ビジョンを立てる暇がない？ ビジョンがないから忙しいのだ：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 前回のコラム「部下は『決めてくれる上司』に付いてくる」でもお話したとおり、リーダーシップとは、「1人では実現できない何かを実現したいと思い、他者に働きかけ、協力を仰ぎ、その実現を目指す力」のことです。 ここから導き出せるのは、「実現したいことが何もなければ、リーダーシップを発揮する意味などない」ということです。協力者を惹きつける未来のビジョンがない人は、どう頑張ってもリーダーとして機能しない。 ところが、企業では往々にして、ビジョンがとくにない、あるいはあってもあまり周りをわくわくさせない人がリーダーの役割を担っていたりします。上からの指示を忠実にこなし、プレーヤーとして着実に成績を上げ続けた人のほうが昇進しやすいですからね。 外より内から沸
COBITの紹介
COBIT５の紹介 COBIT: 今、ひとつの完成した「事業体のITのガバナンス」 （GEIT)のためのビジネスフレームワーク ISACAからのビジネスフレームワーク http://www.isaca.org/cobit COBIT 5 フレームワーク メインはCOBIT 5プロダクト全体の包括 エグゼクティブサマリーとCOBIT 5フレームワークの全ての要素について記述。 ・ COBIT5の５つのプリンシプル ・ COBIT5の７つのイネーブラー と ・ ISACAによって提供される導入ガイダンスの紹介 (COBIT 5 導入) ・ COBITアセスメントプログラムの紹介（COBIT 5固有ではない）及び、ISACAによってCOBITに採用されているプロセス能力アプローチの紹介。 COBIT 5 プロダクトファミリー COBIT 5の５つのプリンシプル 1. ステークホルダーのニーズへの
はじめてのRFP――発注時に意思疎通をスムーズにする提案依頼書の作り方 | 安く!早く!を実現するサイト制作の発注マニュアル
発注の基本はRFP作りから 発注をマスターしてベストな提案を引き出す いちから覚える提案依頼書の作り方 制作会社など外部の業者に対して、具体的になにをしてもらいたいかの提案要求を伝える際に必要となるのが提案依頼書（RFP：Request for Proposal）だ。場合によっては、口頭の打ち合わせベースで仕事を進めることもあるかもしれないが、RFPを作ると作らないでは仕事の進め方に大きな差が出る。ここでは、RFPを作るときに必要な基本の要素を紹介しよう。 取材・文：編集部 協力：高橋 宏祐（富士通株式会社 コーポレートブランド室 担当部長） 富士通でエンジニア職を経験した後、1998年より富士通のウェブマスターとしてウェブ戦略を企画実行。2002年6月に富士通ウェブ・アクセシビリティ指針を公開し、日本のアクセシビリティ普及をリードする。2003年にFUJITSUウェブ・ユニバーサルデザイ
Excelによるプロジェクト管理では「工事進行基準」に対応できないのか？
システム開発の現場では、専用ツールやMicrosoft Office Excel（以下、Excel）など、さまざまなツールを利用したプロジェクト管理が行われている。TechTargetジャパンが2008年に実施した「プロジェクト管理ツールの利用状況に関するアンケート」では、「導入済みのプロジェクト管理ツールは何か？」という問いに対して、「Excelを使用している」と回答した読者が全体の67.8％を占め、また「Excelで自前のツールを作成している」という意見も多く見られた。 最近、プロジェクト管理者を悩ませているのが「工事進行基準」への対応だ。工事進行基準は、工事の進ちょく度に応じて売り上げを分散して計上する会計の仕組みである。欧米諸国や日本の建設業界などでは一般的な会計基準だが、IT業界でも2009年4月以降に始まる会計年度から原則として適用される。 これにより、受託ソフトウェアやシステ
SOW（えすおーだぶりゅー）
複数の人間／組織がかかわる仕事を実施するに当たり、関係者間で認識の擦り合わせを行うために、その仕事の目標や範囲、成果物、参加メンバーの役割・権限などを記した合意文書。 SOWには、仕事の目標（ゴール）、範囲、内容・要求仕様、成果物・納入物の定義、納入時期・概要スケジュール、制約条件・依存関係・既知のリスク、作業のプロセス、役割分担、責任および権限、レポーティングルートやコミュニケーション指針、受け入れ基準・成功基準などを必要に応じて具体的かつ詳細に規定する。 社内プロジェクトチームなどで内部文書として作成する場合もあるが、一般には業務の委託／受託関係において契約書の付属文書として作られることが多い。これは商談／契約プロセスの中では交渉のベースとなるものであり、詳細レベルで「やる」「やらない」を明らかにする。さらに作業遂行時には作業プロセスのベースとなり、事後には契約者が提供した成果物・役務
「先読み力」で人を動かす
★ 『「先読み力」で人を動かす』のダイジェスト版をご用意しました ★ 一人でも多くの方に「先読み力」の威力を知ってもらいたく、ダイジェスト版をご用意しました。 ★ 『「先読み力」で人を動かす』がオーディオブックになりました ★ オーディオブックになりました。スマートフォンのお供にお試しください。 ★ブログからシリーズネタです★ ・インドの衝撃 ～「フラット化する世界」を生き抜く力～ ・英語はなぜ必要か？ ・仕事術ネタ、プロジェクトマネジメントネタは右下のブログテーマ一覧より このブログの直近の投稿が2012年11月なので、3年弱ぶりに投稿してみます。超久しぶり笑。当時は、まだ会社員だったのですが、紆余曲折を経て、2年前から仲間と共に会社を立ち上げました。 我々が提供しているものは、企業に対しては、リーダーシップ育成やチームのパフォーマンスを上げる組織開発と言われるもの、個人に対しては、その
JCN Newswire | Asia Press Release Distribution
ISID、動画から人の動作や姿勢を抽出するソリューション「Act Sense」の提供を開始 2018年06月27日 10時30分
HPとDreamworks、「臨場感あふれる」ビデオ会議システムHaloを発表
米Hewlett-Packard（HP）と映画製作会社Dreamworksがビデオ会議システムを共同で開発した。両社によれば、このシステムでは多くの仮想会議を手間どらせる原因となっている厄介な待ち時間を解消できる。 12月12日に発表されたHalo Collaboration Studioは、プラズマテレビ、カメラ、マイクが周到に配置されたシステムで、最大6名で構成される2つのグループが互いに離れた場所からライブ会議を実施できる。このシステムは2001年9月11日の同時多発テロ攻撃以降、旅行に対する不安が高まっていることへの対応として、Dreamworksが考案したものという。Haloでは現実の会議と同様、参加者が互いに目と目を見ながら会話を進めたり、ファイルや文書を共有したり、相手に自分の意見を聞いてもらうために互いに大声で叫んだりできる。 Dreamworksの共同創設者でCEOのジェ
【詳報】NTT東がフレッツ障害の原因報告，旧ソフト搭載のルーターが経路再計算しきれず
写真 会見で頭を下げるNTT東日本の大木一夫副社長ネットワーク事業推進本部長（中央），吉村辰久取締役ネットワーク事業推進本部設備部長（右），安田雅美取締役コンシューマ事業推進本部営業推進部長（左） NTT東日本は5月16日に記者会見を実施し，15日夕方から16日未明にかけて発生したフレッツ・シリーズやひかり電話の大規模障害の原因報告と対策を説明した。会見冒頭では，NTT東日本の大木一夫副社長ネットワーク事業推進本部長などが，「多くのお客さまに多大な迷惑をかけた。深くお詫びいたします」と陳謝した（写真）。今回のような，約239万ユーザーにおよぶIP網の障害は過去最大だという。 NTT東日本の説明によると，障害原因はフレッツ網を構成するルーターの処理能力オーバー。古いバージョンのソフトウエアを搭載するルーターが，経路の再計算処理をしきれなくなり停止した。 障害の発端は，東京都内に設置しているル
ソニー時代と日本企業の将来を語る！：日経ビジネスオンライン
IT（情報技術）バブルの絶頂から、ソニーショックと騒がれる苦闘の日々まで――。 ソニー（6758）の経営を10年間担った出井伸之氏が口を開いた。 「時代の変わり目に立ち会った経営者として、自分の経験をすべて書き残すべきだ」。 こう判断した出井氏が、本に書き切れなかったこととは何か。 ソニー時代と日本の将来について、その思いを聞いた。 NBオンライン限定の特別インタビューとして紹介する。 （聞き手は日本経済新聞記者 宮東 治彦） ―― まずは今回、なぜこの本を執筆されたのか、経緯を教えていただけますか。 出井 僕がソニーの経営に携わった1995年から2005年というのは、ものすごい激動の10年だった。日本は不況のどん底に転落する10年だったし、技術的にはインターネットが出てきて、世の中を大きく変えようとしていたわけですよね。 またそういう中で業界構造も大きく変わろうとしていた。僕が当時日本人
企業リスク対策（第59回） [大前 研一氏]/SAFETY JAPAN [コラム]/日経BP社 - 株主から見た NEC の立て直し方
会社とは、必ずしも経営者ばかりのものではない。当然、株主も経営に対して口をはさむ権利を持っている。そこで今回は趣向を変えて、株主（特に筆頭株主やファンドのように株券を多く所有している立場）から、どのように会社を見ればいいのかを検討してみたい。今回、例に挙げる会社は NEC である。 なぜ NEC か。それは同社が典型的な日本的企業の一つだからだ。知名度は高く、技術も、体力もある。売り上げも多い。にもかかわらず損益は分岐点ぎりぎりのところをうろうろしている。これは意思決定のスピードが遅いとか、事業構造にムリ・ムダ・ムラが多いとかいった内的な要因によるところが大きいと考えられるが、まさにその点において「日本的」なのだ。 下の図を見てほしい。日本を代表する大手電機メーカーの業績比較である。 三菱や東芝、富士通は近年、業績を伸ばしている。それに対して、売り上げが10兆円に届くかという大企
「集団皿回し」で潰れていく日本：日経ビジネスオンライン
（Part1へ） 職業としての「社長」を自ら選び、活躍している人をお招きし、将来、経営層を目指す人々に、ご自身の経験を語っていただくトークセッション「Road to CEO」。今回は、世界最大の組織・人事マネジメント・コンサルティング会社、マーサー・ヒューマン・リソース・コンサルティングの日本法人を率いる柴田励司氏をゲストに迎えた。今回は、在オランダ日本大使館への出向から京王プラザホテルに戻り、そこで行った人事制度改革の中身と、組織運営の秘訣と人事の課題について語る。 司会、山中（以下Y） 戻られて最初はフロントに行かれたんですね。 ええ。夜のフロントです。ちょうど暴力団新法が施行される前で、しかもバブルでしたから、毎日、“普通ではない”方々との戦いでした。 Y ああ…当時の新宿ですもんね。 夜中に電話がかかってきて、すごく明るい声で、「すみません、包丁を貸してください」。「何にお使いにな
「時間」を管理するには：NBonline(日経ビジネス オンライン)
【ご説明】 会員登録は無料で、どなたでもご利用いただけます（無料会員登録はこちら）。登録をいただくと、NBonlineの豊富なコンテンツがすべてご覧いただけるほか、株価や記事の検索機能など、便利なサービスをご利用いただけます。 「NBonline」の無料会員登録をいただいた方、また日経ビジネス予約購読者限定のサービス「NBonlineプレミアム」の会員に登録済の方は、改めてご登録をいただく必要はございません。こちらをクリック、または上のログインボタンをクリックして、ログインをお願いします。その際、簡単なアンケートにご協力をいただいております。よろしくお願い申し上げます。 ご不明な点は、よくあるご質問のページ(FAQ)でご確認をお願いいたします。 [Lifehacks] 自分なりの方法を編み出す (07年3月30日) 新しい仕事習慣を身につけるコツ (07年3月29日) 作業記録を駆
ソニー復活は2007年度が山場：日経ビジネスオンライン
ソニーの本格的な復活は早くても2007年度にずれ込むことになる。4月27日の決算発表に参加した筆者の個人的な感想である。 2006年度の連結営業利益見込みが1000億円と前年度比で48％落ち込むことがその理由ではない。表面的な数字のいかんにかかわらず、昨年の後半以来、本業のエレクトロニクスの業績は回復軌道に乗っている。問題は「注文の多い料理店」ならぬ「言い訳の多い決算書」にある。 言い訳という表現が適切でないのなら、「注釈」と置き換えても構わない。企業は注釈抜きの実力値で確実に利益を稼ぎ続けていかない限り、社外からも社内からも自らの実態が見えなくなってしまう。 為替と代行返上で1200億円 為替変動などの特殊要因は避けられないにせよ、前提条件を抜きにした「分かりやすい利益」で結果を示すことが、完全復活に向けた最良の特効薬になる。その点で、ソニーが本当に復活を遂げるとしたら、やはり来年度の2
【iEXPO2006】「NGNでビジネス・チャンスは広がる」---NECの矢野社長が講演
「次世代ネットワーク（NGN）を使ってビジネス・チャンスを広げるべく、ぜひユーザー企業の皆さんも一緒に考えていただきたい」---。NECの矢野薫 代表取締役 執行役員社長は12月6日、東京ビッグサイトにおいて「iEXPO2006」と併催中の「C&Cユーザフォーラム」で講演。NGNが企業のビジネスにもたらすインパクトの大きさを先行事例と併せて説明し、「今年度はNGN関連に事業を集中させていく」という方針を改めて強調した。 矢野社長によれば、「NGNはユビキタス社会の到来を加速させる」。セキュリティやプライバシー保護の点で優れたNGNというネットワークが登場することで、一般消費者や企業によるITやネットワークの活用が進み、新しいビジネス・モデルが進展すると見ているからだ。 矢野社長は、先駆けとしての取り組みはすでに始まっていると説明する。例えば、消費者向けサービスを起点にした、新たなビジネス・
Sony United：It's a ...：So-net blog
既報の通り、Sonyの新経営陣がこの先二年半を見通した「中期経営計画」を発表しました。 先週の日経の大誤報以来、報道やSonyの株価上昇など、様々な憶測が乱れ飛んだこの新経営計画ですが、思ったより地味な内容だったなぁという印象です。 QUALIAの事実上の凍結、ロボット事業の縮小など、わかりやすい象徴的な部分が取り上げられますが、今回の計画の目玉は「あれを止める」「これを始める」といったプロダクトの話ではなく、1994年4月より11年半続いた、Sonyの会社組織の基本概念“カンパニー制”を、ついに終わらせる決断をしたことでしょう。 いったいこの“カンパニー制”とは何だったのか、現在たどることが可能な1995年末からのSonyのプレスリリースを見ながら、その歴史を検証してみようと思います。 Sony History 第２部第２４章 第５話 「事業本部制」から「カンパニー制へ」 まずこのSon
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米Dell・デルCEO、ロリンズCOO、Dellの強さの源泉を語る