GitHub - kyoto-u/rdm_rubric: Japanese Translation of Research Data Management (RDM) rubric, originally designed by California Digital Library (CDL)You signed in with another tab or window. Reload to refresh your session. You signed out in another tab or window. Reload to refresh your session. You switched accounts on another tab or window. Reload to refresh your session. Dismiss alert
研究データの品質管理で不正を防ぐ？（後編）（飯室聡） | 2021年 | 記事一覧 | 医学界新聞 | 医学書院
前編（3447号）では，研究への疑義に対して研究者が適切に対応できない原因を説いた。すなわち研究者は，FFP（研究不正）だけではなく，QRP（好ましくない研究活動）を加えたFFP/QRPに対処する必要があるということである。後編ではFFP/QRPの発生機序の観点からデータ管理の基本的な考え方について検討し，最終的には従来の研究公正からの転換を提示する。 「機会」を減らすことでFFP／QRPの発生を抑止する 以下では著者が研究代表者を務める2つの研究での議論を基に話を進める。1つは2018年度から2年間実施されたAMED研究公正・法務部の事業「研究データの質向上の指導者育成プログラム開発」。この一環で，現在「研究データの質向上の指導者育成研修事業」として年に数回の講習会を開催している。もう1つは2020年度後半より進行しているJST/RISTEXの「科学技術イノベーション政策のための科学研究
研究不正再発防止のための提言書
1 独立行政法人理化学研究所 平成２６年６月１２日 理事長 野依良治 殿 研究不正再発防止のための提言書 研究不正再発防止のための改革委員会 委員長 岸 輝雄 第１ 本委員会の目的及び提言策定の経緯 １ 本委員会設置の経緯 （１）STAP 問題の発生 ①2014 年 1 月 30 日、Nature 誌は、若いマウスの体細胞にストレスを与えると多能性を再 獲得するという現象（STAP 現象）によって作られた多能性幹細胞を、増殖できる細胞株 (STAP 幹 細胞 ) とし て樹 立し たと いう 内容の２ 編の 論文 Obokata et al., Nature 505:641-647(2014) （以下 「第１論文」 という） 、 Obokata et al., Nature 505:676-680(2014) （以下「第２論文」という）を掲載した。 第１論文の責任著者は理化学研究所（以下「
科研費における研究データの管理・利活用について｜科学研究費助成事業（科研費）｜日本学術振興会
学術国際交流事業について 国際的な研究を実施したい方へ 学術国際交流事業の活用事例 国際的な共同研究等の促進 二国間交流事業 日独共同大学院プログラム 国際共同研究事業 日中韓フォーサイト事業 研究拠点形成事業 国際研究支援ネットワークの形成 グローバルリサーチカウンシル（GRC） JSPS Alumni Associations 若手研究者への国際的な研鑽機会 の提供 HOPEミーティング ノーベル・プライズ・ダイアログ 先端科学（FoS）シンポジウム リンダウ・ノーベル賞受賞者会議派遣事業 外国人研究者招へい事業 諸外国の優秀な研究者の招へい 外国人特別研究員 外国人招へい研究者 論文博士号取得希望者に対する 支援事業 JSPS Fellows Plaza
研究データの品質管理で不正を防ぐ？（前編）（飯室聡） | 2021年 | 記事一覧 | 医学界新聞 | 医学書院
「研究不正をあらためて取り上げるのはなぜ？」という疑問の声が聞こえてきそうなタイトルである。まずは本稿の趣旨を明確にしよう。全2回にわたって「研究不正」とは何かを見直し「不正」にわれわれ研究者はどう向き合うべきかを考察するのが目的である。前編となる今回は，散見される「研究不正」について筆者が感じていることを踏まえ，「研究不正」とはどのようなものかを論じる。後編となる次回では，筆者が研究代表者を務めるAMED研究公正・法務部の事業と，JST/RISTEXの事業における議論を踏まえて，「研究不正」の発生機序という観点からデータ管理の基本的な考え方について検討する。 重要なのはデータの追跡可能性を担保すること 研究不正事案がメディアを賑わせている。2020年以降に限定しても，論文に恣意的なデータ操作が認められたとして複数の大学から論文撤回の報告書が提出されている。10年ほど前のディオバン事件は，
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