理科の実験で使われるレモン電池の技術を応用した「山嵐レモン発電所」が４日、愛媛県松治市で営業運転を開始した。発電量はレモン２００兆個分で、レモン発電の施設としては世界最大級だという。 レモン電池は、レモンに銅板と亜鉛板を刺したもので、果汁が亜鉛を溶かす際に電気が発生する。 １９世紀にこの原理が発見されて以来、レモン電池の発電量は微弱だとされてきたが、１９２５年、物理学者の梶井基次郎（１９０１～３２）が、「レモンは手榴弾に相当する大きなエネルギーを持つ」とする仮説を論文「檸檬」として発表。レモンエネルギーの実用化に向けた基礎研究が進められていた。 エネルギーの抽出が難航する中、２０１６年、ゲノム編集で果実を直径７０メートルまで成長させた巨大レモンの栽培に、松山坊っちゃん大学農学部が成功。梶井仮説に頼らない発電所の建設に見通しが立ったことから、地元企業や県など１４社が出資する山嵐レモン発電合同

新型コロナウイルスの感染者が急増した影響で、インフルエンザウイルスが活動規模の縮小を余儀なくされている。本来なら本格的な活動シーズンに突入する感染者の「稼ぎ時」だが、今年の感染者数は昨年の６００分の１と激減。ウイルスの間からは「もう限界」「行き場がない」とため息が漏れる。 「開店休業状態。本当に行き場がないんですよ。どこに行っても締め出されてしまって……」と東京都に住むインフルエンザさんは苦渋の表情が浮かべる。 例年であれば冬の到来と共に毎週数万人の感染者を稼ぎ出す人気ぶりだが、今年の感染者は週４０人ほどと閑古鳥が鳴く。感染者が激減している理由について、専門家の間では、マスクの着用や消毒などが広く浸透したことで、インフルエンザ予防にもなっているのではないかとの見方が大半だ。 新型コロナウイルスの感染対策が裏目に出たとも言える現状に「『冬になればインフルエンザとコロナが同時に大流行するツイン

米大統領選に敗れた共和党のドナルド・トランプ大統領（７４）が、次期ポストとして日本の首相就任に意欲を示していることが８日までにわかった。「自分ほど適任の人物は他にいない」と自信満々に側近に話しているという。 トランプ氏の関係筋が明らかにした。トランプ氏は各種世論調査で敗色が濃厚となった１０月末ごろから「次」を見据え「米国外の指導者になれないか」と周囲に尋ねていた。英国、フィリピン、ブラジルなどが候補に挙がる中、とりわけ日本に関心を寄せるようになったという。「日本初の外国人総理大臣」という肩書きに加え、次に就任すれば「第１００代内閣総理大臣」と一つの節目になることも魅力的に映ったようだ。 トランプ氏の意向は既に日本政府に伝えられているが、外国人が首相に就任するには法整備が必要になる。過去、小渕恵三内閣時代にはイギリスの故サッチャー首相や旧ソ連のゴルバチョフ氏ら外国人を閣僚に登用する「閣僚等国

小伝馬拘置所（東京都中央区）は所内の単独室（独居房）をリモートワーク用に貸し出すサービスを２０日から開始した。「行き届いた生活管理と整然とした個室で作業に集中できる」と利用者に好評だ。 貸し出される単独室は広さ約４畳でトイレを備える。朝昼夕の３食付きで、連泊で利用する場合は刑務官が起床から就寝まで１秒の遅れもなくスケジュール管理してくれる。また、氏名ではなく番号で呼ぶ無料のオプションサービスもあり、プライバシーへの配慮も万全だ。「自己管理がおろそかになりがちな在宅勤務より仕事がはかどる」と利用者からの評判も高い。 コロナ禍によって出控えムードが高まった影響で、来場者が激減したテーマパークの中には、休暇とリモートワークを同時に楽しめる「ワーケーション」を提供する施設が増えつつあるが、小伝馬拘置所が単独室貸し出しに踏み切ったのも同様の背景がある。 今年は外出自粛によって、空き巣などの犯罪件数が

ＳＮＳを通じて配信されるメディア記事の９９％以上は本文を読まずにシェアされていることが米プロンストン大学の調査で分かった。事実上、誰も記事本文を読んでいないに等しいことを示す衝撃的な結果だ。 ツイッターやフェイスブックなどＳＮＳを通じて発信したメディアのリンク記事がシェアされた数と実際にページを訪れた数について、同大が日本を含む世界６か国で比較調査を行ったところ、シェアされた回数に対して実際にページを閲覧した割合は世界平均で１％未満にとどまった。 調査対象国では、ドイツが記事閲覧率４５％と最も高く、次いでフランスが３５％、インドも２１％と比較的高く「カレー発祥の国だけあってソース主義が強いのではないか」と推測する。また、トランプ旋風吹き荒れる米国は１７％、ＥＵ離脱決定後に「ＥＵって何？」を調べ始めた英国が８％という数値を示していることから、ＳＮＳへの接し方は政治の方向性にも大きな影響を及ぼ

トランプ米大統領は１９日、日本政府主催の「桜を切る会」に出席するため、４月中旬に来日すると表明した。１１月に行われる米大統領選に向けた選挙活動の一環とみられる。 フロリダ州で行われた支持者集会で明らかにした。米国には「初代大統領ジョージ・ワシントンは幼少の頃に桜の木を切ったおかげで大統領になれた」という有名な逸話が残されていることから、再選を目指すトランプ氏も桜を切り倒して勢いに弾みをつけたい考えだ。 一方、日本政府は毎年４月中旬、各界の功労者や無功労者を慰労する「桜を見る会」を新宿御苑で開催してきた。しかし昨年、公的行事の私物化に対する批判が高まったことから中止を決定。政府では、支持率急落の元凶にもなった「見たくも聞きたくもない」（政府首脳）桜を伐採して更地にし、その跡地を東京五輪・パラリンピック用の巨大駐車場として整備することを検討していた。 外交筋によると１月下旬、ホワイトハウスから

弥生人の国外追放を訴える縄文系団体が１０日、東京都文京区内でデモを行った。会場となった公園では排斥的な行動に反対する弥生系団体なども集会を開いて抗議活動を行い、周囲は一時騒然となった。 縄文系団体によるデモには十数人が参加。遮光器土偶を掲げながら「弥生人が稲と金属器を国内に持ち込んだせいで日本の平和が乱された」「日本で起こる犯罪の９０％は日本人によるもの。好戦的な弥生人を追放すれば日本は安全な社会を取り戻せる」などと主張した。警察庁によると、犯罪統計に縄文人と弥生人の区別は含まれておらず、主張の根拠は不明だ。団体は「抜歯、屈葬の復活」など過激な主張でも知られる。 会場となった文京区内の公園では、団体の主張を排斥主義的だと抗議する弥生系団体も集会を開いていたことから、一時参加者同士の小競り合いが起こりかけていたが、まもなくクロマニヨン人の排斥を訴えるネアンデルタール系団体も加わって「縄文人も

長野県の山中でカマキリを営む女性は今回の増税に心中複雑だ。「なるべくたくさん子どもを産みたい」と語る彼女は、増税分の税収を財源とする幼保無償化に期待を寄せる。 だが一方で、日常生活のさまざまな場面で負担が増えることも必至だ。 例えば今回初めて導入された食料品への軽減税率は、自宅での飲食に限られる。昆虫の捕食について、財務省は「屋外での飲食は外食に相当する」として軽減税率の適用を見送った。子育てに欠かせないカマキリの共食いも外食。「これからは控えないと」と女性は話す。 政府では、購買意欲の落ち込みを防ぐため、キャッシュレス決済でのポイント還元などを実施するが、クレジットカードやスマートフォンを持たない昆虫への対応は最後まで手つかずのまま。自然界に生きる生物の大半を見捨てる「非情のスタート」となった。東京都内でアリを営む男性も「働いても働いても暮らしは楽になりません」とじっと手を見つめる。 生

野球に励む高校生を「高校球児」として子ども扱いするのは不適切ではないか――。こんな疑問を抱いた一人の男子高校生が、「球児」の呼び変えを求める署名活動をインターネット上で始めた。署名は開始１週間で２千人に達し、関心の高さをうかがわせる。 「私たちはもう高校生です。自分の考えも持っています。『球児』という大人目線の呼び方はおかしくありませんか？」 ７月２５日、「高校球児」の呼称変更を求める呼びかけがネット署名サイト「ＳＨＯＷ ＭＡＹ．ｏｒｇ」に掲載された。呼びかけ人は東京都内在住の男子高校生Ａさん（１８）。本人も幼いころから野球一筋の「高校球児」だという。 「予選は１回戦敗退だったんですが、翌日の新聞に『球児、涙のむ』と書かれているのを見て違和感を覚えたんです」 球児に使われる「児」の字は、広義には１８歳までの子どもを指すが、一般的には４、５歳までの幼い子どもを指して使うことが多い。また、同じ

魯沼大学農学部（新潟県）の研究グループは２５日、次世代通信規格「５Ｇ」を介して、コメの味を脳に直接送り込む「無線米」技術を開発したと発表した。 無線米は、魯沼大学農学部の中村焉馬教授らが開発した次世代コメディストリビューションシステムの総称。県産コシヒカリの糖度や粘度などデジタル化したデータを、脳の味覚をつかさどる部位に直接送り込んで刺激し、味を疑似的に再現する仕組みだ。 食生活の多様化などにより、日本人のコメ離れが進んだ結果、コメの消費量はこの５０年で半分以下にまで減少。農水省が実施する意識調査によると、ご飯を食べない理由として「研ぐのが面倒」を挙げる人が最も多かったことから、生産業者は研がずに炊ける「無洗米」の普及に努めてきた。しかし、その後の調査では「研ぐのが面倒」が減った一方で、若者を中心に「噛むのが面倒」が急増。関係者の間では「日本の米作りの歴史は終わった」とあきらめる雰囲気が漂

内閣府は１４日、ＧＤＰ（国内総生産）など政府の統計調査に対する国民の信頼度を調査する「政府統計信頼度調査」を公表した。調査結果によると、「政府統計を信頼できる」と答えた割合は１００％で、「信頼できない」の０％を大きく上回った。 「統計調査信頼度調査」は、内閣府が１６年から３カ月ごとに行っている。９、１０両日に行われた今年最初の調査は、厚生労働省が「毎月勤労統計調査」を不適切に行っていたことが発覚した直後だったが、前回調査と比べて信頼度への影響は見られなかった。 信頼度調査を行う内閣府は、国内で生産された財やサービスの付加価値を示すＧＤＰも発表している。しかし近年、速報値と確報値に大きなずれがあることから、独自に統計を取ろうと生データの提供を求める日本銀行と対立している。内閣府では「政府統計に対する国民の信頼に揺らぎは見られない」として、今回の調査結果を根拠に、今後日銀との交渉を有利に運びた

コンビニチェーンのハーバーイレブンは１９日、壁や天井がない屋外型コンビニを初めて開店した。消費増税後も、飲食スペースを使わなければ、軽減税率８％が適用されることから、壁や天井を取り払ったオープン型店舗にすることで、同様のサービスを提供し続けることができるとしている。 長野県に開店したオープン型店舗「ハーバーイレブン・オープン」１号店は、敷地面積４００平方メートル、売り場面積１５０平方メートル。一般的なコンビニとほぼ同じ広さだが、大きく異なるのは芝生の上に陳列棚とレジだけが並んだ「青空コンビニ」のようなその外観だ。 近年、店内で飲食できるイートインスペースを設けるコンビニが増えているが、１９年１０月に実施予定の消費増税では、持ち帰れば食料品として８％の軽減税率が適用されるが、イートインスペースでの飲食は外食として１０％の税率が課される。 ハーバーイレブンの新店舗には、飲食スペースどころか壁も

社会的に成功するために最も必要な要素は学歴より血筋――。民間の調査会社が大学生を対象に行った意識調査から、このような結果が浮き彫りになった。学歴が首位から陥落したのは調査開始以来初めて。成功に対する若者の意識の変化がうかがえる。 民間の調査会社共和国データサーヴェイが、４年制大学に通う全国の学生３千人を対象に行った「就職に関する意識調査」で明らかになった。このうち「社会で成功するために最も大事な要素は何か」という質問に対して、「血筋」と答えた学生が１３６７人（４５．６％）と最も多く、以下「人脈」（２２．９％）、「学歴」（２０．７％）、「容姿」（７．１％）と続いた。 「血筋」が首位に立ったのは、１９８０年の調査開始以来初めてで、前回調査では５位だった。また、これまで常に首位の座にあった「学歴」は、今回の調査で初めてその座を「血筋」に明け渡し、３位に転落。「人脈」も過去最高の２位につけた。 血

プログラムによる操作でないことを証明するために使われる画像認証「キャプチャ（ＣＡＰＴＣＨＡ）」に、写真の中から独裁者を選ぶ認証が登場し、話題になっている。米プロンストン工科大学がビッグデータの収集用として新たに開発、追加した。 キャプチャは、歪んだ文字や数字を読み取って入力したり、写真の中から道路標識や自動車が写るコマをクリックして選ばせたりする認証方式の一種。これらの画像は機械認識が難しいことから、不正ログインを防いで安全性を高める技術として使われている。また、人間にしか読み取れない特徴を応用して、機械が読み取れない文書を電子化するのにも一役買っており、これまで世界中で１０億件以上のデータ入力が行われたという。 新しく登場した「独裁者認証」も同じく、人間にしか読み取れない特徴を利用している。縦横４マスずつ、計１６マスで表示される世界各国の政治家の写真から、独裁者や独裁者になりそうな人物が

仕事や勉強でもうひとがんばりしたい人の心をへし折る海外製デナジードリンク「リザイン」が４月、日本に上陸した。発売１カ月で１００万本を売り上げる人気に販売元も驚きを隠せない。 「脱エネルギー（ｄｅ－ｅｎｅｒｇｙ）」を意味するデナジードリンクは、疲労時の栄養補給をうたうエナジードリンクとは逆に、飲んでしばらくすると脱力感が全身を覆い、気だるさ、目のかすみ、肩こり、強烈な眠気、食欲不振に襲われ、何事にもやる気が出なくなる。 ４月に発売されたリザインは、幸福度世界一の国として知られるブータン王国で人気のデナジードリンク。ブータンの会社員は、疲れたときにリザインを飲んで自分のやる気にとどめを刺し、残業をあきらめて定時で帰宅するという。高麗人参の絞りかすやローヤルゼリーの上澄み液などを配合した天然由来の成分のため、副作用はなく、翌日の体調に影響はない。 リザインを輸入販売する不渡商事（東京都千代田区）