカウントを開設している他の大統領候補者としては、民主党のBernie Sanders氏とAndrew Yang氏がいる。 Trump氏はソーシャルメディアを盛んに利用しており、自身のTwitterアカウントを政策変更の発表や反対者の批判などに使っている。 同氏がソーシャルメディアでの存在感を拡大するのにTwitchを選んだことは、少々皮肉なことにも思える。Twitchは、ゲームのプレイ動画を見たりするために1日1500万人のユーザーが利用するサービスだ。Trum

    トランプ大統領、ゲーム動画配信サービス「Twitch」にアカウントを開設
  • アマゾンで他人の“注文履歴”が見えてしまう状態に--同社は「現在調査中」

    通販サイトの「Amazon.co.jp」で、他人の注文履歴が表示されてしまうエラーが、9月26日から一部のユーザーの間で起きているようだ。 Amazon.co.jpで注文履歴を選ぶと、そこに身に覚えのない注文履歴が並んでいるという報告がTwitterなどで相次いでいる。名前や住所なども閲覧できる状態だという。 CNET Japan編集部でも確認したところ、同様の事象が起きているスタッフがいた。東京都内で暮らしているが、届け先の住所が「鹿児島県」になっていた。 アマゾンジャパンに同件について問い合わせたところ「Amazonは、お客様のセキュリティとプライバシーを大変重要に考えています。件については認識しており、現在調査を進めております」との回答を得た。続報があり次第、お伝えする。 【追記】同社は9月28日9時30分に「事象は解決し、お問い合わせいただいたお客様にはご連絡をしています」とコ

    アマゾンで他人の“注文履歴”が見えてしまう状態に--同社は「現在調査中」
  • MITメディアラボ・スキャンダル報道の「正しい」読み方

    NHK教育テレビの「スーパープレゼンテーション」で長らくホスト役(番組司会者&解説者)を務め、日では文字通り全国的に知られる存在になった、マサチューセッツ工科大学(MIT)のMITメディアラボ所長、伊藤穰一氏。その伊藤氏が、2016年10月にはWIREDの特集企画でBarak Obama元米大統領の対談相手に指名されるなど、少なくともテクノロジー関連分野では世界的な知名度・影響力を持つセレブリティであることは、当媒体読者の多くがすでによくご存知だろう(四半世紀ほど前、朝日新聞社から出ていた雑誌「OPEN DOORS」によく登場していた頃の伊藤氏を覚えている人間にとっては文字通り「隔世の感」がある)。 さて、そんな伊藤氏の名前が、この夏米英のメディアを賑わせていたJeffrey Epstein氏――未成年女性の売春斡旋容疑で逮捕され、その後8月に留置所内で自殺した小児性愛者――のスキャンダ

    MITメディアラボ・スキャンダル報道の「正しい」読み方
  • 「iPhone」より「Android」が優れていると感じる11の特徴

    Android」と「iPhone」の差は、近年、劇的に狭まった。かつてはiPhone技術的に優れているという揺るぎない信条があり、ユーザーがAndroidを選ぶ唯一の理由は、Appleのデバイスを購入する余裕がないこと、またはAppleの「ウォールドガーデン(壁に囲まれた庭)」に対して価値観の上で反発していることだった。 今日、最新のiPhoneと上位のAndroidデバイスの間にかつて存在した技術格差はなくなった。無論、AppleCPUエンジニアリングの驚異であり、ハードウェアも一流だ。だが競争により、両者の違いは有無を言わせないものというよりむしろ単に興味深いものになったも同然だ。 この1年ほどの間に、筆者は複数のAndroidデバイスと2台のiPhoneを使用してきた(現在はサムスンの「Galaxy S9+」「iPhone XS」、Googleの「Pixel 3」を使用してい

    「iPhone」より「Android」が優れていると感じる11の特徴
    pikopikopan
    pikopikopan 2019/08/07
    先日Android携帯を支給されたんだけど、充電がもつ以外良いところが思いつかん。あとアプリが84個とかなにあれ・・
  • 統一QRコード「JPQR」、楽天ペイやLINE Payら6サービスが8月1日に一斉導入

    キャッシュレス推進協議会は、8月1日午前3時より統一QRコード「JPQR」に移行する決済サービス企業を発表した。 対象となるのは、「au PAY」「銀行Pay(OKIPay、はまPay、ゆうちょPay、YOKA!Pay)」「メルペイ」「LINE Pay」「楽天ペイ(アプリ決済)」「りそなウォレット」の6サービス。すでにJPQRに準拠しているサービスも含む。8月1日以降も、各コード決済サービスにて、準備が整い次第JPQRへの移行が予定されており、2019年内にさらに6サービスがJPQRに準拠する予定。 コード決済のうち、利用者が自身のスマートフォン上でバーコードを表示し、店舗側で当該コードを読み取って決済を行う「利用者提示型・バーコード」(CPM:Consumer Presented Mode)について、JPQRに移行する。この方式では、コード決済事業者側がJPQR対応のコードと従来型のコー

    統一QRコード「JPQR」、楽天ペイやLINE Payら6サービスが8月1日に一斉導入
  • アップルが発表した10万円超のモニタースタンド、驚きや怒りの声がネットで続々

    Appleのファンは、デザインとブランド、パフォーマンスに高い料金を支払うのに慣れている。「Mac Pro」が5999ドル(約65万円)でも大丈夫。発表された仕様は見事なものだ。「Pro Display XDR」が4999ドル(約54万円)でも問題ない。多くのリファレンスモニターと比べれば、はるかに安価だ。しかし、モニタースタンドに999ドル(約10万8000円)とはどういうことか。Appleよ、正気になってくれ! 「Worldwide Developers Conference(WWDC)2019」で米国時間6月3日、基調講演が行われた。そこに参加したApple愛好者たちでさえ、この価格の高さには驚いたようだ。 Appleは999ドルのスタンドについて、チルトや高さの調整、回転ができる機能をアピールしているが、それでは一般の観衆に価格の正当性を認めてもらえないだろう。不機嫌なテクノロジー

    アップルが発表した10万円超のモニタースタンド、驚きや怒りの声がネットで続々
    pikopikopan
    pikopikopan 2019/06/05
    間違いじゃないんか
  • 元任天堂の2人が発明したどこでも窓「Atmoph Window」--日常をSFの世界に変える

    もし、「ドラえもん」に登場するたくさんのひみつ道具の中から、どれでも1つだけ手に入るとしたら、読者の皆さんは何を選ぶだろうか。私なら迷わず「どこでもドア」を選ぶ。自宅にいながら、世界中の好きな場所に一瞬で行くことができる。そんな夢のような道具があったら、限られた時間の中でどれだけ人生を豊かにできるだろう。考えるだけでワクワクする。 そんな“どこでもドア”の窓バージョンとも言える、“どこでも窓”を当に作ってしまったのが、元任天堂社員であるアトモフの姜京日氏と中野恭兵氏の2人。世界中の景色を切り替えながら楽しめるスマートなデジタル窓「Atmoph Window(アトモフウィンドウ)」を開発し、2015年に初代モデルを発売した。 現在はそこから改良を重ね、機能を大幅に追加した新モデル「Atmoph Window 2」を開発中。まずはクラウドファンディングサービス「Indiegogo」の支援者の

    元任天堂の2人が発明したどこでも窓「Atmoph Window」--日常をSFの世界に変える
  • LINEとスタバがデジタル領域で提携--全店舗でLINE Pay導入、スタバカード発行も

    LINEとスターバックスコーヒージャパンは4月8日、2018年12月に締結したデジタル領域における包括的業務提携の内容について発表した。

    LINEとスタバがデジタル領域で提携--全店舗でLINE Pay導入、スタバカード発行も
    pikopikopan
    pikopikopan 2019/04/08
    うーん