市場関係者の間で公的年金が日本株に対する投資配分を増やすのではないかとの期待が高まっている。実際に見直しがあれば、2014年以来だ。市場のクジラがリスク資産投資を積極化させることは、既に最高値圏にある相場にとって強い追い風になる。 約246兆円の金融資産を運用する年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の基本ポートフォリオは原則5年ごとに見直され、25年度から新しい5カ年が始まる。一部のアナリストは、このタイミングに合わせ日本株の投資比率を現在の25%から引き上げると予想。仮に5%ポイント引き上げられるだけでも、10兆円を超す買いが入る計算だ。 日本株比率の引き上げ予想は、国内物価の上昇傾向が根拠の一つとなっている。GPIFが政府から求められている運用目標は現時点で賃金上昇率プラス1.7%。インフレが定着し、名目賃金上昇率も上がれば、求められる運用利回りも自然と高くなり、高いリターンを得