エプソン、PCやサーバ値上げ 9月5日から
エプソン製品の直販サイトを運営するエプソンダイレクト（東京都新宿区）は8月1日、PCやサーバなど計38機種を値上げすると発表した。9月5日午後5時に価格を引き上げ。同時刻以降に注文があった商品は、変更後の価格で販売する。「部品などの調達コストや物流費の上昇が続き、現状の価格では安定的な供給の継続が困難」（同社）という。 「Pro9100」などのデスクトップPC23種、「NJ7500E」などのノートPC11種、「JT50」などのタブレットPC3種、サーバ「SV1000」を値上げする。例えばこれまで基本構成で30万6900円（税込、以下同）だったPro9100は35万3100円に、20万4160円だったNJ7500Eは22万6600円になる。9月5日午後5時以降、PCの配送料金も550円値上げする。 PCなどの修理サービスも値上げする。エプソンダイレクトが「エプソンダイレクト 定額保守」として
仙台市に「ゲーミング賃貸」 eスポーツ施設運営元が提供 1K、家具家電PC付きで4万円から
eスポーツ施設を運営するバサラ（仙台市）は12月25日、平和住宅情報センター（仙台市）と共同で、eスポーツ環境をあらかじめ整備した部屋を貸し出す「ゲーミング賃貸プラン」の提供を始めた。インターネット環境、家具家電、ゲーミングPCなど込みで家賃は4万円から。 仙台市青葉区の「ピースフル錦野」「ピースフル一番町南」が対象。間取りは1K。家具家電に加えてゲーミングPC、モニター、ゲーミングチェア、デスクが付属する。3年以上住んだユーザーは退去時にPCなどを持ち帰れる。 ゲーミングPCのスペックは、CPUが米IntelのCore i7 3.2GHz、メモリが16GB、ストレージが480GB（SSD）、グラフィックスがGeForce GTX1650 4GB。モニター（24型）は応答速度が1ミリ秒、リフレッシュレートが75Hz。 関連記事 ぷらら、「ゲーミング光回線」βテスター募集 大手タイトルへの通
同じ端末のキーボード共有、クラスター原因か…ボタンに「高さ」あるタイプ
【読売新聞】 兵庫県姫路市は６日、市内などに住む１０歳未満～７０歳代の２０人が新型コロナウイルスに感染し、１人が死亡したと発表した。２０人のうち５人は、医療法人公仁会「姫路中央病院」（飾磨区三宅）の医療従事者で、市によると、この病院
工場に居座る「老害パソコン」IoT導入を阻む - 日本経済新聞
あらゆるモノがネットにつながる「IoT」の波に国内の工場が乗り遅れている。原因の一つはサポートの切れた「老害パソコン」が数十万台規模で稼働していること。生産設備と密接に絡み、更新すると予期せぬ停止を引き起こすリスクがある。だが放置したままではサイバー攻撃の標的になりかねず、対策が急務だ。千葉県松戸市のパソコン修理専門店「ピーシーエキスパート」には、全国各地から旧型パソコンの修理依頼が押し寄せる
唐津市職員パソコン、18時で自動停止 働き方改革で残業適正管理 | 行政・社会 | 佐賀新聞ニュース | 佐賀新聞
佐賀県唐津市は４日、働き方改革の一環で、効率的な業務の遂行に向けて、職員が使用する業務用パソコン（ＰＣ）を午後６時に自動停止する試みを始めた。残業を適正に管理すると説明しており、継続して使用する場合は事前に、課長に時間外勤務の命令を受ける必要がある。
PCデポ「ノルマは課してません。現場の暴走です」→怒った従業員がトウゼンカードを流出させる
高齢者を騙して高額な契約を結ばさせていたPCデポについて社長が弁解のコメントをしたことが社員の怒りを買った。社員は実質的にノルマとして機能している「トウゼンカード」のチェック項目を故意に流出させた。 今回、勇気をもってトウゼンカードを流出させたのは「PCD-CLDF@PCD_CLDF」さん。2枚のトウゼンカードを公開した。 （１）SLPのトウゼンカード 注目すべきは以下のポイント ・５ iPhone、iPad、iMac、iPodを全部買わせる（平日・土日1件ずつ） ・７ 解約を思いとどませると得点になる （２）SM（ストアマネージャー＝店長） ・４ マインクラフトが教育ツールとして注目されているという話をして組み立てキット販売に繋げる ・５ デバイスは今後、音声認識などが進化すると説明してプレミアムサービスに加入させる ・７ iPhone、iMac、iPadをセットで売りつける ・１０ 個
佐賀県立高パソコン授業の惨状（下） ― 事業失敗 ツケは生徒に | ニュース
「先進的ICT利活用教育推進事業」の一環として、県立高校の新入生全員にパソコン購入を義務付けた佐賀県。しかし、導入されたパソコンは故障ばかりの不良品。教材のインストールもままならない状況に陥り、成績向上どころではなくなっていた。 佐賀県立高の教育現場で何が起きていたのか――県教育委員会への情報公開請求で入手した資料や関係者への取材から、事業失敗を想起させる現状が明らかとなった。 パソコン利用の調査結果は？ 昨年４月にパソコン授業を始めた県教委は、５月１日付けで「県立学校におけるICT利活用の実施状況調査の実施について」と題する通知を、各県立学校長あてに発出。「成果と課題の検証を行い、その都度、改善・充実に努める必要がある」（同通知より）として、次の４種類の文書を作成するよう指示していた。 学習用パソコン利活用状況集計表（学校長用の集計表。推進リーダーが記入） 学習用パソコン利活用状況調書（
佐賀県立高パソコン授業の惨状（上） ― トラブル続出で授業は停滞 | ニュース
「先進的ICT利活用教育推進事業」の一環として、県立高校の新入生全員に約８万5,000円パソコンを購入させ、助成額を除いた５万円を保護者負担にした佐賀県。6,579人（中途編入を含む）の新入生家庭のうち、県が用意した借入れ制度を利用した保護者の数は総数の２割を超える1,387人にのぼっていた。 「（パソコンを購入しなければ）入学を保留する」（県教委の議会答弁）――事実上の強要の裏には、パソコン納入や事業展開のための業務委託をめぐって、県教委と特定業者との間に癒着の影がチラついていた。 それでは、肝心のパソコン授業の現場はどうなっているのか――。県教委への情報公開請求で入手した資料によって確認したところ、まさに生徒を置き去りにした「惨状」としか言いようのない実態が浮き彫りとなった。（写真：佐賀県が導入したパソコン） トラブル続きで授業にならず 佐賀県の県立高校は36校。平成26年度の新入生は
タブレットの終わりがあっけなくきたわけを、こう推測しました｜More Access! More Fun
本日は朝から車にシートカバーつけてくたくただわ タブレットの売上は先進国市場で早くも横ばいへ、騒がれたわりには… という、「だろうな」という記事がテッククランチに出ていました。 IDCによると、北米とヨーロッパ市場におけるタブレットの今年の売上は横ばいになるという。同社の前の予測では、“本年第二四半期で需要は期待はずれの軟調”、となっていた。IDCの分類ではタブレットとツーインワン機を合わせて全世界の成長率はわずかに6.5%となっている。2014年の売上予測は、両タイプ合わせて約2億3300万台である。上記から、いろんなことが言える: タブレットの売上はこれからも当分、PCに追いつかない。PCの年間売上は3億台代で安定しているから、今の2億台代の、しかも成長が横ばいになりつつあるタブレットが簡単に追いつけるものではない。 「そろそろタブレットを買うか」と思っていた人は、実はほとんどいないの
FPN-ゼイヴェル・大浜史太郎社長へのインタビューを読んだ
2．ビジネスリサーチの情報収集 日常的な情報収集・整理術（Feedly＋Dropbox） 【 ビジネス 情報収集 と 情報整理 の基本 】いま目の前にあるリサーチプロジェクトとは別に、普段からデジタル時代の「新聞 切り抜き」に相当する情報収集・整理を行う必要が… 2021.02.10 2021.05.08 289 view 3．ビジネスリサーチの報告書作成 ファクト、ファクト、ファクト〜事実に基づくこと 「What's Your Story?」という提案や提言がないレポートは意味がない、ということがよく言われますが、ビジネスリサーチの報告書は、内容の8〜9割は ファクト … 2021.01.19 2021.05.16 312 view コラム〜リサーチャーの日常 トリプル ディスプレイ モニター 在宅勤務が常態化している人は、まず トリプル ディスプレイ 環境に投資することを考えてみてくだ
4人に1人が「今もフロッピー使ってます」
Blu-ray Discや小型メモリカードの普及が進み、記録メディアの世代交代が加速している──という2008年。だが実は4人に1人が今もフロッピーディスクを利用している、という。 アイシェアが無料メール転送サービス「CLUB BBQ」の会員423人に記録メディアについて聞いたところ、「普段利用している外部記録媒体」（複数回答）として3.5インチフロッピーを挙げた人が26.7％といた。特に40代では29.5％と高かった。フロッピーディスクを知らないという人は0.9％で、さすがにかなりの少数派。67.6％は今もフロッピーディスクを持っているという。 普段利用している外部記憶媒体の最多はCD-R。約8割が使っていた。2位は、DVD-R（71.4％）、3位は外付けHDD（60.1％）。上位3つからは利用率がかなり下がるが、3.5インチフロッピーは4位に入っている。5.25インチフロッピー（1.2
100ドルPCはスパマーにも恩恵? | スラド
本家記事 や Kazuho Oku's Weblogで取り上げられていますが、spam 送信者が Captcha (主にランダムな文字列の画像による、人間と機械を判別するための認証) といった人間の手を解さないと解読が難しい spam 防止技術を乗り越えるための労働力として、100ドルPCのユーザが利用されるという話が、 英ガーディアンの記事にて指摘されています。つまり spam 送信者が貧困層である(はずの)100ドルPCユーザに金を払い、Captcha 認証を越えて spam をバラまかせる、と言うモデルのようです。 日本向けサイトにおいては「(もしあれば)漢字版Captcha」と「日本語入力要求」の組み合わせなどである程度対応可能かもしれませんが、英語圏などのアルファベットの使用圏ではこうしたモデルが機能する可能性はあり、「スパマーが貧困層に職を与える」という皮肉な結果になってしまう
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
【大河原克行の「パソコン業界、東奔西走」】 国内PCメーカーが史上初の首位陥落の衝撃! Intel製CPU供給問題が業界勢力図を変えた
7割の大学生「PCスキルに自信がない」
大学生のPC所有率は9割、一方で7割がPCスキルへの自信なし 
PCデポ炎上 世間は適法より「適切」重視 - 日本経済新聞
長文日記