「鋭い批評性と親切心が同居する不思議な味わいがあった」小田嶋隆さんの訃報が届いたのは、禊祓いの行をしている途中だった。メールを読んでから道場に戻って行を続けた。小田嶋さんは、こういうのが大嫌いな人だったと思いながら、身勝手ながら供養のつもりで祝詞を上げた。 僕が最初に小田嶋さんの文章を読んだのは70年代終わりか80年代初めの、東京の情報誌『シティーロード』のコラムでだった。一読してファンになった。「若い世代からすごい人が出てきたな」とか「端倪すべからざる才能である」とか思って驚いたわけではない。ただ、「この人のものをもっと読みたい」とだけ思った。それだけ中毒性のある文章だった。それから彼の書くものを探して、むさぼるように読むようになった。 実際に拝顔の機会を得たのはそれから20年以上経ってからである。当時毎日新聞社にいた中野葉子さんが憲法9条をテーマにしたアンソロジーを編みたいというので僕
6月24日、イタリアやポルトガル、スロバキア、ブルガリア、ルーマニアの5カ国が、欧州連合(EU)によるガソリン車やディーゼル車の新車販売を事実上禁止する時期を2035年から5年延長するよう求めている。写真は英ウェールズ・ペンブルックシャーのガソリンスタンドに並ぶ車。2021年9月撮影(2022年 ロイター/Rebecca Naden) [ブリュッセル 24日 ロイター] - イタリアやポルトガル、スロバキア、ブルガリア、ルーマニアの5カ国が、欧州連合(EU)によるガソリン車やディーゼル車の新車販売を事実上禁止する時期を2035年から5年延長するよう求めている。加盟国内で回覧された文書をロイターが入手した。 欧州委員会は昨年、新車の二酸化炭素(CO2)排出量を35年時点で100%削減する案を示した。これに対し5カ国は、削減を35年時点で90%、40年時点で100%とするよう要請。小型商用車は
現場から不満が噴出している。連合の芳野友子会長は、28日、参院愛知選挙区(改選数4)から出馬している立憲候補と国民候補を応援するために名古屋入りする予定だ。ところが、地元からは「迷惑だ」とブーイングが上がっている。 連合・芳野会長は取り込まれたか…自民・麻生副総裁との異例の会食に疑問の声が噴出 芳野会長が弁士として駆けつけるのは、午後1時から名古屋駅前で行われる<立憲民主・国民民主・連合愛知>による3者合同の街頭演説会。本来、愛知県は野党の地盤だ。前回2016年の参院選も、民進党(当時)の公認候補は2人とも当選している。しかし、今回は、立憲と国民に分裂した2人が、共に当選するのは難しくなっている。 合同演説会は、異例のスタイルで行われる。連合愛知によると、立憲候補と国民候補が、それぞれ自前の街宣車に乗って、自前のマイクを使って演説するという。合同演説会ならば、1台の街宣車に立憲、国民、芳野
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まずは共産党の狂った論理に従わせて党員や支持者による表現弾圧を先導したことに対する謝罪。 そして、あの狂った「合意形成」の実例とも言える、特定の表現の描写を理由に決済の仲介を拒むカード会社に抗議しないとね? 国が監督する社会インフラとしての側面があるんだから、「民間への介入になるから無理」なんて言い訳は通用しない。
電気料金が記録的に高い水準となっていることを受け、国民民主党は、家計の負担を軽減するため、再生可能エネルギーの普及のために徴収されている賦課金を一定期間停止することを、参議院選挙の公約に追加しました。 これは、国民民主党の玉木代表が、26日、東京都内で発表しました。 具体的には、太陽光などの再生可能エネルギーを普及させるため、毎月の電気料金に上乗せする形で徴収されている、いわゆる「再エネ賦課金」を一定期間停止するとしています。 「再エネ賦課金」は、電気の使用量が標準的な家庭の場合、現在、年間1万700円余り徴収されているということで、国民民主党は、停止によって電気代を1割下げられるとしています。 一方、賦課金を徴収している電力会社側に対しては、国が減収分を予備費などで補てんすることで、再生エネルギーの推進に支障が生じないようにするとしています。 玉木氏は「政府は、『節電ポイント』の制度によ
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