シスコを巨大企業にした男 － ＠IT自分戦略研究所
本連載を初めて読む人へ：先行き不透明な時代をITエンジニアとして生き抜くためには、何が必要なのでしょうか。それを学ぶ1つの手段として、わたしたちはIT業界で活躍してきた人々の偉業を知ることが有効だと考えます。本連載では、IT業界を切り開いた117人の先駆者たちの姿を紹介します。普段は触れる機会の少ないIT業界の歴史を知り、より誇りを持って仕事に取り組む一助としていただければ幸いです。（編集部） 本連載は、2002年 ソフトバンク パブリッシング（現ソフトバンク クリエイティブ）刊行の書籍『IT業界の冒険者たち』を、著者である脇英世氏の許可を得て転載しており、内容は当時のものです。 ジョン・チェンバース（John Chambers）―― シスコシステムズ社長兼CEO ネットワークの名門企業シスコシステムズ（以下シスコ）は、スタンフォード大学のレオナルド・ボサックとサンドラ・レルナーによって1
Web 2.0の海に飛び込むエンタープライズ
eWEEKが独自に実施した調査では、企業でのWeb 2.0技術の配備は主として社内利用に限定されている。最大の懸念はセキュリティであるようだ。 企業はWeb 2.0を受け入れ始めているが、セキュリティや責任をめぐる懸念が残されているため、今のところ、この技術の利用範囲を身内に限定しているようだ。 eWEEKの委託を受けてZiff Davis Enterprise Editorial Researchは、282人のITプロフェッショナルを対象として、企業でのWeb 2.0技術の導入状況および配備計画に関する調査を行った。 Web 2.0技術の利用者としてどのグループを想定しているかという質問では、82％の回答者が現従業員と答えた。さらに、自社でWeb 2.0を推進する最大の要因を2つ挙げるとしたら何かという質問に対しては、回答者の71％が社内スタッフの間のコミュニケーションとコラボレーション
スマートフォン発売も噂されるＩＴ業界の“黒子”シスコの大変身
シリコンバレー在住。著書に『行動主義： レム・コールハース ドキュメント』『にほんの建築家： 伊東豊雄観察記』（共にTOTO出版）。7月に『なぜシリコンバレーではゴミを分別しないのか？世界一ＩＱが高い町の「壁なし」思考習慣』（プレジデント）を刊行。 ビジネスモデルの破壊者たち シュンペーターの創造的破壊を地で行く世界の革新企業の最新動向と未来戦略を、シリコンバレー在住のジャーナリストがつぶさに分析します。 バックナンバー一覧 今、アメリカのＩＴ業界では、シスコ・システムズに注目が集まっている。 シスコといえば、インターネットのルーターやスイッチ機器の開発会社。ＩＴバブルを生き延びたものの、ここ7、8年は低姿勢を保ち、世間を賑わす大きなニュースはなかった。ところが最近、ひょっとするとスマートフォンを打ち出すのではないか、コンシューマ向け製品開発・メーカーに転身するのではないかという噂が絶えな
シスコ、スマートグリッド市場に本格参入
UPDATE Cisco Systemsはネットワークの構築に精通しており、スマートグリッドに1000億ドル規模の市場機会があることも見抜いている。 インターネットの至る所に設置されているネットワーキング機器の提供元であるCiscoは米国時間5月18日、配電網向けの通信機器を製造する意向を発表した。それらの通信機器には、配電網の変電所内のルータから、家庭のエネルギーコントローラまでが含まれる。Ciscoの最高経営責任者（CEO）であるJohn Chambers氏は18日の午前、ボストンで開かれるJP Morganのカンファレンスで、Ciscoのスマートグリッドへの積極的な取り組みについて講演した。 Ciscoの動向は、老朽化した配電システムがデジタルアップグレードを施すべき時期にきていることを示している。IBMやIntel、新興企業数社を含むほかのハイテク企業は、電力会社や連邦政府が実施す
Ciscoが「スマート・グリッド」事業の概要を発表，通信インフラ提供へ
米Cisco Systemsは米国時間2009年5月18日，次世代電力供給インフラ「スマート・グリッド」向け事業戦略の概要を発表した。安全性の高いエンド・ツー・エンドのネットワーク・インフラ製品群を提供し，スマート・グリッドの構築／運用や，高効率で使い勝手のよい電力供給インフラの実現を支援していく考え。 同社は発電から企業／家庭の電力消費に至る電力インフラ全体をスマート・グリッド事業の対象と位置付け，標準的なIPベースの通信ソリューションを提供する。同社製スイッチ／ルーターなどで構成する遠隔監視／自動化システムや「スマート・メーター」，企業／家庭向け消費電力管理ソリューションで，グリッド管理負荷およびコストの削減と電力料金の節約につなげる。数カ月後にスマート・グリッド用の製品とサービスを提供する予定。 同社によると，今後5年間で，スマート・グリッド向け通信インフラ市場の規模は年額200億ド
Ciscoの2～4月決算，減収減益だがアナリスト予測を上回る
米Cisco Systemsは米国時間2009年5月6日，2009会計年度第3四半期（2009年2～4月期）の決算を発表した。売上高は82億ドルで，前年同期の98億ドルから16.6％の減収。GAAPベースの純利益は13億ドル（1株当たり利益は0.23ドル）で，前年同期の18億ドル（同0.29ドル）から24.0％の減益となった。非GAAPベースの場合，純利益は18億ドル（1株当たり利益は0.30ドル）で，前年同期の23億ドル（同0.38ドル）を24.1％下回った。 減収減益となったものの，売上高を81億ドル，非GAAPベースの1株当たり利益を0.25ドルとみていたアナリスト予測を上回った（Reutersの報道）。 当期の営業キャッシュ・フローは20億ドルで，前年同期の30億ドル，前期の32億ドルを大きく下回った。GAAPベースの在庫回転率は11.0で，前期の11.6から低下している。 当期中
狙いは「隣接市場」，HPとシスコに見るハードの攻防
競合激しいIT業界といえども、互いの生存領域を尊重し共存共栄を図る程度の緩やかな業界秩序が保たれてきた。例えば、米HP（ヒューレット・パッカード）やIBM、デル、富士通がパソコンやサーバー、ストレージ、ソフトを販売し、米シスコシステムズがネットワーク機器を販売するといったことである。 ところが経済が危機的状況を迎えると、各分野のボリュームが減るため、「隣の芝生」に踏み込む野心を抑えきれなくなる。しかも、技術が標準化・コモデティ化して参入障壁が低くなるため、隣接市場への侵攻が一挙に積極化する。結果、業界では統合・再編が起こる。今のIT業界では、そんな激的なドラマが始まっている。象徴的な動きは、シスコのサーバー市場への進出と、HPのネットワーク機器への本格的な取り組みだ。互いの得意分野への侵攻という意味で今年最大の話題をさらいそうだ。米オラクルのデータベース専用ハードも注目の一つである。 現在
GoogleとCiscoが次期ダウ平均構成銘柄に? - 低迷のGMとCitiに代わり | 経営 | マイコミジャーナル
Dow Jones Industrial Average――米国の経済指標として代表的な「ダウ工業平均株価指数」の構成銘柄の今後が話題になっている。 3月9日(米国時間)時点での指数が6547.05と7000ドル台の大台を割っている状態だが、このうち指数を大幅に引き下げる要因となった自動車業界と金融業界の2つの銘柄の代わりに、より元気なIT企業であるGoogleとCisco Systemsを加えるのではないか、という憶測が流れている。 ダウ指数(DJIA)は経済紙Wall Street Journalの発行で知られる米Dow Jones & Co.によって策定された株価指標で19世紀末にスタートした。現在の形になったのは1907年で、米国を代表する企業のうち30銘柄を選定し、独自の計算式で指標を算出している。だが代表的な企業というのは時代とともに移り変わるもので、両株価指標ともにそのときど
米CEAが示す2009年のデジタル家電4大トレンド
「2009 International CES」の開幕に先立ち，主催者の米家電業界団体Consumer Electronics Association（CEA）が報道機関向けイベント「State of the Industry」で，2009年のデジタル家電のトレンドを発表した。（1）「グリーン」は購買動機になる，（2）インターフェイスと表示の革新，（3）ひもなし，サービス付き，（4）インターネット接続製品は伸びる，の四つだ。 （1）のグリーンについては，「まだ現状では『エコだから買う』という消費者は少ないが，今後増える」とCEAは指摘する。（2）の表示革新は，タッチ・パネルや音声入力を指す。（3）は，ワイヤレス機器にサービスを提供するトレンドを示したもの。（4）は，ネット接続でサービスが得られる携帯機器を念頭に置いたものである。いずれも当然の指摘だといえよう（図1）。 不況の影響については
金融大地震に世界がやるべきこと、日本ができること（１） / SAFETY JAPAN [大前 研一氏] / 日経BP社
第158回 金融大地震に世界がやるべきこと、日本ができること（１） 経営コンサルタント 大前 研一氏 2009年1月7日 わたしは全国の経営者を対象にした「向研会」という勉強会を主宰している。この会ではもう10年以上にわたって毎月一回、経営の世界で起こっていることに関してテーマを決めてわたしが話をするのだが、毎年12月はその年の経済・経営を振り返りながら来年の世界の経済状況の見通しを述べるのが習わしだ。わたしなりの分析を提供し、もって皆さんの経営のお役に立てていただこう、という狙いである。自分で言うのも口はばったいが、これはメンバーには大変な好評をもって迎えられている。 今回（昨年12月）の勉強会を準備するにあたっては、わたしもいささか頭を抱える仕儀となった。なにしろ「見通す」ことが難しいのである。理由は言うまでもない、例の世界的金融危機だ。昨年９月以降のダウ工業株30種平均株価の推移
オバマ氏、業界団体のハイテク採点表で100％をマーク
米ITIは、第110米連邦議会のハイテク関連法案の「投票採点表」を発表した。53人の上院議員と111人の下院議員がパーフェクトをマーク。バラク・オバマ次期大統領と共和党のジョン・マケイン上院議員は100％のスコアを獲得した。 ワシントンに本部を置く業界団体、Information Technology Industry Council（ITI）が12月15日に発表した2007～2008年米上下両院の「投票採点表」で、バラク・オバマ次期大統領が100％の成績を収めた。ITIの採点表で100％をマークした上院議員は53人だった。 上院議員の採点表は、ITIが「重要」と判断した5本のIT関連法案に対する投票行動の評価に基づく。ITIのメンバーには、Adobe、Cisco、Dell、eBay、Hewlett-Packard、IBM、Intel、Microsoft、Oracle、Research I
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Thriving in a Weak Economy: Small Businesses Succeed by Investing in Customers
Cisco Executive Platform Blog
NIKKEI NET（日経ネット）：国際ニュース−ＧＭ、来週にも破産法申請か 米紙報道
http://japan.internet.com/busnews/20090519/12.html
Campaign
NHKスペシャル｜シリーズ 女と男 最新科学が読み解く性
http://www.businessweek.com/technology/content/jan2009/tc20090115_815265.htm
Top Retailers Using Cisco Video Technology to Improve Business Operations During Challenging Economy | The Network
Harvard Business Review - Ideas and Advice for Leaders