裁判が終結し、活動再開に向けて動き始めたダウンタウン・松本人志（６１）が、年明けから活動復帰することが有力であることが８日、分かった。年内は休養し、新しい年のスタートとともに、自身も新たなる一歩を踏み出す。 活動休止約１年を節目に、松本人志が帰ってくる。関係者によると、慣れない裁判注力の疲れを癒やすべく、年内は休養に徹するという。 舞台やテレビなど、復帰場所は未定だが、最終的には、来年４月開幕の「大阪・関西万博」のアンバサダー復活を目指すとみられる。関係者によると、世界に日本の笑いを発信できる一大イベントとして、松本の万博への思い入れは強いという。別の関係者は「年明けに地上波復帰を果たし、万博に間に合わせるというのが理想の復帰コースかもしれない」と分析する。 地上波復帰するために、７本あるレギュラー番組はどうなるのか。テレビ各局も難しいかじ取りが迫られる。 「ダウンタウンのガキの使いやあら

２４日放送のフジテレビ系「Ｍｒ．サンデー」（日曜・午後１０時）では、ドジャース・大谷翔平投手（２９）の通訳を務めていた水原一平氏（３９）が違法賭博に関与した疑いで解雇された一件を特集した。 コメンテーターで出演のジャーナリスト・木村太郎氏は「アメリカでは、この事件は水原氏の事件じゃなくて、大谷の事件だと言われてますよ」と発言。 「それはＭＬＢの発表文を見れば分かるんですけどね。『メジャーリーグは大谷翔平と水原一平の疑惑を報道で知って以来、情報収集に努めてきた。本日、我々は正式な捜査手続きを開始した』って。要するに大谷の事件を捜査しているって言ってるんですよ」と続けると「水原氏はどうでもいいわけ。どうでもいいことはないけど、これは刑法的には大谷さんは問われないかも知れない。でも、ＭＬＢの規約上は危ないんですよ」とコメント。 「例えば、水原氏がエンゼルスに関わる試合に賭けていたとすると、大谷さ

お笑いコンビ「オリエンタルラジオ」の藤森慎吾が２８日、ＴＢＳ系「サンデー・ジャポン」（日曜・午前９時５４分）に出演。「週刊文春」が報じたお笑いコンビ「ダウンタウン」松本人志の性的行為強要疑惑について「遊び方が不誠実、格好悪いところがあったと思う」とコメントした。 番組では松本が「週刊文春」の発行元である文芸春秋に対し、名誉毀損による５億５０００万円の損害賠償と謝罪広告の掲載などを求め、東京地裁に提訴したことなどを報じた。２０年１２月末まで松本と同じ吉本興業に所属していた藤森は、神妙な顔つきで「裁判を見守ることしかできないが、僕としては裁判の結果以前に、こういうことが起きた大きな要因の１つとしては常習化していた遊び方が不誠実、格好悪いところがあったと思う」と指摘した。 “チャラ男キャラ”で「僕も散々遊んできて文春の記事に載ったこともある」と前置きした上で「そういう中で、気付かされたこともある

お笑いコンビ「ダウンタウン」の松本人志（６０）が２２日、飲み会で性的行為などを強要したとの疑惑を報じた週刊文春の発行元である文芸春秋に対し、名誉毀損による損害賠償と謝罪広告の掲載などを求め、東京地裁に提訴した。同日、所属する吉本興業を通じて発表した。松本個人による提訴となる。請求額は約５億５０００万円。 同誌は２０１５年冬、松本人志らがホテル内で参加女性に対し、性的行為を行ったなどと報道。女性が「性的暴行暴力を受けた」とする証言を掲載した。その後も、芸人が主催した飲み会の席で性的発言などがあったとして３週連続で「性加害疑惑」報道を続けている。週刊文春編集部は「一連の報道には十分に自信をもっている」などとしている。 吉本の発表によると、松本側は訴訟を通じて、性加害に該当するような事実はないということを明確に主張し、立証するとしている。 以下、吉本興業全文 「当社所属タレント 松本人志に関する

茨城県公立校の部活動規制に生徒から悲鳴「大人の事情で夢を壊すこと、やめてほしい」…十代の熱き声は届くか 茨城県の教育委員会が昨年１２月に発表した、新たな「部活動の運営方針」によって、公立高校の現場が大混乱に陥っている。部活動に青春を燃やそうと日々奮闘する生徒や、それをサポートする保護者からの悲痛な声が、私のもとにも続々と寄せられている。 中でも活動時間の改定は、活発な部活動に大きく制限を加えるものだ。平日２時間、休日４時間に限られ、しかも１週間のうち、平日１日と土日のどちらかを、休日に充てなくてはならない。つまり土日のいずれかは事実上、部活動を禁じられるのだ。 部活動に青春を燃やそうとする若者にとって、この規制は酷なものだ。「練習ハ不可能ヲ可能ニス」は慶応義塾・小泉信三元塾長の名言だが、スポーツの上達にはある程度の反復練習が欠かせない。子どもたちの「頑張りたい」「うまくなりたい」という純粋

タレントのカズレーザーが１１日、コメンテーターを務めるフジテレビ系「めざまし８」（月～金曜・午前８時）にスタジオ生出演した。 番組では、千葉県が開催予定だった東京オリンピック・パラリンピックのパブリックビューイングの中止を発表したことを報じた。また、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のバッハ会長が１１日（日本時間）の会見で東京五輪の開催の可否、観客の有無へ言及しなかったことを伝えた。またバッハ氏は６月の来日を見送ると明らかにし、東京五輪に向けて「７月中旬に訪れる方がいいとの結論に至った」と述べた。 カズレーザーは、バッハ氏が開催の可否に言及しなかったことに「もともと、ずっと開催前提の話を進めていたので状況が別に悪化していない以上は特に触れることは、もちろんないと思う」とコメントした。 その上で「開催するとなると普通に気になるのは、こういう番組でずっと開催疑問視のスタンス取ってたりしていたじゃ

千葉県の熊谷俊人知事が３０日、フジテレビ系「日曜報道　ＴＨＥ　ＰＲＩＭＥ」（日曜・午前７時半）にリモート生出演した。 番組では、東京五輪の開催で「今の感染状況で開催されたら、あなたの不安は？」という問いで視聴者に緊急アンケートを行った。結果は４万４０００を超える回答で「人流拡大への不安」が４３パーセント、「来日関係者の行動等」が４６パーセント、「不安はない」が１１パーセントとなった。 この結果を受けて、大会期間中に来日する関係者を自治体がチェックに関与できるかどうかを出演者から聞かれた熊谷氏は「今、例えば我々、千葉県で言えば、幕張とかに組織委員会が大量にホテルを予約をされているんですけど、それがどういう方なのかとかですね、そういう情報が十分に共有されていないところがありますので」と述べた。 さらに「我々、そういう部分を組織委員会にしっかり十分に情報共有していただいて、我々の県に入ってくる方

新型コロナ禍での実施を目指す今夏の東京五輪・パラリンピック大会で、滞在中の選手らに徹底した感染防止対策と、厳しい行動管理が課される東京・中央区晴海の「選手村」に、アルコール類の持ち込みが禁止されていないことが２８日、判明した。酒類の提供、販売はないが、最低限の選手同士の交流を尊重するというのが理由だ。組織委担当者は「節度を持って行動してくれるはず」と選手らのマナーに期待しているが、感染防止の観点から不安視する声も出てきた。 感染防止に外部との接触が完全に遮断される選手村で、なぜか「お酒はＯＫ」だということが判明した。組織委の選手村担当者は、酒類に関し「組織委自らがお酒を提供することもなければ、村内での販売もない。ただし持ち込みは可。祝勝会などの要望があればケータリングとして届けることもできる。理由としては、選手村はもともとが異なった国の選手同士の交流の場なので」と説明した。 テロ防止の観点

東京都知事選（６月１８日告示、７月５日投開票）への立候補に意欲を示している元ライブドア社長で実業家の堀江貴文氏（４７）を巡り、自民党東京都連の一部が堀江氏の支援に回る可能性が出てきた。 所属議員の１人は２２日、「堀江さんが出るならかなりの票を取る」と予測。“アンチ・ホリエモン”も一定数いるだけに、慎重な意見もあるが「敵の敵は味方」という反小池陣営は来年７月の都議選に向け、小池百合子知事の圧勝や不戦敗は避けたいとの思惑がある。 自民党は都知事選で独自候補擁立を断念し、二階俊博幹事長は１８日、小池氏を推薦する方針を示した。だが、都連内部は一枚岩ではない。２０１６年７月の都知事選では推薦した候補者が小池氏に大敗。１７年７月の都議選でも小池氏を支持する都民ファーストの会が５５議席を獲得し、自民は２３議席と惨敗を喫した。知名度の高い堀江氏なら、小池氏に対抗できるとの見方がある。 この日、国会内で会見

将棋の第７７期名人戦７番勝負が１７日に閉幕し、豊島将之新名人（２９）＝王位、棋聖＝が誕生した。３連覇中だった佐藤天彦前名人（３１）に挑戦し、４勝０敗と圧倒。平成生まれ初の棋士が平成生まれ初の名人、そして令和初の名人となった。史上９人目の３冠にも輝いた男の原点とは―。恩師の土井春左右（はるぞう）指導棋士七段（８３）に聞いた。 本当に昨日のことのように覚えています。豊島君と初めて会った日のこと。私が指導を担当していた関西将棋会館の道場に見学に来た時、彼は５歳でした。豊島君は体が小さかったので、もっと下かと思いました。 会った日から普通の子ではなかった。数百人の子供たちに教えて来ましたけど、豊島君のような子と出会ったことはありません。将棋が強かった、という意味ではないです。普通の子が持っていない何かを、豊島君は持っていました。 最初の日、お母さんに「この子に将棋の対局を見せてあげていただけません

安倍晋三首相（６３）は７日、２０２０年東京五輪・パラリンピックの暑さ対策などを含め、国全体の時間を夏の間だけ２時間早めるサマータイム（夏時間）制度について検討するよう自民党に指示した。当初は１９、２０年の２年に限る案もあったが、五輪を契機に恒久的に夏時間を運用する方針であることも党幹部らへの取材で分かった。安倍首相と官邸で会談した大会組織委員会の森喜朗会長（８１）によると、安倍首相は「国民の関心は高い。やるならば国民生活に影響する」などと語ったという。 猛暑対策の一つとして、２年後に開催される東京五輪・パラリンピックを契機に「夏時間」が制度化される可能性が出てきた。 自民党幹部によると、秋の臨時国会で制度・設計に向けた議論を行い、議員立法による成立を目指す。当初は夏時間を１９、２０年に限る案も浮上していたが、その都度、必要になるＩＴ関係のシステム変更に伴う負担などが大きいとして、東京五輪後