ども、ゲストブロガーの大瀧です。 クラスメソッド在籍中の2018年2月頃社内向けにDNS勉強会を全4回で開催したことがあり、そのときの資料がひょこっと見つかったので公開してみます。(正確には第3回は聖剛さん担当だったので一緒に公開してもらいました、感謝。) 第1回 DNS入門 : DNSのしくみ、キャッシュ 第2回 DNSコンテンツサーバー : DNSサーバーの分散構成とゾーンの委任 第3回 DNSセキュリティ : DNS関連の攻撃手法とDNSSEC 第4回 AWSのDNSサービス : Route 53とAmazon DNS DNSについての理解を深める一助にしていただければと思います。現職(SORACOM)でももちろん超重要な技術です！ 第1回 DNS入門 スライド共有サービス終了に伴い、公開終了 第2回 DNSコンテンツサーバー スライド共有サービス終了に伴い、公開終了 第3回 DNS
ユーザに対して、そのユーザ名のサブドメインやメールアドレスを払い出すWebサービスがあります。 しかし、特定のサブドメインやメールアドレスは特別な用途で使われているものもあります。そのようなサブドメインやメールアドレスを一般ユーザに払い出してしまうと危険です。 現在、IETFでは仕様上利用用途が決められている、それらのラベルをとりまとめる「Dangerous Labels in DNS and E-mail」というdraftが提出されています。 今回はそれを眺めていきます。 （あくまでIETFの取り組みであり、仕様上定義されているものをとりまとめています。クラウドサービスや特定ベンダーで特別利用しているものは現在含まれていません。） サブドメイン ここでとりあげるサブドメインは、利用用途が決まってるため一般ユーザに払い出すべきではありません。(例: mta-sts.example.com)
0. 短いまとめ 300万以上の証明書の失効を迫られたLet's Encryptのインシデントは「Golangでよくある間違い」と書かれているようなバグが原因でした。 1. はじめに、 Let's Encryptは、無料でサーバ証明書を自動化して発行するサービスを行う非営利団体として2014年に設立されました。 2015年にサービス開始されると証明書の発行数はぐんぐん伸び、先月末のプレスリリースでは累計10億枚のサーバ証明書を発行したことがアナウンスされました「Let's Encrypt Has Issued a Billion Certificates」。CTLogの調査から、2020年2月末の時点では有効な全証明書の38.4%がLet's Encryptの証明書であるとみられています「Certificate Validity Dates」。 無料の証明書を提供してもらえるのは非常に嬉し
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以前やった社内向けDNS勉強会の資料を公開してみた | DevelopersIO
一般ユーザに払い出すと危険なサブドメインやメールアドレス - ASnoKaze blog
Let's EncryptがはまったGolangの落とし穴 - ぼちぼち日記