１ヶ月たって、なしには過ごせなくなった iPhone アプリ10 選
発売から１ヶ月がたち、ずいぶんと入手しやすくなった iPhone ですが、まだまだ利用方法を模索しながら遊んでいます。 iPhone は携帯であって携帯でなく、ノートパソコンのようであってノートパソコンではない、第三のプラットホームのような存在です。その証拠に、最も使っているアプリを選んでみると、iPhone だけで完結しない、ウェブと連携したツールが多数入っています。 というわけで１ヶ月たって、自分の生活の中で欠かせなくなった iPhone アプリ10個を、いつもの通り Mac OS X に偏り気味にご紹介します。 多くのアプリケーションは iPod touch でも使えますので、iPhone ユーザーでない方もぜひお試しください。 OmniFocus：GPS によるロケーションベースのタスクの振り分けはやり始めるとクセになります。主立った店やロケーションを登録して、簡易な買い物リストも
高木浩光＠自宅の日記 - 「無断撮影公表に波紋」朝日新聞9月2日朝刊の記事
■ 「無断撮影公表に波紋」朝日新聞9月2日朝刊の記事 Googleマップの「ストリートビュー」について「無断撮影公表に波紋」と題する記事が、朝日新聞2008年9月2日朝刊社会面に掲載された。asahi.comには掲載されないようなので、朝日新聞社知的財産センターの許諾を得て*1以下に転載する。 [社会]「ネットに写ったわが家」波紋 道路沿いの家々や通行人を撮影した画像を、インターネットで自由に見られるグーグルの新サービス。先月、国内主要都市でサービスが始まると、利便性とプライバシー保護との兼ね合いをめぐり、激しい議論がわき起こった。（1面目次欄より） （転載許諾期間終了） 朝日新聞2008年9月2日朝刊29面「無断撮影公表に波紋」より 朝日新聞社知的財産センターの許諾のもと転載（許諾番号: 2-1257） ※朝日新聞社に無断で転載することを禁止する *1 有償での許諾。「読者提供」写真の転
「ああ！あそこでこれやるつもりだったのに！」をなくす OmniFocus for iPhone
このブログは日刊 iPhone というわけではありませんので、そろそろ次の話題に移りますけれども、その前にこのアプリについてだけは書いておかないといけません。 Mac OS X 上の GTD 支援ソフト OmniFocus の iPhone 版、OmniFocus for iPhone です。 OmniFocus for iPhone は Mac をもっていない人でも、その GTD を意識したタスクマネージメントを体験することができますので便利ですが、真価が発揮されるのは、Mac OS X の OmniFocus 1.1 ベータ版との連携を行なった場合です。 その最も大きな特徴は、GPS でいま居る場所と関連したタスクを表示するという、「ロケーションを意識したタスク管理」が可能な点です。 簡単にも、複雑にもなれるインターフェース OmniFocus の最大の特徴は、やらなければいけないプロ
Webエンジニア武勇伝 第29弾 竹迫良範 氏 | サイボウズ・ラボ（Cybozu Labs）
今回は、武勇伝第26回に出て頂いた角谷信太郎氏からの紹介で、サイボウズ・ラボ（Cybozu Labs）の竹迫良範さんにお話をお聞きしました。竹迫さんは、サイボウズ・ラボにて研究開発の実務を行う傍らで、「Shibuya Perl Mongers」の２代目リーダーとしてPerlプログラマのコミュニティ活動を企画・運営したりと、幅広いフィールドで活躍されています。今回は赤坂にあるサイボウズ・ラボさんのオフィスにて、そんな竹迫さんにじっくりお話を伺いました。竹迫さんの「日本のIT業界の将来像」についてのお話は示唆に富んでおり、IT業界に身をおく者として、とても勉強になりました。 竹迫 良範(TAKESAKO) 氏 ◆中学校２年生のとき、父親の購入した富士通「FM TOWNS」に触れてコンピュータに興味を持つようになる。 ◆高校のころF-BASIC 386 でプログラミングをはじめる。 ◆大学では情
今度こそ効果あり? 迷惑メール防止法の改正最終とりまとめ - 総務省 | ネット | マイコミジャーナル
総務省の「迷惑メールへの対応の在り方に関する研究会」は28日、あらかじめ同意した相手以外への広告・宣伝メール送信を禁止する「オプトイン方式」を導入した迷惑メール防止法の施行に向け、最終とりまとめを行った。同法を効果的に運用するための具体的な方策についてまとめたもので、同省はこれを踏まえ、省令やガイドラインの策定に入る。 迷惑メール防止法の正式名称は、「改定特定電子メール送信適正化法」。2007年7月に始まった研究会では、増加の一途をたどる悪質な広告・宣伝メールを封じ込めるためのオプトイン方式の導入などを同年12月の中間とりまとめで提案。 これを受け今年5月、オプトイン方式を目玉にした改正迷惑メール防止法が国会で成立。法人に対する罰金額を100万円以下から3,000万円以下に引き上げるなど罰則を強化。送信者情報を偽った電子メールの送信に対して、電気通信事業者がメール送信を拒否したり、依頼した
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