チェック・ポイント、サンドボックス上の解析でゼロデイ攻撃を検出
チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズは3月8日、同社のセキュリティアプライアンス「Check Point Appliance」シリーズに追加可能な新しいソフトウェアブレード「Threat Emulation Software Blade」を発表した。 チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズは3月8日、同社のセキュリティアプライアンス「Check Point Appliance」シリーズに追加可能な新しいソフトウェアブレード「Threat Emulation Software Blade」を発表した。第2四半期に提供を開始するという。 同社は、UTM-1やCheck Point Applianceといったハードウェアプラットフォームの上に「ソフトウェア・ブレード」を追加することで、ニーズに応じてさまざまなセキュリティ機能を追加できるアーキテクチャを提供している。ファイア
もはや“想定外”では済まされない - セキュリティ - TECHNOLOGY - CIO Online
ここ数年、標的型攻撃（APT：Advanced Persistent Threat）と呼ばれるサイバー攻撃が猛威をふるっている。この種の攻撃からの防御法をうたったセミナーも多く見かけるようになった。ベンダーからの提案のままに、少ない予算をやりくりして導入したセキュリティ製品は本当に有効なのだろうか？ GISS 2013の調査結果を基に諸外国の企業との比較を行い、日本企業が今後強化すべき情報セキュリティ上のポイントを示していきたい。 「GISS 2013」について 「2013 Global State of Information Security Survey」（以下、GISS 2013）は、PwCがCIO MagazineおよびCSO Magazineと共同で実施した情報セキュリティに関する世界的なオンライン調査である。2012年2月1日から4月15日を調査期間とし、世界128カ国のエ
脆弱性も個人情報も丸見え？ 危険な「無料の情報収集ツール」
オープンソースインテリジェンス（OSINT）は、意思決定をしたり行動に移したりする目的で、一般に公開されている情報源から情報を収集し、それを分析する手法をいう。正しく使えば有用だが、不正な目的で利用されれば害悪にもなる。 関連記事 無料で使える、Windows向けパスワード解析／脆弱性スキャンツール9選 無料で使える、無線LANやSQL Serverなど向け脆弱性対策ツール11選 職業として侵入テストを手掛けていると、特定の組織について収集できる情報量の多さに驚く。ソーシャルエンジニアリングのテストでは、テスト対象の組織について集められる情報の量が多いほど、結果も説得力を増す。 従業員の氏名や肩書、組織内の上下関係、使用しているシステム／ソフトウェア、友達リスト、好きなもの、嫌いなもの、好きな話題といった情報は、私が（倫理的ハッカーとして）「人間のファイアウォール」を試すために有望なデータ
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シマンテックは1日、産業システムを標的にサイバー攻撃を行うマルウェア「Stuxnet」（スタックスネット）について、“最古のバージョン”といえるものを発見したとして、公式ブログで情報を公開した。 それによると、従来はStuxnetのもっとも古い亜種として、2009年に作成された「バージョン1.001」の存在が判明していたが、最近シマンテックセキュリティレスポンスが解析したStuxnetのサンプルは、それよりも古いものだったという。コードを解析した結果、これは「バージョン0.5」というべき存在で、2007年から2009年の間に活動していたことが判明したとのこと。 また、Stuxnetはコード内にバージョン番号を格納しており、このバージョンもしくはさらに古い亜種が、早くも2005年には活動していた形跡も見つかっている。そのほか、Flamerプラットフォームを使って作成されており、USBキーを含
ウイルス対策ソフトの更新をうながす不審なメール、電力会社や航空会社に届く
シマンテックは3月5日、国内の電力会社や航空会社、工業系大手企業を狙ってウイルス対策ソフトの更新をうながす不審なメールを送り付ける攻撃が見つかったと報告した。 同社によると、このメールは日本語でウイルス対策ソフトの契約更新をうながすメッセージが記載され、不審な圧縮ファイルも添付されていた。この圧縮ファイルの中身は、「.doc.exe」という拡張子とWordのアイコンが使われていたが、ファイル名が文字化けしており、「いかにも怪しい」（同社）という。 このファイルは実行形式で、実行してしまうとコンピュータにバックドアを作り、外部の攻撃サーバから命令を受信する機能があるという。同社ではこのファイルを「Trojan.Dropper」として検出できるようにした。 こうした手口は以前にはみられてものの、最近ではほとんど使われていなかった。「古くからある単純な手口であっさりコンピュータへの侵入を許してし
公認化されたBYODは著しくセキュリティレベルを向上させる - サイバーセキュリティの最前線 (楢原 盛史) - BLOGS - CIO Online
恐らく多くの方がこの題目を見て「何を言ってるのか？」と思われたのではなかろうか？そう思われても無理はない。そもそも企業や行政機関がスマートデバイス利用を検討する際に最も大きな“足かせ”になるのがセキュリティであり、その論点に立てば更にBYOD＝私物利用は言語道断のような反応をなされるのも共感出来る。しかしあえて今回このようなテーマを持ってきたのは事実、BYODが既存のセキュリティ環境よりもはるかに高いレベルを実現出来る事が導入実績からはっきりと見えてきたからである。 され今回“BYODは著しくセキュリティレベルを向上させる”に関しては一つ大きな条件がある。それは先回もコラムでも記載した通りそのBYODが公式に企業や行政機関で利用自体が“公認化”されている点である。公認化はすなわちユースケース(利用者や利用用途)に基づきリスクアセスメントを実施し、その上で企業や行政機関が制定したセキュリティ
社内外のデータから不正の予兆を発見、トーマツが新サービス
監査法人トーマツは2013年3月8日、データ分析を利用して企業内の不正対応の体制整備を支援するサービス「不正対応アナリティクス」の提供を開始した。会計データや販売データといった構造化データに加え、Webアクセスや電子メール、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）などの非構造化データを組み合わせ、疑わしい取り引きを抽出したり、不正の予兆となる事象の特徴を把握し、不正への対応体制の整備に役立てる。 不正対応アナリティクスは、不正の特徴を持つ取り引きを抽出する手法であるルールベースアプローチと、不正の発生を予測する統計モデルアプローチを併用する。加えて、リスク分析の専用ツール「DTect」をデータ分析に利用する。DTectはトーマツが所属するデロイトグループが開発したリスク分析用の専用ソフトだ。税、買掛金、売掛金、人事、マネーロンダリングなどの領域で、不正や誤りの可能性が高いデータを検
大震災から2年を経過し改めて考えたい BCP(事業継続計画)への備えとクラウドの活用 | 仕事のヒント | 現代ビジネス [講談社]
ビジネスクラウドサービスへの関心が急速に高まっている。 IT分野が専門のシンクタンク、MM総研の調べによると、国内のクラウドサービスの市場規模は、2011年度が推計で365億円だったが、今2013年は679億円と1.8倍に急拡大。さらに2年後の2015年には1266億円と4年前の3.4倍にふくれあがることが予想されている(図表1参照)。 こうしたビジネスクラウドサービス市場拡大の背景にはなにがあるのか。そこには利用者側と、サービス提供者側、それぞれの要因がある。第一は、「提供されるサービスの向上」があると、株式会社MM総研のネットワーク・ソリューション研究グループ・研究部長の渡辺克己氏は指摘する。 「個人ユースではメールや写真データをクラウドにアップしてバックアップを取ったり、友達と共有するなどの利用が一般的だったが、ビジネスユースとしては必ずしも十分とは言えませんでした。それがここ数年は
SNSでのプライバシー問題
FacebookやTwitterのようなソーシャルメディアでの個人情報の扱われ方に懸念を抱くユーザーが増えています。サービス提供側も懸念解消の策を講じています。 人々は今、Facebook、Twitter、Google+のようなソーシャルメディアプラットフォームを利用して、生活の中で起きるさまざまな出来事をさかんに共有しています。そのため、そうしたプラットフォームを提供する企業のCPO（個人情報保護の統括責任者）は、個人的なデータがどのように使われるのかについての質問を受けることが多いと述べ、より適切にプライバシーを保護する方法に関する答えを求めています。 Googleのプライバシー担当上級顧問弁護士であるKeith Enright氏は先週、サンフランシスコで開催されたRSAカンファレンスでプライバシーに関する討論に参加し、「ユーザーに対して敏感であること、彼らの優先事項を理解することが重
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持続的標的型攻撃（APT）: 従来とは異なる対応が必要（CA Security Reminder） | ScanNetSecurity
適格消費者団体 認定NPO法人 消費者支援ネット北海道（ホクネット）
FacebookやApple、MSまで……Javaの脆弱性を狙う攻撃の手口
ソーシャル・エンジニアリングとビッグデータがセキュリティ脅威に - セキュリティ - TECHNOLOGY - CIO Online