硫黄島、15年間で57haも大きく　もうそろそろだろうと思っていましたが、最新版の『シマダス』（日本の島のエンサイクロペディア）を開いて、ついにこの時がやってきたのかと感無量でした。硫黄島が、小笠原のメインアイランドである父島よりも、大きくなっていたのです。 【画像】硫黄島「巨大化」の理由、時系列で見る 前回2004（平成16）年版の『シマダス』と今回2019年版で、小笠原諸島の三大島である父島・母島・硫黄島を比べてみましょう。 2004年版では、 ・父島：23.80平方キロメートル ・母島：20.21平方キロメートル ・硫黄島：23.16平方キロメートル で、父島が硫黄島より64ha広くなっていました。 ところが、2019年版では ・父島：23.45平方キロメートル ・母島：19.88平方キロメートル ・硫黄島：23.73平方キロメートル となり、硫黄島が父島を28ha上回り、小笠原最大

寒い冬に手放せなくなる使い捨てカイロ。発熱しなくなったらゴミ箱行きだったが、中身の酸化鉄を再利用して水をきれいにするプロジェクトの事業化に取り組んでいる人がいる。 【写真】浄化された池にカニが住み始めた ◆使い捨てカイロの中身で水がきれいになる仕組み 使い捨てカイロに入っている粉は、単純にいうと「鉄と炭の粉」。パッケージの密封が解かれて、空気中の酸素と反応すると熱を発生する。発熱しなくなったらゴミとして捨てられ、焼却処分されていた。 これを捨てずに回収し、酸を加えて鉄と炭の団子「Go Green Cube」というチップに加工したものを、池や川などヘドロが発生している水に投入する。そうするとGo Green Cubeから「二価鉄イオン」が溶け出して、ヘドロに含まれる硫化水素や揮発性硫黄化合物、そして水中のリン酸にはたらきかけて「無害化」されるのだ。ちなみに、加える酸の種類は企業秘密。 このプ

新型コロナウイルスで重篤となった患者に、日本で開発された関節リウマチの治療薬を投与することで、死亡率が下がったなどとする研究成果を、イギリスの大学などのグループが公表しました。 これはイギリスの大学「インペリアル・カレッジ・ロンドン」などのグループが公表したものです。 グループでは、集中治療室で人工呼吸器をつけている重症の患者およそ800人を対象に、関節リウマチの薬「アクテムラ＝一般名・トシリズマブ」や同じ仕組みの「サリルマブ」という薬を投与して効果を調べました。 その結果「アクテムラ」などを使わなかった患者およそ400人では死亡率が35.8％だったのに対し「アクテムラ」を投与したおよそ350人は死亡率が28％と7ポイント余り低くなっていました。 「サリルマブ」についても同様の効果がみられたということです。 また、いずれの薬でも、集中治療を受ける期間が10日ほど短くなったということです。

政府は、新型コロナウイルスの感染が急拡大している大阪府・京都府・兵庫県について、早ければ13日にも、特別措置法に基づく「緊急事態宣言」を発出する方向で調整に入った。3府県の知事は9日、西村経済再生担当大臣に対し合同で緊急事態宣言の発出を要請し、西村大臣は「専門家の意見を聞いて検討する」としていた。 大阪、兵庫、京都の知事が緊急事態宣言発出を要請　西村担当相「専門家の意見を聞き、検討していく」

雪に強く造られている北陸新幹線で、雪のため「かがやき」「はくたか」が運休するという事態が初めて発生しました。新幹線は在来線より雪に強いことが特長で、北陸新幹線も対策が行われていましたが、今回は何が起こったのでしょうか。 初めて雪で運休 北陸新幹線「かがやき」「はくたか」が大雪の影響で運休するという出来事が、2021年1月9日（土）と10日（日）に発生しました。2015年3月に長野～金沢間が延伸開業して以来、初めてのことです。 新幹線は、在来線と比べて「雪に強い」というのも特徴のひとつ。簡単にいえば降雪地帯の新幹線は、線路などが大雪が降っても安全・安定運行できるような構造に、そもそもなっているからです（詳細は後述）。 それでも、富山県と新潟県で積雪の基準値を超える見込みになり、運休せざるを得なくなった今回の大雪。「雪に強い新幹線」でも想定以上の異常事態だったことが推測されます。 降雪の中を走

中国国家衛生健康委員会は１１日、新型コロナウイルスの発生源を巡る世界保健機関（ＷＨＯ）の国際調査団が１４日に中国入りすると発表した。写真はＷＨＯの建物。ジュネーブで昨年２月撮影（２０２１年　ロイター/Denis Balibouse） ［北京／ジュネーブ　１１日　ロイター］ - 中国国家衛生健康委員会は１１日、新型コロナウイルスの発生源を巡る世界保健機関（ＷＨＯ）の国際調査団が１４日に中国入りすると発表した。 調査団は当初、１月初めの現地入りを目指していたが、中国から入国に必要な許可が得られず、遅れが生じていた。 国家衛生健康委は、調査団の詳しい予定は明らかにしなかった。 ＷＨＯのテドロス事務局長は、調査団の中国入りの日程が決まったことに歓迎の意を示した上で、調査は、新型コロナの人への感染が初めて確認された武漢市で開始されると述べた。 事務局長はツイッターに「ウイルスの発生源と人への感染経路

韓国のソウル中央地裁は1月8日、日本政府に対し、慰安婦被害者1人あたり1億ウォン（約950万円）の賠償金支払いを命じる判決を言い渡した。日本政府を対象とした慰安婦訴訟は幾度となくあったが、判決が下されたのは今回が初めてである。日韓ビジネスコンサルタントによる考察。 【写真】有名アスリートの「反日行動」　話題を呼んだ“姿”とは 故・裵春姫（ぺ・チュンヒ）氏を含めた12人の元慰安婦は2013年、1億ウォン（950万円）の慰謝料を求める民事調停をソウル中央地裁に申し立てたが、日本政府が訴訟関連書類の送達を拒否したため、16年1月、訴訟を提起した。 そしてソウル中央地裁は今回、元慰安婦が提起した“1人あたり1億ウォン”という要求を完全に受け入れ、訴訟費用も日本政府が負担するよう言い渡した。 その際に地裁は、「想像しがたい苦痛に悩まされ、被告から謝罪もされていない」「慰謝料は、原告が請求した1億ウォ

中国発の“闇流通”も横行、欧米は日本の投資額の100倍　新型コロナワクチンの開発を巡る課題を識者に聞く：新型コロナ　ワクチンは救世主となるか【後編】（1/2 ページ）