STAP細胞とは何だったのか。 理研統合生命医科学研究センターの遠藤高帆上級研究員による公開の遺伝子配列データの再解析と，共著者の若山照彦山梨大学教授が第三者機関に委託して行ったSTAP幹細胞の調査結果は，STAP論文における研究不正が，理研が不正認定した2項目をはるかに超え，研究全体に及ぶことを示している。 論文で「STAP細胞」と呼ばれている細胞は，どれも同じ細胞ではない。少なくとも3種類あり，実験ごとに異なる細胞が使われている。遺伝子解析に使われたのはうち2つ。1つは染色体異常が生じた多能性幹細胞で，ES細胞（胚性幹細胞）とみられる。もう1つは多能性のない普通の細胞で，酸に浸けたマウスの脾臓細胞だと推定される。STAP幹細胞の元になり，キメラマウスを作製したSTAP細胞は，ES細胞の立体培養だった可能性が高い。STAP細胞を培養して作ったとされる「FI幹細胞」のうち，遺伝子解析実験に

1年にわたって社会と科学界とを揺るがせた「STAP細胞」の正体が明らかになった。それは実験の場となった研究室に所属していた研究員が10年前に作り，研究に使わないまま保存していた胚性幹細胞（ES細胞）だった。どういう経緯かは不明だが，その6年後，この細胞は「STAP細胞」として現れ，様々な実験に使われ，多能性の証拠をもたらした。 “容疑”のES細胞に最初に気づいたのは公式の調査委員会ではなく，自らデータを解析した1人の研究者だった。理研の上層部が残された細胞やマウスの調査に後ろ向きな発言を繰り返していた間，理研の内外の研究者たちが，公開された遺伝子配列データを調べ上げ，実験で問題の遺伝子を確認し，STAP細胞は存在しないとの科学の証拠を積み上げた。これを受けて理研もついに重い腰を上げ，新たな調査委員会を発足。残された細胞やマウスのゲノムを片端から解読したところ，STAP細胞の正体が浮かび上が

さて、我らのアイドル小保方晴子さん（以下、オボちゃん）は、2014年１月29日にSTAP細胞という、新しい万能細胞を作る方法を発見したと大々的に発表しました。 「体細胞の分化状態の記憶を消去し初期化する原理を発見」理化学研究所、2014年1月29日 Haruko Obokata, Teruhiko Wakayama, Yoshiki Sasai, Koji Kojima, Martin P. Vacanti, Hitoshi Niwa, Masayuki Yamato & Charles A. Vacanti, "Stimulus-triggered fate conversion of somatic cells into pluripotency," Nature, Vol. 505, 30 January 2014 STAP細胞というのが何かわからない方は、10分で読めますので、もう

小保方晴子さんへの不正な報道を追及する有志の会 私たちは小保方晴子さんへの人権を無視した科学的根拠に基づかない不当な報道に抗議する、有志の会です。 小保方晴子さんへの不当な報道について抗議、糾弾するとともに、その背景、責任を追及して行こうと行動を起こしました。 科学ライター、片瀬久美子氏の不正報道につきまして、検証を始めたいと思います。 片瀬氏のTwilogより。 ２０１４年６月１６日 「簡単に言うと、論文でSTAP-SCとFI-SCがES細胞とは異なる実験結果の信憑性についてです。小保方さんの細工が可能で若山さんが細工に気がつける手順をとっていなかった、という事が判明しました。」 片瀬久美子氏はSTAP細胞実験において、ES細胞ではない、新型の細胞である、という　ES細胞とSTAP細胞の違いについて示された論文は「小保方さんの細工が可能」と小保方博士のねつ造だった事を示唆しています。 し

ほたかのブログ　～そろそろＢ層から脱出しませんか？ 医療問題、HPVワクチン、子宮頸がん検診、乳がん検診の過剰診断や誤診、統計の誤用や数字のトリック、詭弁、プロパガンダ、偽旗（やらせテロ）、原発、言論統制（秘密保護法や著作権法改正案）、地球温暖化詐欺などの環境問題、大手メディアが報じないことを綴っていきます。 今回は、悪意を持って書かれた文章のウソをどうやって見破るか？ 実戦形式のミニ講座です。 お時間は、３０分くらい。 お題は、NATROM氏（自称内科医）の著書に、 片瀬久美子(博士を自慢している自称サイエンスライター）か寄稿したとされる、 抗癌剤を拒否し、民間療法を頼った人のエピソードです。 彼らは、私や池田としえさんに対し、名指しで批判をしていましたが、 先に、ご自身の襟を正した方がいいと思います。 まずは、こちらの文章を読んでみてください。 ↓ http://d.hatena.ne

今年9月19日未明、安全保障関連法が参議院で可決され、成立した。それに先立ち、同法の廃案を求める抗議行動（以下、反安保デモ）が大規模に展開されてきたことも記憶に新しい。今回の抗議行動は、脱原発関連デモをはじめ2010年代に盛り上がりを見せてきたリベラル系の社会運動の集大成といった観があった。 反安保デモの特色のひとつは、SEALDs（自由と民主主義のための学生緊急行動）という学生組織が盛んにメディアに登場した点だ。日本では実に1996年の薬害エイズ問題抗議運動以来、ほぼ20年ぶりに学生運動が政治の第一線に登場した事件だった。 この手の原稿を書く際のマナーとして、不粋を承知で自分の立場を先に述べておこう。まず、私は中国国家や軍部の安定性を基本的に信用していないので、日米同盟を強化する防衛政策の方向性にはおおむね賛成だ。現在、中国の軍事的なターゲットは南シナ海で、リスクに見合わない東シナ海への