今年もノーベル賞の季節がやってきました。10月4日(日本時間)の「生理学・医学賞」を皮切りに「物理学賞」(5日)、「化学賞」(6日)と連日発表されます。 【表】新型コロナ「抗原検査」「抗体検査」「PCR検査」それぞれの違いは? これに合わせて、日本科学未来館の科学コミュニケーターの皆さんに3回連載で注目の研究や各賞の歴史を紹介してもらいます。第1回は「生理学・医学賞」の分野を取り上げます。科学者たちの長きにわたる努力と探究心によって、ノーベル賞の受賞が期待される研究はたくさんあります。その中から新型コロナウイルスのワクチン開発につながった2つの重要な研究をお伝えします。 はじめに、mRNAとは一体何でしょう。 私たちの体の細胞の核一つひとつには、「DNA(デオキシリボ核酸)」と呼ばれる遺伝情報を持つ物質が含まれています。基本的にはこのDNAを型枠にして作られるのが「RNA(リボ核酸)」です
新型コロナウイルスの感染拡大で封鎖措置が取られた中国の湖北省武漢で、市民ジャーナリストとして医療崩壊の実態を撮影した動画を投稿したあと行方が分からなくなっていた元弁護士の男性が、SNS上でおよそ1年8か月ぶりに姿を見せました。 中国の元弁護士、陳秋実さんは去年1月、新型コロナウイルスの感染拡大で封鎖措置が取られる前の湖北省武漢に入り、市民ジャーナリストとして、医療体制が崩壊状態に陥った現場の状況を撮影した動画をSNS上に投稿していましたが、その後、行方が分からなくなりました。 陳さんは、当局の監視下に置かれたと見られていましたが、先月30日、SNS上に配信された動画で、およそ1年8か月ぶりに姿を見せました。 この中で陳さんは「行動できるようになったときは体の状態が悪く、1~2キロ歩いただけで疲れてしまった」などと話し、不自由な生活を強いられていたことを示唆した一方「過去は過ぎ去り、いいとき
北海道東部の太平洋沿岸で先月下旬から、秋サケやウニなどが死ぬ被害が相次いで確認されています。 北海道は周辺の海域で発生した赤潮が原因の可能性があるとみて究明を急いでいます。 北海道によりますと、東部の釧路地方から日高地方にかけての太平洋沿岸で先月下旬以降、秋サケ漁でサケが大量に死んでいるのが見つかる漁業被害が相次いで確認されています。 このうち、北海道豊頃町の大津漁港では1日、漁獲したサケの6割が死んでいるのが確認されました。 この漁港では、先月1日から秋サケの定置網漁が始まりましたが、死んだサケは先月末までにおよそ4000匹に上っていて、出荷できずに廃棄されたということです。 また、ウニにも被害が出ていて、釧路市や隣の釧路町の漁協の管内ではおよそ9割が死んだことが分かったということです。 釧路沖で漁業者が撮影した映像には、ウニが、とげが抜けて殻が白くなって死んでいる様子が映っています。
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日本の賃金は、OECDの中で最下位グループにある。アメリカの約半分で、韓国より低い。同様の傾向がビッグマック指数でも見られる。 ところが、アベノミクス以前、日本の賃金は世界第5位だった。その後、日本で技術革新が進まず、実質賃金が上がらなかった。そして円安になったために、現在のような事態になったのだ。円安で賃金の購買力を低下させ、それによって株価を引き上げたことが、アベノミクスの本質だ。 昨今の経済現象を鮮やかに斬り、矛盾を指摘し、人々が信じて疑わない「通説」を粉砕する──。野口悠紀雄氏による連載第53回。 生涯給料「全国トップ500社」ランキング最新版 ■日本の賃金はアメリカの約半分で、韓国より低い OECDが加盟諸国の年間平均賃金額のデータを公表している。 2020年について実際のデータを見ると、つぎのとおりだ。 日本は3万8515ドルだ。他方でアメリカは6万9391ドル。したがって、日
新発見資料を含め、サンフランシスコ平和条約についての資料を展示する企画展=東京・霞が関、領土・主権展示館 戦後、日本の独立と領土が決まった「サンフランシスコ平和条約」で、米国に加えて英国とオーストラリアも竹島(島根県隠岐の島町、韓国名・独島(トクト))を日本領と認識していたことが両国の公文書などで明らかになった。政府は条約調印70年を記念して9月28日から東京・霞が関の領土・主権展示館で複写の展示を始め、近くネットでも公開する。 条約では日本が放棄すべき地域を「済州島、巨文島及び鬱陵島を含む朝鮮」と明記。これに対して韓国は3島だけでなく「独島も含まれる」と解釈し、領有権を主張している。 政府の委託事業で見つかった新たな資料は、条約の作成過程で、英国が竹島を日本領とする米国案に同意したことをオランダ代表との会合で示した公文書(1951年5月)や、オーストラリア外務省が釜山駐在の外交官に宛てた
自民党の岸田文雄総裁は2日、首相指名後の組閣を巡り、経済安全保障を担当する閣僚ポストの新設を決めた。米中対立など国際秩序の変化に対応した措置。担当の首相補佐官の任命も検討する。閣僚人事では、細田派の萩生田光一文部科学相(58)の残留が固まり、同派の岸信夫防衛相(62)も閣内に残る方向で調整に入った。ポストは今後、検討する。岸田派の金子恭之元国土交通副大臣(60)、無派閥の後藤茂之元法務副大臣(65)を初入閣させる案が浮上している。関係者が明らかにした。 二階派の小林鷹之元防衛政務官(46)も初入閣の方向で検討されている。
米五大湖のひとつヒューロン湖の陥没穴「ミドルアイランド・シンクホール」を探索するダイバー。ここの微生物マットは、約20億年前の地球の海のものと似ていると見られ、今回の研究に使われた。(PHOTOGRAPH BY NOAA, THUNDER BAY NATIONAL MARINE SANCTUARY) 地球の大気には酸素がおよそ20%含まれている。多くの生命が生きていけるのはそのおかげだ。しかし、できたばかりの46億年前の地球の大気にはほとんど酸素が含まれておらず、24〜22億年前に急激に増えたことが地質学的な記録からわかっている。 その理由は、光合成を行うシアノバクテリア(藍色細菌)が海で増えたからと考えられている。だが、光合成を行う微生物はもっと前から地球に存在しており、だとしたらなぜこの時期に大量に酸素が増え始めたのかは大きな謎だった。 このたび、その謎にまつわる驚くべき新説が発表され
ワクチン接種者に磁石がつく現象に大笑いこんな衝撃的な記述がされています。 接種者に磁石がつく現象が数多く報告され、接種者の体内に何らかの電気的、磁気的な変化が起こっていることはもはや疑いようがない。 https://note.com/nakamuraclinic/n/na1cb21434be9 こんな事言われたらこっちの方が驚いちゃうよ。 身体に金属がくっつく現象なんてとっくのとうにインチキがバレちゃっているんだもん‼いまから数十年前くらいかな、超常現象が流行った時に身体中にフォークだのスプーンをくっつけちゃう現象が世界中で報告されたんです。私がはじめに金属が身体にくっついちゃうのを見かけたのは多分平成の時代の初期だったかなあ。可愛らしいソ連(今のロシア、ソ連は当時は既に崩壊していたっけ?)お嬢ちゃんが手のひらにくっつくスプーンを得意げに披露するシーン。 この現象は超能力界隈ではサイコキネ
「ワクチン接種を受けた人はブルートゥースに反応する」 この現象について以前の記事で紹介したことがあるが、多くの人が失笑した。「まさか。SFじゃあるまいし」「どうせデマに決まってる」と。 しかしその後、ワクチンの成分について世界中で研究が進み、酸化グラフェンの存在が決定的となった。また、接種者に磁石がつく現象が数多く報告され、接種者の体内に何らかの電気的、磁気的な変化が起こっていることはもはや疑いようがない。 当院でも、ワクチン接種者の血液を観察したり、磁石がくっつくかどうかをチェックしている。 赤血球表面のスパイク状変化や説明のつかない異物(酸化グラフェンの塊?)を確認しているし、磁石がつくことに関してはもはや当たり前で、驚きでも何でもなくなってしまった。 ブルートゥースに反応することについて、Chinda Brandolino博士が説明している。 https://rumble.com/v
韓国の主要紙は、岸田自民党新総裁の選出を大きく報じている。 各紙の論調を見ると、ソウル新聞、韓国日報、東亜日報など、総じて「岸田次期首相は新しい解決策」を見出しにして、日韓関係の改善に取り組むべきとの論調を張っている。反面、現実の問題として、中央日報、朝鮮日報、ハンギョレ新聞などの有力紙は、韓国の専門家の見解を踏まえ、当面日韓関係は変わらないであろうと予想している。 【写真】日本人は知らない…いま韓国で本当に起きている「ヤバすぎる現実」 本来宏池会は自民党の中ではハト派であり岸田政権誕生で日韓関係改善の機運が盛り上がってもいいが、現実と理想の乖離は大きく、韓国でも過剰な期待は抱いていない。 ただ、一部には来年7月の参議院選挙後に新たな岸田路線が姿を現すかもしれないと見ており、韓国の新政権誕生と合わせ日韓関係に変化が生まれる可能性にも着目している。 岸田次期首相は、安倍政権の外相として日韓慰
米国人の大半は、新型コロナウイルスの感染者が大幅に増加した要因として、「ワクチン接種を拒否する人たちがいること」を挙げている。 治療に使用される抗体薬が大幅に不足し、政府が各州に分配する状況になっていること、医療体制がひっ迫している州があることについても、接種を拒否する人たちを非難している。 一方、そうした現状に対する責任が「自らにある」と考える未接種者は、ほとんどいないようだ。カイザーファミリー財団が9月13~22日に米国の成人1519人を対象に行った調査の結果、国内の感染状況に対する見方は、ワクチンの接種状況によって大きく異なることが浮き彫りになった。 調査では、ワクチン接種を受けた人の77%が、感染者が多いのは「接種を拒否する人たちがいるためだ」と答えた。そのほかの要因としては、次のような回答が挙げられている。 ・マスク着用やソーシャルディスタンスの確保などの感染対策が不十分な人がい
調査は、新型コロナウイルスの感染が急拡大した「第5波」と重なる8月17日~9月22日、全国3000人の有権者を対象に実施し、2140人(71%)が回答した。 政権交代を望む回答は、野党支持層で61%と半数を超えたが、選挙の勝敗のカギを握る無党派層(全体の51%)では、自公政権の継続が55%で、政権交代の37%を上回った。一方、政府の新型コロナ対応は「評価しない」が全体の73%を占め、無党派層に限ると84%に達した。政府の新型コロナ対応に強い不満を感じながらも、野党には政権を任せられないという構図だ。 衆院選での野党の選挙協力については、「政策に多少の違いがあっても、多くの野党が連携する方がよい」48%と「政策が一致している政党だけで連携する方がよい」48%が並んだ。選挙協力を進めている立憲民主、共産両党の各支持層では政策の一致より連携を優先する回答が7割を超えたが、維新支持層では政策の一致
新型コロナウイルス対応の緊急事態宣言が全面解除されたのを受け、全国知事会は2日、オンライン会議で国への提言をまとめた。感染の第6波が「必ず到来する」として、第5波で感染者数が急増・急減した原因などの分析を求める一方、地域経済の再生に向けて、政府の需要喚起策「Go To キャンペーン」を感染状況に応じて再開することなどを盛り込んだ。 会議には42人の知事が参加した。提言は、第6波に備え、国が第5波の経緯や対策の効果を検証して総括するとともに、医療体制を拡充するよう求めた。知事会も検証チームを週明けに立ち上げ、情報収集するという。 会議では、第5波がなぜ収まってきたのか「わからないという言葉が国からも出ている」(徳島県の飯泉嘉門知事)との声があがり、和歌山県の仁坂吉伸知事は「自治体や国は『人流抑制』一点張りで国民に不自由をかけてばかり。反省しなければ」と述べ、行政の責任として医療体制の強化を訴
平均給与433万円。国税庁が発表したこの数字に、世間は騒然となりました。総務統計局家計調査などをもとに、日本人の生活について見ていきます。 平均給与433万円…賞与の下落「リーマンショック級」国税庁『令和2年分 民間給与実態統計調査結果』が公表されました。1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は433万円で、2年連続の減少となりました。令和元年度は436万円でしたから、3万円分、数値を落としています。 それだけでもガッカリな数字ですが、最も顕著な下落を記録したのは、「平均賞与」。1年を通じて勤務した給与所得者の平均賞与は65万円で、リーマンショック後以来の大幅減少となりました。 平均給与433万円ですと、月の収入では36万円ほどになります。前年の収入によって多少の差はあるものの、手取りはざっと27万円~29万円です。2人以上の世帯の消費支出が約28万1000円ですから(令和3年5月分/総
「みるみる津波にのまれていく」実家のある宮城県が被災私の実家は東日本大震災で被災した宮城県名取市にあります。大学卒業後は地元の出版社に就職して、23歳で退職。その後は10年ほど、自宅で難病の母の介護をしていました。 東日本大震災が起きたのは29歳のとき。自分の本を初めて出版する年で、ブログなど原稿を頑張っていたころです。宮城と東京を行ったり来たりする生活で、3.11当日も私は東京のアパートにいました。 震災が起きたことをテレビで知って、びっくりしました。「本当なのかな」と思いつつニュースを見ていると、名取がみるみる津波にのまれていく。昔、学校の授業で行った場所もどんどん流されていく…。最初は現実味がありませんでした。 「孤立してしまった姉と難病の母」緊急時に弱者が追いやられてしまう当時すごく心配だったのがライフライン。というのも、実家は津波の被害は免れましたが、難病を患う母が自宅で酸素を吸
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