新人営業のD太君と先輩SEのM子さんの今日の訪問先は、中堅クラスながら航空機や医療機器向けに先端的な電子部品を開発・製造しているY社です。情報システム部のB課長とCさんに、生産管理システムを刷新してはどうかと提案しました。いい感触を得たところで、Ｙ社が水飲み場型攻撃にさらされている可能性が浮上！ Cさん　私のパソコンの調子が最近おかしいんです。 M子　具体的には？ Cさん　動作が重くなったことと、あと勝手に再起動してしまうんです。 M子　Cさんのパソコンは機密情報を盗み取って送信するマルウエアが仕掛けられている可能性があります。 Cさん えっ、それは大変！ D太　最近急増している水飲み場型攻撃にあったのかもしれないですね、M子先輩。 B課長　その水飲み場型攻撃というのはいったい何？ M子　アフリカの大地をイメージしてください。そこにシマウマなどの草食獣が集まる水飲み場があります。水飲み場に

警察庁は2014年9月11日、2014年上半期に確認されたサイバー攻撃の動向を発表した。特定の企業や組織を狙う「標的型攻撃」が依然猛威を振るっており、ショートカットファイル形式のウイルスを使った攻撃が増え、Android OSを狙った攻撃も確認されたという。 2014年上半期に全国の警察が確認した標的型攻撃メールは216件（図1）。前年同期比で15件、7.5％増加した。

スターバックス コーヒー ジャパンは12日、鳥取県の第1号店を来年の初夏にオープンさせることを明らかにした。国内で唯一出店がなかった鳥取県への出店が決定したことで、1996年の日本第1号店(銀座)より足掛け約20年で、47都道府県すべてにスターバックス店舗が出店することになる。 同社によると、鳥取県第1号店はJR鳥取駅(鳥取県鳥取市)の南側に建設される。ドライブスルーを併設し、ショッピングの合間や通勤通学の途中など、時間帯を問わずにさまざまなシーンにおいて、幅広い年代の客層に利用してもらえることを想定している。地域コミュニティーとのつながりを大切にするため、建材の一部に鳥取県産の木材を用いることも予定しているという。 同社の代表取締役最高経営責任者である関根純氏は、「鳥取県の皆さまの『サードプレイス(家庭・職場・学校に次ぐ第三の生活拠点)』として愛されるよう、一杯一杯心のこもったコーヒー・

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「Windows」からLinuxへの移行というミュンヘン市議会の決定は見直されているかもしれないが、覚えておく価値があるのは、デスクトップにオープンソースを選んだ大規模な組織は、ミュンヘン市だけではないということだ。 LinuxベースのデスクトップOSは、現時点での利用が限定的であるため、大規模な導入への障壁と、その将来の見通しに対する疑念に直面している。 しかし、メジャーなユーザーは確かに存在している。その中には、Googleのような企業も含まれているし、少数ではあるが政府機関も数を増やしている。 この記事では、世界のLinuxデスクトップユーザーの中から、最も注目を浴びている5つの組織を紹介する。 1. Google Linuxデス

消費者行政全般に対して意見表明をする内閣府の消費者委員会は2014年9月9日に開いた会議で、ベネッセホールディングスの個人情報流出事件への対策として、個人情報保護法の改正に向けた意見を公表した。6月に公表されたIT総合戦略本部の「パーソナルデータに関する検討会」の制度改正大綱に対するもので、内容は7月15日に消費者委が出した意見をより具体化したものだ。 それによると、事業者同士が本人の同意なしに個人データをやり取りする場合、データの提供側に加えて受領側の事業者に対しても、個人情報保護保護法の改正で発足する専門の第三者機関への届け出義務などを課すよう求めた。 現行の個人情報保護法では、事業者が個人データをやり取りする場合、本人の同意を得るのが原則。ただ、提供元の事業者がオプトアウト（利用停止）ができるということを本人が容易に知り得る状態にしていれば、本人が明確に同意しなくても提供できるという

令和3年9月更新 マイナンバー（社会保障・税番号制度）は令和3年9月1日よりデジタル庁に移転しました。 平成28年1月4日から令和3年8月31日に掲載した情報は、国立国会図書館インターネット資料収集保存事業（WARP）ホームページにて御覧いただけます。

Googleアカウントが生命線という人は今すぐチェックを。 海外メディア『The Daily Dot』が伝えた記事によると、なんと約500万件におよぶGmailアカウントのユーザー名／パスワードが流出しているのだそうです。英語・ロシア語・スペイン語圏内を中心に漏洩しているとされていますが、流出元が不明で件数が非常に多いだけに「自分も被害にあっていないか...？」と心配になりますよね。

データベースのセキュリティに関する業界団体「データベース・セキュリティ・コンソーシアム（DBSC）」は2014年9月10日、データベース管理者1000人に対して実施したアンケート調査の結果を公開した。回答者のおよそ1割は、企業のデータベースに保存されている情報をこっそり売却するかもしれないと答えた。 ここでのデータベース管理者とは、DBMS（データベース管理システム）を操作して、データベースの作成や保守・運用、更新削除などを行う管理者のこと。内部関係者による情報漏洩事件が相次いでいることを受けてDBSCでは、データベース管理者を対象に、データベースに対するセキュリティ対策の実施状況や、セキュリティ意識についてアンケート調査を実施。今回、その結果を公表した。調査対象は全国のデータベース管理者1000人。Webを通じてアンケートに回答してもらった。調査期間は2013年3月23日～3月24日。