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JPNICの検索結果1 - 10 件 / 10件

  • JPNIC インターネット歴史年表

    JPNICでは、 本年表へのフィードバックや関連資料等の寄贈を受け付けています。 記事へリンクする場合は、 アンカー一覧をご覧ください。 セキュリティに関連する出来事についてはのご協力をいただいています。

    • ドメイン名の種類 - JPNIC

      現在使われているドメイン名をトップレベルドメイン(TLD)で分類すると、 分野別トップレベルドメイン(gTLD: generic TLD)と国コードトップレベルドメイン(ccTLD: country code TLD)に大別されます。 また、これら以外に、ユーザーの登録対象ではありませんが、 インターネットインフラ用のTLD(Infrastructure TLD)があります。 gTLD gTLDには従来、世界の誰もが登録できる「.com」「.net」「.org」と、 登録にあたって一定の要件が必要とされる「.edu」「.gov」「.mil」「.int」の七つがありましたが、 2000年11月に新しく七つのgTLD(「.biz」「.info」「.name」「.pro」 「.museum」「.aero」「.coop」)が追加されることが決定し、 これらも順次運用が始まりました。 その後もgTL

      • 【速報】IANAからAPNICへ、二つの/8ブロックが割り振られました - JPNIC

        本件に関連するプレスリリース 2011年2月1日未明(IANA所在地のカリフォルニアでは1月31日)に、 アジア太平洋地域の地域インターネットレジストリ (RIR; Regional Internet Registry)*1であるAPNICに対し、 IANA(Internet Assigned Numbers Authority)*2から、 最後の二つの/8ブロック(一つの/8ブロックは、 約1,678万アドレス)が分配されました*3。 これにより、IANAの/8ブロックの残りは5ブロックとなりました。 近日中に「/8ブロックの残りが最後5ブロックとなった際、 それらは世界に五つあるRIRに一つずつ分配され、 すべての割り振りを終了する」というポリシーが、 IANAによって施行される予定です。 このポリシーが施行されると、 IANAの中央在庫は枯渇することになります。 このポリシー施行の際

        • 日本ネットワークインフォメーションセンター - JPNIC

          2024年のトピックス 2024-07-04 インターネットガバナンス トピックスIGF 2023に向けた国内IGF活動活発化チーム第51回会合開催のご案内 2024-07-02 Web更新ICANN通常理事会(2024年6月8日開催)決議概要を掲載 2024-07-02 Blog記事JANOG54 ブース出展とBoF開催のお知らせ 2024-07-01 トピックスJPNICトークラウンジ第16回ライブ配信「クロサカタツヤさんに聞く、インターネットに『自律と尊厳』は必要ですか?」及び第15回アーカイブ公開のご案内 2024-07-01 トピックスJANOG54ミーティングでJPNICがブースを出展します ~ 電子証明書を使わないポータルサイト「レジ・ポータル」展示! ~ 2024-07-01 メルマガvol.2087:【臨時号】第69回ICANN報告会レポート 2024-07-01 トピッ

          • 元号ドメイン名狂騒曲 – JPNIC Blog

            dom_gov_team 2019年4月4日 ドメイン名 世間の注目を集める中、2019年4月1日に新元号として「令和(れいわ)」が発表されました。この新しい元号は、1ヶ月後の5月1日0時から使われることになります。平日の発表でしたが、職場でもWebやテレビなどでその瞬間を見守っていた方も多いのではないでしょうか。 天皇陛下の生前退位は江戸時代である1817年の光格天皇の退位以来約200年ぶりで憲政史上初ということですが、今回は改元の1ヶ月前に新元号が発表されるということもあり、さまざまな分野で新元号に関する話題が盛り上がりました。そういった話題の中で、今回はインターネットに関連して、ドメイン名に関する話を取り上げてみたいと思います。 SNSやネットメディア、テレビなどで目にされた方もいるかと思いますが、新元号の発表に関連して、新元号と同じドメイン名を登録しようという動きが一部で大変盛り上

            • ウクライナ侵攻とインターネット – JPNIC Blog

              dom_gov_team 2022年3月11日 IPアドレス インターネットガバナンス ドメイン名 2022年2月下旬に始まったロシアによるウクライナ侵攻は、2週間以上が経った今も収まらず、事態が憂慮されます。日本はウクライナを支持しロシアを非難する立場から、支援や制裁を打ち出しており、多くの西側諸国でも同様です。そんな中インターネット基盤に関してどのような動きがあるか、本稿にまとめてみました。 ウクライナ副首相がICANNに対してロシアのccTLDの無効化などを依頼 ウクライナの第一副首相兼デジタルトランスフォーメーション大臣ミハイロ・フェドロフ氏からICANNに宛てられた2022年2月28日の書簡において、 ロシアのccTLD (.ru , .su , .РФ)の無効化 これらのccTLDに対するSSL証明書の無効化推進 ロシア連邦に設置された2つのルートDNSサーバの無効化 の3点が

              • 内部システムで利用しているドメイン名にご注意!~名前衝突(Name Collision)問題の周知と対策実施のお願い~ - JPNIC

                2014年6月9日 各位 一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター 内部システムで利用しているドメイン名にご注意! ~名前衝突(Name Collision)問題の周知と対策実施のお願い~ 本件に関連するプレスリリース 今年2014年1月にJPNICからもお伝えした通り(※1)、 ドメイン名などのインターネット資源をグローバルに調整するICANN (The Internet Corporation for Assigned Names and Numbers)によって、 2013年10月から1,300を超える新たなgTLDの委任が順次開始され(※2)、 今後、 インターネット上で多くのTLDが使われ始めることになります。 これにより、 DNSにおける「名前衝突」と呼ばれるセキュリティリスクが、 一般的なユーザーをはじめとする広範囲に発生する可能性が指摘されています。 (※1)

                • 注意! 2019年2月から主要DNSサーバソフトウェアの挙動が変わります – JPNIC Blog

                  tech_team 2018年7月10日 JPNICからのお知らせ インターネットの技術 ■ はじめに DNSにはEDNSと呼ばれる拡張機能があります。このEDNSの実装が正しくないDNSサーバやネットワーク機器が、インターネット上に存在しています。これまで、いくつかのオープンソースのDNSサーバソフトウェアでは、EDNSの動作に不具合があるようなサーバ等に対しても名前解決ができるように、回避策が実装されていました。しかし「実装が複雑になりDNSの安定運用にも支障をきたすため、2019年2月1日以降のリリースから回避策の機能を削除することにした」というアナウンスがありました。 機能削除の予定日である2019年2月1日は “DNS flag day” と名付けられました。この記事では、その DNS flag day についてご紹介します。 ■ EDNS (Extension Mechanis

                  • SSL/TLS 20年の歩みと動向~ - JPNIC

                    昨年2014年は、SSL(Secure Sockets Layer)とTLS(Transport Layer Security)というプロトコルがリリースされてから20年が経過し、HeartBleedやPOODLEなどの脆弱性でも話題となった年でもありました。今回の10分講座では、SSL/TLS暗号通信プロトコルの動向を紹介します。 SSL/TLSとは SSL/TLSは最も普及している暗号通信プロトコルの一つで、TCP/IPの4レイヤーモデルのトランスポート層とアプリケーション層との間に位置するため、広く使われているHTTPばかりでなく、SMTPなど任意のプロトコルを安全に送受信する目的で使用することができます。特にWebにおいて暗号通信機能を提供できるようになったことにより、オンラインショッピング、オンラインバンキングやユーザー認証を必要とする各種オンラインサービスの普及に重要な役割を担

                      SSL/TLS 20年の歩みと動向~ - JPNIC
                    • Internet Week 2006 チュートリアルプレゼンテーション資料 - JPNIC

                      Internet Week 2006 チュートリアル資料の著作権について 公開しておりますInternet Week 2006チュートリアルプレゼンテーション資料の著作権は各講演者に帰属します。

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