「自衛官」と聞くと、国を守るためにさまざまな環境で奮闘する姿を想像する人が多いだろう。しかし、そうした姿はいわば「オン」状態の自衛官たちの姿であり、ビジネスパーソンが仕事場と自宅で言葉遣いや行動を切り替えるように、自衛官たちにも「オフ」の姿がある。 そう語るのは、元陸上自衛官のぱやぱやくん。ここでは、同氏が愛とユーモアたっぷりに、自衛隊ライフを振り返った『陸上自衛隊ますらお日記』（KADOKAWA）の一部を抜粋。自衛隊に必ずいるという「鬼教官」の素顔に迫る。（全2回の1回目／後編を読む） ◆◆◆ ますらお（編集部注：益荒男。強く堂々とした男性という意。ここでは、主に自衛官を指す）は、ただの強い人ではありません。強い覚悟を決めた人達です。しかし、どんなに立派な覚悟があっても、スペランカーのように少しの段差で死ぬようでは話になりません。実際問題として、「俺はレンジャーになる」と息巻いていた新隊
【知らなかった速報】新型コロナ感染者を大量に受け入れていた自衛隊病院、医療者二次感染ゼロ、１２２名収容１１４名退院と大活躍していた ｜ もえるあじあ(･∀･)
だあれも報道しない。 新型コロナウイルス122名収容。114名退院。 医療関係者二次感染ゼロ。 自衛隊病院。https://t.co/yZvewV9Wk7 — 世界の荒鷲 (@drjun00604) 2020年3月12日 新型コロナウイルス感染者対応における自衛隊病院の知られざる活躍 なぜメディアは伝えない！ たまたま本日の防衛大臣のツイッターに気づきました。 自衛隊病院、３月１０日時点でこれまで感染者１２２名を受け入れ、１１４名退院、２名転院、６名が現在、入院中です。 — 河野太郎 (@konotarogomame) 2020年3月11日 （後でよくみたら３月９日、３月１０日にもつぶやいており、会見でも言及されていたそうです。） 気付かなかった！ おいおい、でもメディア全然報道してくれてないじゃん！ まあ確かに自衛隊の仕事だからニュースバリューは低いかもしれないけど、藤田医科大学岡崎医療
医薬品・医療機器も外資規制強化 コロナ長期戦へ７月適用―改正外為法 2020年06月15日16時59分 政府は１５日、改正外為法で外国人投資家への事前審査を厳格化する対象に、医薬品と、人工呼吸器などの高度医療機器を追加したと発表した。新型コロナウイルスとの長期戦をにらんで、高度機器を製造できる国内メーカーが中国勢などに買収される事態を阻止し、国内の安定供給を図る。７月１５日から適用する。 改正外為法に基づく安全保障上の重要業種として、「感染症に対する医薬品」と「高度管理医療機器」を手掛ける製造業を指定。こうした国内企業の株式を外国人が取得する場合、出資比率「１％以上」のケースで政府への事前届け出が必要となる。製薬会社も対象となる見込みだ。 新型コロナ経済対策・生活情報 消費税 携帯電話料金
中国のミサイル攻撃に対する「反撃能力」保持、言うは易く行うは難しの実情 「巡航ミサイル」だけで敵基地に打撃を与えることは不可能 | JBpress (ジェイビープレス)
自民党の小野寺五典安全保障調査会長は8月5日、国防部会などの合同会議で、中国の弾道ミサイルが日本の排他的経済水域（EEZ）に落下したことを踏まえ、「国民は非常に不安に思っている。反撃能力（敵基地攻撃能力）の保持について一刻も早く政府として方針を決めてほしい」と求めた。 反撃能力は日本のミサイル防衛（MD）が完璧なら必要のないものだが、中国の極超音速ミサイルなど探知が難しく、迎撃困難なミサイルの登場が反撃能力の保持を急ぐ背景のひとつとなっている。 極超音速ミサイルは、音速の5倍（時速約6000km）を超える速さで飛行する。エンジンがある極超音速巡航ミサイル（HCM）と、打ち上げられた後に滑空するだけの極超音速滑空体（HGV）がある。 攻撃されても「座して自滅を待つ」のか 自民党の反撃能力保持の方針については、1956（昭和31）年2月29日、衆議院内閣委員会において当時の鳩山一郎首相が、 「
《独自》「国産トマホーク」開発へ 射程２千キロの新型対艦弾 １２式は１５００キロに延伸（産経新聞） - Yahoo!ニュース
政府が研究開発を進める新型の対艦誘導弾の射程が約２千キロに及ぶことが２８日、分かった。配備が実現すれば自衛隊が保有するミサイルでは最長射程となる。これとは別に、陸上自衛隊が運用する１２式地対艦誘導弾の射程を将来的に１５００キロに延伸する案が浮上していることも判明。「国産トマホーク」ともいえる長射程ミサイルの整備を進めることで、自衛隊の抑止力強化につなげる狙いがある。複数の政府関係者が明らかにした。 【写真】米国製の対地ミサイル「ＪＡＳＳＭ」飛行中のイメージ 新対艦誘導弾は防衛装備庁が平成３０年度から研究を始め、令和２年度までに計１０５億円の関連予算を計上した。４年度までに試作品を開発し、同年度中に性能試験を行う計画だ。 射程は約２千キロで、日本からの地上発射でも中国や北朝鮮が射程に入る。レーダーからの被探知性を低減させるステルス能力や、複雑な動きで敵からの迎撃を防ぐ高機動性も追求する。地上
安保土地法案、１６日未明成立 基地周辺、調査対象に 2021年06月15日23時13分 重要土地等調査法案を与党と日本維新の会、国民民主党の賛成多数で可決した参院内閣委員会＝１５日夜、国会内 参院内閣委員会は１５日夜、自衛隊基地周辺や国境離島など安全保障上重要な土地の利用を規制する新法「重要土地等調査法案」を、与党と日本維新の会、国民民主党の賛成多数で可決した。１６日未明に本会議でも可決され、成立する見通し。国は区域を指定した上で土地・建物の所有者らを対象に氏名や国籍、利用状況を調査できる。過去に中国や韓国の資本による不透明な土地購入の事例があり、こうした動きを監視することが目的。 基地周辺、調査対象に 安保土地法成立、曖昧さ否めず 立憲民主、共産両党は「私権制限」につながるとして反対。同委の審議では「『安保上』と言いながら自国民が調査対象になりかねない」「どの地域が対象になり、どんな行為
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「お前は昨日何も見なかった。聞かなかった。いいな」自衛隊幹部候補生が見た鬼教官の意外すぎる“裏の顔” | 文春オンライン
医薬品・医療機器も外資規制強化 コロナ長期戦へ７月適用―改正外為法：時事ドットコム
安保土地法案、１６日未明成立 基地周辺、調査対象に：時事ドットコム